店舗・事務所の大口賃借人退去リスク
FY2019に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2025。
マリオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2025対処有価証券報告書
「2025年９月末現在、賃貸不動産の賃貸売上の17.2％を店舗・事務所が占めており、」
店舗・事務所の賃貸売上比率は前事業年度の20.2％から17.2％へ低下し、大口賃借人退去リスクのエクスポージャーが縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年９月末現在、賃貸不動産の賃貸売上の20.2％を店舗・事務所が占めており、かかる店舗・事務所関連の大口賃借人の退去があった場合には、リスク分散が相対的に難しいことから、当社の経営成績に影響を与える可能性があります。」
店舗・事務所の賃貸売上比率が前事業年度の17.7％から20.2％へ上昇し、大口賃借人退去リスクのエクスポージャーが拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年９月末現在、賃貸不動産の賃貸売上の17.7％を店舗・事務所が占めており、かかる店舗・事務所関連の大口賃借人の退去があった場合には、リスク分散が相対的に難しいことから、当社の経営成績に影響を与える可能性があります。」
店舗・事務所の賃貸売上比率は前事業年度の16.2％から17.7％へ上昇し、大口退去リスクのエクスポージャーが拡大している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社は入居率の変動リスク分散が可能な居住者向け賃貸不動産を中心に不動産賃貸業を行っておりますが、2022年９月末現在、賃貸不動産の賃貸売上の16.2％を店舗・事務所が占めており、かかる店舗・事務所関連の大口賃借人の退去があった場合には、リスク分散が相対的に難しいことから、当社の経営成績に影響を与える可能性があります。」
店舗・事務所が賃貸売上に占める比率は前事業年度の16.9％から16.2％へ低下し、大口賃借人退去リスクのエクスポージャーが縮小した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2021年９月末現在、賃貸不動産の賃貸売上の16.9％を店舗・事務所が占めており、かかる店舗・事務所関連の大口賃借人の退去があった場合には、リスク分散が相対的に難しいことから、当社の経営成績に影響を与える可能性があります。」
店舗・事務所が賃貸売上に占める比率は前年度の13.0％から16.9％へ上昇し、大口賃借人退去リスクのエクスポージャーが拡大している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2020年９月末現在、自社保有不動産の賃貸売上の13.0％を店舗・事務所が占めており、かかる店舗・事務所関連の大口賃借人の退去があった場合には、リスク分散が相対的に難しいことから、当社の経営成績に影響を与える可能性があります。」
店舗・事務所が自社保有不動産の賃貸売上に占める比率を13.0％に更新し、大口賃借人退去リスクを再掲している。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年９月末現在、自社保有物件の賃貸売上の13.7％を店舗・事務所が占めており、かかる店舗・事務所関連の大口賃借人の退去があった場合には、リスク分散が相対的に難しいことから、当社の経営成績に影響を与える可能性があります。」
自社保有物件の賃貸売上の13.7％を占める店舗・事務所について、大口賃借人の退去による影響をリスクとして記載している。