優秀な人材の確保・育成と人材流出防止
FY2017に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-03-27。
- 2026-03-27前進株式の発行・処分
「今回の新株予約権は、当社の業績拡大及び企業価値の最大化を目指すにあたり、より一層意欲及び士気を向上させ、当社グループの結束力をさらに高めることを目的として、当社従業員、当社子会社従業員、一部の業務委託先及び業務委託先の役員に対してストック・オプションとして発行するものであります。」
従業員等へのストック・オプション付与という、人材の意欲・士気向上およびグループの結束力強化に関する具体的な施策が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの持続的な成長の為には、社内に多様な経験・技能・属性を持つ優秀な人材を確保する事が必要不可欠です。現時点の採用は、知見・経験が豊富で即戦力となる人材の中途採用が中心であり、通年採用による必要人材と多様性の確保を図っております。育成方針としては、従業員の自律的な成長やキャリアの構築をサポートしていくことを掲げており、目標管理制度や1on1、資格取得や書籍購入の補助制度を設けております。また、近年リスキリングとしても注目されているサステナビリティについて、サステナビリティ推進委員会を任意参加制にし、役職・職種に限定しない自己学習の機会を提供しております。」
中途・通年採用、目標管理、1on1、資格取得・書籍購入補助に加え、サステナビリティ推進委員会を任意参加の学習機会とする施策を開示した。連結従業員数は62名から85名へ増加している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの持続的な発展のためには、優秀な人材の確保が必要であります。このため、優秀な人材の採用を強化することはもちろんのこと、優秀な人材の流出を防ぐために、風通しの良い社風の醸成、より個々人が成長できる職場環境の提供等に努めてまいります。また、DE&Iの推進に向け社内規則・規程を改定し、従業員等がしなやかに活躍できる環境を整えることに努めております。」
採用強化、流出防止、成長環境の提供、DE&I推進に向けた社内規則改定という人材施策を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの持続的な成長の為には、社内に多様な経験・技能・属性を持つ優秀な人材を確保する事が必要不可欠です。現時点の採用は、知見・経験が豊富で即戦力となる人材の中途採用が中心であり、通年採用による必要人材と多様性の確保を図っております。育成方針としては、従業員の自律的な成長やキャリアの構築をサポートしていくことを掲げており、目標管理制度や1on1、資格取得や書籍購入の補助制度を設けております。」
従来の採用・流出防止・DE&I施策に加え、中途採用・通年採用、目標管理制度、1on1、資格取得・書籍購入補助など、人材の確保・育成と社内環境整備の具体策を開示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの持続的な発展のためには、優秀な人材の確保が必要であります。このため、優秀な人材の採用を強化することはもちろんのこと、優秀な人材の流出を防ぐために、風通しの良い社風の醸成、より個々人が成長できる職場環境の提供等に努めてまいります。また、DE&Iの推進に向け社内規則・規程を改定し、従業員等がしなやかに活躍できる環境を整えることに努めております。」
優秀な人材の採用、流出防止、成長環境の提供、DE&I推進に向けた社内規則改定という人材施策を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループの持続的な発展のためには、優秀な人材の確保が必要であります。このため、優秀な人材の採用を強化することはもちろんのこと、優秀な人材の流出を防ぐために、風通しの良い社風の醸成、より個々人が成長できる職場環境の提供等に努めております。また、DE&Iの推進に向け社内規則・規程を改定し、従業員等がしなやかに活躍できる環境を整えることに努めております。」
従来の採用・育成・流出防止に加え、風通しの良い社風、成長機会、DE&I推進のための社内規則改定が人材施策として明示された。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員が前連結会計年度末に比べ9名増加しましたのは、主として業務拡大に伴う採用によるものであります。」
業務拡大に伴う採用により、従業員数が前年度末の48名から9名増加し、57名となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員が前連結会計年度末に比べ17名増加しましたのは、主として業務拡大に伴う採用によるものであります。」
業務拡大に伴う採用により、従業員数が前年度末から17名増加し、48名となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「優秀な人材の採用を強化することはもちろんのこと、優秀な人材の流出を防ぐために、福利厚生制度の充実等や新しい人材を育成する教育制度の整備に努めてまいります。」
採用強化、福利厚生制度の充実、教育制度の整備を、持続的発展に向けた人材施策として記載している。