DOE2.0％を目安とする継続的・安定的配当
FY2016に初出。31回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに51社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「配当金の総額 490,850千円 １株当たり配当額 35円 基準日 2025年11月30日 効力発生日 2026年２月６日」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的な配当方針のもと、1株当たり配当額は前期の34円から35円へ増加した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「従来からのDOE2.0％を目安とした期末配当に加え、直前期の当期純利益が一定水準を超過した場合に、それを超える部分を利益連動型の配当として還元(中間配当)することとし、2024年11月期より、直前期の連結損益計算書における「親会社株主に帰属する当期純利益」の額が20億円を超過した場合、その超過分の40％相当額を中間配当として還元する方針です。」
DOE2.0％を目安とする安定配当に加え、2024年11月期から、親会社株主帰属当期純利益の20億円超過分の40％を中間配当で還元する利益連動型の仕組みが追加され、株主還元方針の範囲が拡大した。当期の期末配当は1株35円。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「配当金の総額 476,825千円 １株当たり配当額 34円 基準日 2024年11月30日 効力発生日 2025年２月７日」
継続的・安定的配当およびDOE2.0％を目安とする方針に沿い、1株当たり34円の期末配当を実施した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2024年７月９日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」「配当金の総額 462,768千円」「１株当たりの金額 33円」「支払請求の効力発生日及び支払開始日 2024年８月５日」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的な配当方針のもと、1株当たり33円の中間配当を決議した。前回確認された1株当たり32円から配当額が増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「配当金の総額 448,745千円 １株当たり配当額 32円 基準日 2023年11月30日 効力発生日 2024年２月８日」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的配当方針に沿い、1株当たり配当額は前年の30円から32円へ増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「配当金の総額 420,698千円 １株当たり配当額 30円 基準日 2022年11月30日 効力発生日 2023年２月２日」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的配当方針に沿い、1株当たり30円の配当実績が再確認された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「配当金の総額 420,698千円 １株当たり配当額 30円 基準日 2022年11月30日 効力発生日 2023年２月２日」
継続的・安定的配当方針およびDOE2.0％を目安とする方針に沿う配当として、1株当たり配当額は前期の27円から30円へ増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「配当金の総額 378,628千円 １株当たり配当額 27円 基準日 2021年11月30日 効力発生日 2022年２月７日」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的配当方針に沿う1株当たり27円の配当実績が再確認された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「配当金の総額 378,628千円 １株当たり配当額 27円 基準日 2021年11月30日 効力発生日 2022年２月７日」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的配当方針に沿い、1株当たり配当額は前期の24円から27円へ増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「配当金の総額 336,558千円 １株当たり配当額 24円 基準日 2020年11月30日 効力発生日 2021年２月５日」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的配当方針に沿う1株当たり24円の配当実績が再確認された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「配当金の総額 336,558千円 １株当たり配当額 24円 基準日 2020年11月30日 効力発生日 2021年２月５日」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的配当方針に沿う1株当たり24円の配当が、当第2四半期報告書でも支払実績として確認されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「上記の考え方に基づき、配当については、年１回の期末配当を短期的な業績の変動によらず継続的かつ安定的に行うことを基本方針とし、必要な内部留保資金の水準等も考慮し、原則として株主資本配当率（DOE）2.0％を目安としております。当期におきましては、１株当たり24円の配当を実施いたしました。」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的配当方針が維持され、当期の1株当たり配当は前期の21円から24円へ増加した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「配当金の総額 294,246千円 １株当たり配当額 21円 基準日 2019年11月30日 効力発生日 2020年２月６日」
継続的・安定的な配当方針に沿う配当として、総額2億9,424万6千円、1株当たり21円の支払いが再確認された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「配当金の総額 294,246千円 １株当たり配当額 21円 基準日 2019年11月30日 効力発生日 2020年２月６日」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的配当方針に沿う、総額2億9,424万6千円、1株当たり21円の配当が支払われたことが再確認された。 - FY2019前進有価証券報告書
「上記の考え方に基づき、配当については、年１回の期末配当を短期的な業績の変動によらず継続的かつ安定的に行うことを基本方針とし、必要な内部留保資金の水準等も考慮し、原則として株主資本配当率（DOE）2.0％を目安としております。当期におきましては、１株当たり21円の配当を実施いたしました。」
DOE2.0％を目安とする配当方針が維持され、当期は1株当たり21円の配当を実施した。前期の18円から配当額が増加している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「配当金の総額 252,211千円 １株当たり配当額 18円 基準日 2018年11月30日 効力発生日 2019年２月12日」
継続的・安定的な期末配当方針に沿う配当として、総額2億5,221万1千円、1株当たり18円の支払いが再確認されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「配当金の総額 252,211千円 １株当たり配当額 18円 基準日 2018年11月30日 効力発生日 2019年２月12日」
継続的・安定的な期末配当方針に沿う配当として、総額2億5,221万1千円、1株当たり18円の配当が実施された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「配当金の総額 210,176千円 １株当たり配当額 15円 基準日 平成29年11月30日 効力発生日 平成30年２月６日」
継続的・安定的な期末配当方針に沿う配当として、総額2億1,017万6千円、1株当たり15円の配当が再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「配当金の総額 210,176千円 １株当たり配当額 15円 基準日 平成29年11月30日 効力発生日 平成30年２月６日」
継続的・安定的な期末配当方針に沿う配当として、総額2億1,017万6千円、1株当たり15円の配当が実施された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「配当金の総額 210,176千円 １株当たり配当額 15円 基準日 平成29年11月30日 効力発生日 平成30年２月６日」
継続的・安定的な期末配当方針に沿う配当として、総額2億1,017万6千円、1株当たり15円の配当が実施された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「上記の考え方に基づき、配当については、年１回の期末配当を短期的な業績の変動によらず継続的かつ安定的に行うことを基本方針とし、必要な内部留保資金の水準等も考慮し、原則として株主資本配当率（DOE）2.0％を目安としております。当期におきましては、１株当たり15円の配当を実施いたしました。」
DOE2.0％を目安とする継続的・安定的な期末配当方針が維持され、当期は株式分割後ベースで1株当たり15円を実施した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「配当金の総額 350,293千円 １株当たり配当額 50円 基準日 平成28年11月30日 効力発生日 平成29年２月８日」
継続的・安定的配当の方針に沿う配当として、総額3億5,029万3千円、1株当たり50円の支払いが再掲されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「配当金の総額 350,293千円 １株当たり配当額 50円 基準日 平成28年11月30日 効力発生日 平成29年２月８日」
継続的・安定的配当の方針に沿う具体的な配当として、総額350,293千円、1株当たり50円の配当が実施された。 - FY2016初出有価証券報告書
「上記の考え方に基づき、配当については、年１回の期末配当を短期的な業績の変動によらず継続的かつ安定的に行うことを基本方針とし、必要な内部留保資金の水準等も考慮し、原則として株主資本配当率（DOE）2.0％を目安としております。」
配当性向ではなくDOEを基準とし、年1回の期末配当を継続・安定的に行う方針と、DOE2.0％という目安が初めて示された。