新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに50社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
前期には普通株式増加数22,839株を反映していたが、当期は希薄化効果を有する潜在株式が存在しないとされ、希薄化の影響は利益計算上現れていない。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間の潜在株式調整後１株当たり中間純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
前期中間期には普通株式増加数29,833株を反映していたが、当中間連結会計期間は潜在株式が存在しないとされ、希薄化の影響は利益計算上現れていない。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益 12円77銭 普通株式増加数（株） 29,833」
当第2四半期累計期間では普通株式増加数29,833株を反映した潜在株式調整後EPSが算定され、希薄化の影響が利益計算上継続して現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益 4円52銭 普通株式増加数（株） 24,512」
前第1四半期には希薄化効果を有する潜在株式がないとしていたが、当第1四半期は普通株式増加数24,512株を反映した潜在株式調整後EPSが算定され、希薄化の影響が利益計算上現れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
希薄化効果を有する潜在株式が存在しないとの記載が続き、希薄化可能性は当四半期の利益計算上現れていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
希薄化効果を有する潜在株式が存在しないとの記載が続き、新株予約権による希薄化可能性は当四半期の利益計算上現れていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
希薄化効果を有する潜在株式が存在しないとの記載が続き、新株予約権による希薄化可能性は当四半期の利益計算上現れていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
希薄化効果を有する潜在株式が存在しないとの記載が続き、新株予約権による希薄化可能性は当四半期の利益計算上現れていない。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当第3四半期累計期間について、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないとされ、希薄化の可能性は利益計算上現れていない。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当第2四半期累計期間について、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないとされ、希薄化の可能性は利益計算上現れていない。 - FY2020後退有価証券報告書
「2020年11月30日現在、新株予約権による潜在株式数は241,400株であり、同日現在の発行済株式総数14,445,000株の1.7％に相当しており、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
潜在株式数は前期の274,000株・1.9％から241,400株・1.7％へ減少し、希薄化規模は低下した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当第3四半期累計期間について、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないとされ、従来記載されていた新株予約権による希薄化可能性は当該期間の利益計算上現れていない。 - FY2019後退有価証券報告書
「2019年11月30日現在、新株予約権による潜在株式数は274,000株であり、同日現在の発行済株式総数14,445,000株の1.9％に相当しており、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
潜在株式数は274,000株、発行済株式総数に対する割合は1.9％となり、前期記載の286,000株・2.0％から規模が低下した。ただし希薄化リスク自体は継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式増加数（株） 17,722 （うち新株予約権（株）） （17,722）」
新株予約権による普通株式増加数17,722株を反映した潜在株式調整後1株当たり四半期純利益が算定され、希薄化の可能性が引き続き示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「（２）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額 127円68銭 （算定上の基礎） 普通株式増加数（株） 73,915 （うち新株予約権（株）） （73,915）」
新株予約権による普通株式増加数73,915株を反映した潜在株式調整後1株当たり四半期純利益が算定され、希薄化の可能性が再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額 127円70銭 普通株式増加数（株） 75,469 （うち新株予約権（株）） （75,469）」
新株予約権による普通株式増加数75,469株を反映した潜在株式調整後1株当たり四半期純利益が算定され、希薄化の可能性が再確認されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成29年11月30日現在、新株予約権による潜在株式数は286,000株であり、同日現在の発行済株式総数14,445,000株の2.0％に相当しており、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
新株予約権による潜在株式286,000株、発行済株式総数の2.0％という希薄化リスクが再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年11月30日現在、新株予約権による潜在株式数は174,000株であり、同日現在の発行済株式総数7,222,500株の2.4％に相当しており、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
新株予約権174,000株、発行済株式総数の2.4％という潜在的な希薄化規模が記載された。