テクノフレックス（3449）・リスク再掲
不動産・有価証券等の価値下落リスク
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2023。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
土地・有価証券等の保有資産価値下落による減損リスク36社が書いているテーマ・逆風36社・追い風0社
テクノフレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている36社のうち14社を表示しています。上の文は36社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、保有資産価値の維持、保全に努めておりますが、保有する不動産や有価証券等の時価が著しく下落した場合、当社グループの業績または財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産・有価証券等の価値下落リスクと、保有資産価値の維持・保全方針を継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について14,524千円（その他有価証券）減損処理を行っております。」
保有有価証券の価値下落が14,524千円の減損処理として通期に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 2,530」
第３四半期累計の特別損失として投資有価証券評価損2,530千円を計上しており、保有有価証券の価値下落リスクが損失として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 2,911」
投資有価証券の価値下落に関連する評価損2,911千円が当四半期に計上され、保有有価証券の価値下落リスクが損失として現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 投資有価証券評価損 2,943」
投資有価証券の価値下落に関連する評価損2,943千円が当四半期に計上され、既存の価値下落リスクが実際の損失として現れている。 - FY2021初出有価証券報告書
「保有する不動産や有価証券等の時価が著しく下落した場合、当社グループの業績または財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
保有不動産・有価証券等の時価下落をリスクとしている。