輸入取引に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。
ベガコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。65社中41社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「損益面におきましては、為替の円安進行からの急激な円高進行局面もありましたが、為替予約の実施等により安定的な原価率コントロールを実施しました。」
円安進行から急激な円高進行局面が生じたものの、為替予約の実施等により原価率を安定的にコントロールしたと記載している。為替変動自体は発生しているが、損益への対応を示している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「損益面におきましては、急激な円安進行による原価率上昇の影響を受けたものの、利益改善の取り組みによるマーケティングコストの削減を中心に、従前より取り組んでいる在庫適正化や適正配送による在庫圧縮、配送費削減の取り組みを継続するとともに、人件費及び固定費の削減にも取り組んだ結果、販売管理費率の改善が実現し、増益となりました。」
急激な円安進行による原価率上昇が当事業年度の損益に実際に影響した一方、費用削減により増益となったと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、日米金融政策等の影響による為替相場の急激な変動や、物価上昇による消費者心理の悪化に対する懸念が高まっており、内外経済の動向には引き続き注視する必要があります。」
急激な為替相場変動と物価上昇による消費者心理悪化への懸念を継続して記載しているが、当該四半期における輸入原価への具体的な影響はこの記述では示していない。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「この施策により販管費率は改善したものの、前期からの円安進行による原価率上昇の影響を受け、前年同期を下回り減益となりました。」
前期からの円安進行による原価率上昇が、当第2四半期累計期間の減益要因として実際の損益に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高は引き続いてモール店の好調等により前年同期を上回る結果となった一方で、前期からの円安進行による原価率上昇の影響を受けながら、販売管理費削減による利益改善を図りましたが、前年同期を下回り減益となりました。」
前期からの円安進行による原価率上昇が当第1四半期の減益要因として実際の損益に表れたと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当事業年度は、海上コンテナ輸送運賃及び原材料価格の上昇並びに円安進行の影響を受け、原価率が上昇いたしました。」
海上コンテナ輸送運賃・原材料価格の上昇と円安進行が、当事業年度の原価率上昇として実際の損益に表れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、緊急事態宣言が発出され巣篭りによる需要増があった前年度からの反動及び円安進行による原価率上昇の影響を受けたものの、販売管理費削減の効果もあり利益改善を実現することができました。」
円安進行による原価率上昇が引き続き損益に影響したと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面におきましては、緊急事態宣言が発出され巣篭りによる需要増があった前年度からの反動並びに海上コンテナ輸送運賃の上昇、原材料価格の上昇及び円安進行による原価率上昇の影響により、減収減益となりました。」
海上コンテナ輸送運賃・原材料価格の上昇と円安進行が原価率上昇を通じて当第1四半期の減収減益に実際に表れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面では、海上コンテナ輸送運賃及び原材料価格の上昇並びに円安進行の影響を受け、原価率が上昇いたしました。」
海上運賃・原材料価格の上昇と円安進行が、原価率上昇として当事業年度の損益に実際に表れたと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、海上コンテナ輸送運賃の上昇、原材料価格の上昇及び円安進行の影響を受け、原価率は上昇いたしましたが、在庫適正化や適正配送による保管費、配送費削減の取り組みは順調に継続しております。」
円安進行が海上コンテナ輸送運賃・原材料価格の上昇とともに原価率上昇として損益に表れた状況を継続して記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「また、海上コンテナ輸送運賃の上昇、原材料価格の上昇及び円安進行の影響を受け、原価率は上昇いたしましたが、在庫適正化や適正配送による保管費、配送費削減の取り組みは順調に継続しております。」
円安進行が海上コンテナ輸送運賃・原材料価格の上昇とともに原価率上昇として実際の損益に表れたと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「為替差損益（△は益） 983」
当事業年度のキャッシュ・フロー計算書に為替差損益983千円を計上し、輸入取引に伴う為替変動の影響が数値に表れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 541」
当第3四半期累計期間に為替差損541千円を計上し、輸入取引に伴う為替変動の影響が損益に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 477」
第2四半期累計期間の損益計算書に為替差損477千円を計上し、輸入取引に伴う為替変動の影響が実際の損益に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 807」
当第1四半期累計期間に為替差損807千円を計上し、輸入取引に伴う為替変動の影響が損益に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損益（△は益） 402」
当事業年度のキャッシュ・フロー計算書に為替差損益402千円を計上し、為替変動の影響が数値に表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「為替差損益（△は益） 2,759」
当事業年度のキャッシュ・フロー計算書に為替差損益2,759千円を計上し、為替変動の影響が引き続き数値に表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替差損益（△は益） 32,272」
キャッシュ・フロー計算書に為替差損益32,272千円を計上し、為替変動の影響が当期の損益・資金計算に表れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 18,280」
第３四半期累計期間の損益計算書において為替差損18,280千円を計上し、為替変動の影響が引き続き損益に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 17,288」
当第２四半期累計期間の損益計算書において為替差損17,288千円を計上し、為替変動の影響が引き続き損益に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 18,493」
当第１四半期に為替差損18,493千円を計上した。為替変動が損益に具体的に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「家具・インテリア業界におきましては、円安による輸入商品原価の高騰、物流コストの上昇及び業態を超えた販売競争の激化等により引き続き厳しい経営環境が続いております。」
当期には円安による輸入原価上昇が実際に発生し、為替予約及び外貨建預金によるヘッジも実施している。