為替・金利変動リスク
FY2021に初出。16回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テクノフレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1為替差益から差損へ反転有価証券報告書
「為替差損 － 95,568」
前年同期の為替差益52,242千円から、当中間期は為替差損95,568千円へ転じ、為替変動の営業外損益への現れ方が反転している。 - FY2025-H1為替差損から差益へ反転有価証券報告書
「為替差益 － 52,242」
前年同期の為替差損74,963千円から、当中間期は為替差益52,242千円へ転じ、為替変動の営業外損益への現れ方が反転している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 74,963」
為替差損が前年同期の9,785千円から74,963千円へ増加し、為替変動の影響が営業外費用により大きく現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「継手事業において円安による海外からの仕入金額高騰が続いていること」
円安による海外仕入金額の高騰が継続し、継手事業の減収減益要因として第１四半期の業績に実際に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、半導体関連市場における在庫調整長期化の影響で、前年度好調であった真空機器の売上が大幅に減少したこと、円安により海外からの仕入金額が高騰したこと、原価上昇分の顧客への価格転嫁を進められなかったこと等により、当連結会計年度は、継手事業等の主要な事業セグメントにおいて利益が大幅に減少いたしました。」
円安による海外仕入金額の高騰が、通期の主要セグメントの利益減少要因として実際に記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 53,795」
前年同期の為替差益から、当第３四半期累計期間は53,795千円の為替差損に転じ、為替変動の影響が営業外損益に実際に現れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における我が国の経済は、物価上昇による世界的な金融引締めや円安が続く中、海外景気の下振れリスクや金融資本市場の変動等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安が継続していることを、引き続き経済環境の不透明要因として記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国の経済は、物価上昇による世界的な金融引締めや円安が続く中、欧米発の金融システム不安による信用収縮懸念等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安が継続していることを、引き続き経済環境の不透明要因として記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「継手事業では、円安要因を含む原材料価格の上昇等により利益率は低下したものの、増収増益となりました。」
円安を含む為替環境が原材料価格上昇を通じて利益率低下として通期業績に現れたと説明している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「フレキシブル継手および半導体関連の真空機器等、当事業全般的に売上は増加いたしましたが、円安要因を含む原材料価格の上昇等により利益率は低下いたしました。」
急激な円安を含む為替環境が原材料価格の上昇要因となり、継手事業の利益率低下として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における我が国の経済は、世界的なインフレの加速や急激な円安の進行に加え、中国上海市のロックダウンや欧米の景気後退懸念等の影響を受け、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
急激な円安の進行を引き続き先行き不透明感の要因として記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「さらには、ロシアのウクライナ侵攻によるエネルギーおよび資源価格の高騰や急激な円安が、先行きの不透明感に拍車をかけております。」
既存の為替変動リスクに関連して、急激な円安が先行きの不透明感を拡大する要因として明示されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、海外子会社３社及び当社において、外貨（中国元、アメリカドル）建て資産及び負債があります。」「金利が上昇した場合、支払利息が増加し、当社グループの業績または財務状況が影響を受けます。」
外貨建て資産・負債に伴う為替変動と、借入金の金利上昇による支払利息増加をリスクとしている。