ステンレス鋼価格の上昇リスク
FY2021に初出。9回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
テクノフレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「フレキシブル継手等全般的に売上が低調であること、円安により海外からの仕入金額高騰が続いていること、原価上昇分の顧客への価格転嫁を進められていないこと等により、当事業全体としては減収減益となりました。」
継手事業では原価上昇分の価格転嫁を進められない状況と円安による仕入金額高騰が続き、減収減益要因として引き続き記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原価上昇分の顧客への価格転嫁を進められなかったこと等により、当連結会計年度は、継手事業等の主要な事業セグメントにおいて利益が大幅に減少いたしました。」
原材料等の原価上昇と顧客への価格転嫁の遅れが、通期の主要セグメントの利益減少要因として継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「原価上昇分の顧客への価格転嫁に予想以上の時間を要していること等により、当第３四半期連結累計期間は、継手事業等の主要な事業セグメントにおいて利益が大幅に減少いたしました。」
原材料等の原価上昇に対する顧客への価格転嫁の遅れが継続し、継手事業等の主要セグメントで利益が大幅に減少したと説明している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「原価上昇分の顧客への価格転嫁に予想以上の時間を要していること等により、当第２四半期連結累計期間は、継手事業等の主要な事業セグメントにおいて利益が大幅に減少いたしました。」
原材料価格等の原価上昇に対する顧客への価格転嫁の遅れが、継手事業等の主要セグメントの大幅な利益減少として現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「前年度に利益率の高い大型案件の完成があったことの反動に加え、原材料価格の上昇に対して顧客への価格転嫁を進められなかったこと等により、大幅な減収減益となりました。」
原材料価格の上昇が継続する中、顧客への価格転嫁を進められなかったことが防災・工事事業の減収減益として現れ、原材料価格リスクの影響が拡大している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「フレキシブル継手および半導体関連の真空機器等、当事業全般的に売上は増加し、円安要因を含む原材料価格の上昇等により利益率は低下したものの、増収増益となりました。」
原材料価格上昇が利益率低下として通期の継手事業に現れた一方、売上増加により増収増益となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「フレキシブル継手および半導体関連の真空機器等、当事業全般的に売上は増加いたしましたが、円安要因を含む原材料価格の上昇等により利益率は低下いたしました。」
原材料価格の上昇が利益率低下として実際に現れたと説明している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「輸送機器部品の売上が減少する一方で、産業機器等部品の売上が大きく増加し、当事業全体の売上は増加いたしましたが、原材料費等の増加による売上原価の増加により、利益は小幅な減少となりました。その結果、当事業の売上高は1,101百万円（前年同四半期比6.4％増）、セグメント利益は63百万円（前年同四半期比5.6％減）となりました。」
主要原材料価格の上昇リスクと関連する原材料費等の増加が実際の売上原価増加として現れ、自動車・ロボット事業の利益が前年同期比5.6％減少したと説明している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、主要原材料としてステンレス鋼を使用しております。ステンレス鋼は市況商品であることからその価格が上昇した場合、製品価格に反映させることを基本方針としておりますが、急騰により製品価格への転嫁が遅れた場合、当社グループの業績または財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
ステンレス鋼の市況価格急騰と製品価格への転嫁遅延をリスクとしている。