専門人材の確保・若手育成・人材流出防止
FY2016に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「なお、女性の管理職登用につきましても、第21回株主総会において社内取締役として女性1名を選任し、グループ会社の代表にも女性を任命する等、マネジメント層における女性数は着実に増加し、多様な人材の活躍を実現しております。」
専門人材の確保・育成方針に加え、若手登用、女性取締役の選任、女性のグループ会社代表への任命、フレックスタイム制・リモートワークなど具体的な人材施策が示された。連結従業員数は174名となった。 - FY2023-Q3組織再編による人員規模の縮小継続有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、富士ファシリティサービス株式会社(現 桜門地所株式会社)は、同社の完全子会社として新たに設立したFFS株式会社に対して、CRE事業(ファシリティマネジメント業務及びプロパティマネジメント業務)及びBPO事業(事務受託業務)を吸収分割の方法で承継させた上で、FFS株式会社の全株式を国内法人に譲渡したこと等により、当社グループの従業員は、52名減少しております。」
CRE・BPO事業の承継および株式譲渡等により、当社グループの従業員数が52名減少した。 - FY2023-Q2組織再編に伴う従業員数減少継続有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、富士ファシリティサービス株式会社(現 桜門地所株式会社)は、同社の完全子会社として新たに設立したFFS株式会社に対して、CRE事業(ファシリティマネジメント業務及びプロパティマネジメント業務)及びBPO事業(事務受託業務)を吸収分割の方法で承継させた上で、FFS株式会社の全株式を国内法人に譲渡したこと等により、当社グループの従業員は、42名減少しております。」
CRE・BPO事業の承継と株式譲渡等により、当社グループの従業員数が42名減少した。 - FY2023-Q1組織再編に伴う従業員数減少有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社の連結子会社である富士ファシリティサービス株式会社(現 桜門地所株式会社)の組織再編(会社分割及び株式譲渡)等により、当社グループの従業員数は、41名減少しております。」
富士ファシリティサービス株式会社の会社分割・株式譲渡等に伴い、グループ従業員数が41名減少した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新規連結子会社の増加等により、当社グループの従業員は、65名増加しております。」
新規連結子会社の増加等により、グループ従業員数が65名増加し、人材・組織基盤の拡大が数値を伴って示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新規連結子会社の増加等により、当社グループの従業員は、55名増加しております。」
新規連結子会社の増加等により、グループ従業員数が55名増加し、人材・組織基盤の拡大が数値を伴って示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新規連結子会社の増加等により、当社グループの従業員数は、66名増加しております。」
新規連結子会社の増加等により、グループ従業員数が66名増加し、人材・組織基盤が拡大した。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度と比べ47名増加しましたのは、期中採用によるもの及び富士ファシリティサービス株式会社を連結子会社化したことによるものであります。」
期中採用と富士ファシリティサービスの子会社化により、グループ従業員数が60名から107名へ47名増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、富士ファシリティサービス株式会社を新たに連結子会社化したこと等により、当社グループの従業員数は、48名増加しております。」
富士ファシリティサービス株式会社の連結子会社化等により、グループ従業員数が48名増加し、人材・組織基盤の拡大が数値を伴って示された。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度と比べ16名増加しましたのは、期中採用によるもの及び株式会社東日本不動産を連結子会社化したことによるものであります。」
採用と東日本不動産の連結子会社化により、グループ従業員数が44名から60名へ16名増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「第3四半期連結累計期間において、株式会社東日本不動産を新たに連結子会社化したこと等により、当社グループの従業員数は、17名増加しております。」
東日本不動産の連結子会社化等により、グループ従業員数が17名増加した。人材・組織基盤の拡大が数値を伴って示された。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ5名増加しましたのは、事業部門・管理部門双方の体制強化に伴う期中採用によるものであります。」
事業部門・管理部門双方の体制強化に伴い、グループ従業員数が39名から44名へ5名増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後においても、継続的に質の高いサービスの提供及び自己勘定投資による利益成長を実現していくために、十分な経験を積んだ専門性の高い人材を確保する他、未経験であっても有望な若手を採用し、社内において教育を行うことにより、優秀な人材を育成していくことが当社グループの重要な課題であると認識しております。」
専門性の高い人材の確保、若手の採用・教育、人事制度や職場環境による流出防止が重要課題として示された。