マリオン（3494）・リスク対処
販売用不動産評価損・賃貸用不動産減損リスクの発生
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2025。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不動産在庫滞留と固定資産減損リスク26社が書いているテーマ・逆風26社・追い風0社
マリオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。21社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「棚卸資産評価損 30,556千円 －千円」
前事業年度に計上した販売用不動産の評価損30,556千円に対し、当事業年度の棚卸資産評価損は計上されなかった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「棚卸資産評価損 30,556千円」
当事業年度に販売用不動産の評価損30,556千円を売上原価に計上し、評価損リスクが実際に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損損失 4,650」
当事業年度に固定資産の減損損失4,650千円を計上しており、販売用不動産評価損・賃貸用不動産減損リスクが実際の損失計上として現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社は、賃貸不動産の取得に当っては、個別の賃貸不動産の立地、賃貸不動産の入居状況、入居率の維持・向上の可能性等を慎重に検討のうえで取得判断を行うとともに、所有賃貸不動産それぞれの入居率、キャッシュ・フローの状況をきめ細かく確認の上所有ポートフォリオの管理を行っており、個別賃貸不動産に起因する減損等のリスクの顕在化の可能性は高くないと判断しております。」
当事業年度は販売用不動産評価損の計上がなく、取得時の検討と保有ポートフォリオ管理により評価損・減損リスクの可能性は高くないと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「期末たな卸資産は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。20,177千円」
販売用不動産について20,177千円の評価損を売上原価に計上しており、評価損リスクが当事業年度にも発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「その結果、当事業年度の当期純利益は221百万円（前事業年度比30百万円減、12.0％減）となりました。これは、減損損失を１百万円計上したことによるものであります。」
販売用不動産の評価損や賃貸用不動産の減損リスクを記載する中で、当事業年度に減損損失1百万円（財務諸表上1,385千円）を計上している。