ストック・オプション行使による希薄化
FY2016に初出。15回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024。
パルマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加12,696株は、ストック・オプションの行使によるものであります。」
当事業年度に新株予約権の行使により12,696株が発行された。2014年付与のストック・オプションは未行使残がなくなり、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として確定した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「(注)2024年４月１日から2024年４月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が3,174株、資本金及び資本準備金がそれぞれ99千円増加しております。」
四半期末後の2024年4月1日から4月30日までに、新株予約権の行使により3,174株が発行され、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日～2022年９月30日 99,981 6,752,793 3,149 599,918 3,149 510,367 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当事業年度に新株予約権の行使により99,981株が発行され、発行済株式総数、資本金及び資本準備金が増加した。希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日(注) 1,987 6,462,372 185 590,770 185 501,219 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により1,987株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年３月31日 発行済株式総数増減数（株）55,545 発行済株式総数残高（株）6,460,385 資本金増減額（千円）1,749 資本準備金増減額（千円）1,749 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により55,545株が発行され、発行済株式総数、資本金及び資本準備金が増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日 発行済株式総数増減数（株）190,840 発行済株式総数残高（株）6,404,840 資本金増減額（千円）6,134 資本準備金増減額（千円）6,134 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により190,840株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「権利確定後のストック・オプションについて、前事業年度末569,600株から、当事業年度に4,400株が権利行使され、未行使残は555,200株となっております。また、権利確定条件付き有償新株予約権については4,400株が行使され、未行使残は352,400株となっております。」
新株予約権の行使により当事業年度中に4,400株が追加発行され、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「権利行使 72,000 未行使残 569,600」
当事業年度にストック・オプション72,000株が行使され、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生した。期末には569,600株が未行使残として残っている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2018年10月１日～ 2018年12月31日 36,000 3,104,800 2,250 581,209 2,250 491,658 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期累計期間に新株予約権の行使により36,000株が発行され、発行済株式総数、資本金および資本準備金が増加した。希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当事業年度末現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は320,800株であり、発行済株式総数の10.5％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
当事業年度中にストック・オプション50,400株が行使され、発行済株式数が増加した一方、期末の潜在株式は320,800株、発行済株式総数の10.5％として残存している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により、発行済株式総数が400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ50千円増加しております。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により400株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 （株） 発行済株式総数残高（株） 資本金増減額 （千円） 資本金残高 （千円） 資本準備金増減額（千円） 資本準備金残高（千円） 平成29年10月１日～ 平成29年12月31日 24,800 1,374,000 3,100 285,709 3,100 196,158 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により24,800株が発行され、発行済株式総数が増加した。潜在株式による希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当事業年度末現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は185,600株であり、発行済株式総数の13.8％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式185,600株、発行済株式総数の13.8％という希薄化可能性を再掲している。当事業年度中には800株が行使された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「平成29年１月１日から平成29年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が800株、資本金及び資本準備金がそれぞれ100千円増加しております。」
新株予約権の行使により800株が発行され、潜在株式による希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業年度末現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は186,400株であり、発行済株式総数の13.8％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式186,400株、発行済株式総数の13.8％という希薄化可能性を数値化している。