事業拡大を支える人材の確保・育成・定着
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、定期的な研修・教育制度の充実等により、人材を成長させることで、業容を拡大してまいりました。今後さらに事業の発展及び業容拡大を加速するためには、既存事業及び新規事業の全ての事業組織において、当社グループが求める優秀な人材の確保・定着及び育成が重要であると認識しております。」
人材確保・育成方針を人的資本の多様性、社内環境整備及びエンゲージメント向上へ具体化した。連結従業員数もLivenup Groupの連結子会社化等により245名となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの従業員数は、167名となりました。」
業容拡大に伴う人材確保について、連結従業員数が前年度の149名から167名へ増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数（名） 80 90 99 131 149」
連結従業員数は2020年10月期の131名から2021年10月期には149名となり、年度末ベースで18名増加した。 - FY2021-Q3従業員数166名・年度末比35名増有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は、前連結会計年度末より35名増加し、166名となりました。主な要因は、業容の拡大に伴う新入社員の採用によるものであります。」
業容拡大に伴う新入社員の採用により、従業員数は前連結会計年度末から35名増加し166名となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は、前連結会計年度末より44名増加し、175名となりました。主な要因は、業容の拡大に伴う新入社員の採用によるものであります。」
業容拡大に伴う新入社員の採用により、従業員数が前連結会計年度末から44名増加し175名となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これには、販売物件の仕入の拡大や優秀な人材の確保、新規事業への参入等が必要であると認識しており、これら様々な戦略により、毎期の業績目標を達成していく所存であります。」
業績目標の達成に必要な要素として、優秀な人材の確保を引き続き挙げている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は、前連結会計年度末より45名増加し、144名となりました。主な要因は、業容の拡大に伴う新入社員の採用によるものであります。」
業容拡大に伴う新入社員の採用により、従業員数が前年度末から45名増加し144名となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「これには、販売物件の仕入の増加や優秀な人材の確保、新規事業への参入等が必要であると認識しており、これら様々な戦略により、毎期の業績目標を達成していく所存であります。」
業績目標達成に必要な要素として、優秀な人材の確保を引き続き挙げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、今後の業容拡大に向けた新卒社員を始めとする採用の積極化、本社増床等による働きやすい職場環境の充実等に取り組みました。」
新卒社員を含む採用の積極化と、本社増床等による職場環境の充実という人材・職場施策を継続して記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、今後の業容拡大に向けた新卒社員を始めとする採用の積極化、本社増床等による働きやすい職場環境の充実等に取り組みました。」
業容拡大に向けて新卒社員を含む採用を積極化し、本社増床による職場環境の充実に取り組んだ。従業員数は前連結会計年度末より23名増加し、113名となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後の事業の発展、業容拡大に向け、新卒採用・中途採用に力を入れ、採用・教育部が中心となり、研修・教育制度の充実を図り、各人の能力向上や、コンプライアンス意識の向上に努めてまいります。」
採用、研修・教育制度、コンプライアンス教育による人材確保・育成方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後の事業の発展、業容拡大に向け、新卒採用・中途採用に力を入れ、採用・教育部が中心となり、研修・教育制度の充実を図り、各人の能力向上や、コンプライアンス意識の向上に努めてまいります。」
採用、研修・教育制度、コンプライアンス教育による人材確保・育成方針を重点施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、今後の事業の発展及び業容拡大のために、不動産の企画、開発、販売、不動産管理及び内部管理等のすべての事業組織において、優秀な人材の確保及び定着が必要なものと認識しております。」
新卒定期採用、中途採用、通訳等の専門職採用、「採用・教育部」の設置、資格取得教育、マニュアル、勉強会、コンプライアンス研修を手段として挙げている。