イチカワ（3513）・施策引き上げ
販売管理システムの高度化
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
営業DXによる営業スタイル変革28社が書いているテーマ・逆風0社・追い風28社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「全ての社員のITリテラシーを引き上げ、業務プロセスの中にAI活用を有効に組み込むことで、生産性を上げ、将来は少人数でも現在と同じ業務を遂行できる筋肉質な組織に作り替えてまいります。」
従来のDX・販売管理システム高度化から、全社員のITリテラシー向上とAI活用、少人数でも業務を遂行できる組織への転換へ取り組み範囲が拡大した。 - FY2025前進有価証券報告書
「又、2024年度に導入した「タレントマネジメントシステム」を活用し、人財に関するあらゆる情報を集約・蓄積してデータべ－ス化を行い計画的な人財育成体制の構築に繋げると共に教育面での進捗管理を行い」
DX・販売管理等のデジタル活用に加え、2024年度導入のタレントマネジメントシステムを人財情報のデータベース化と育成進捗管理に活用する施策が示された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「「会社を創り直す3年」として、DX戦略を加速し、人的投資、組織制度改革を含め全社的な基盤を創り直した上で」
従来の販売管理システム高度化から、DX戦略の加速、人的投資、組織制度改革を含む全社的な基盤再構築へ取り組みの範囲が拡大している。 - FY2022前進有価証券報告書
「データとデジタル技術等を効果的に活用することで生産性向上を図り」
販売管理システムの高度化という従来の営業部門課題から、NE-24ではデータ・デジタル技術を活用した全社的な生産性向上へ取り組みの範囲が具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「営業部門：営業力の向上、販売管理システムの高度化」
NE-21の経営目標達成に向けた営業部門の課題として、営業力向上と販売管理システムの高度化を初めて具体的に掲げている。