長期製造リードタイムによる業績変動リスク
FY2018に初出。27回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
ジェイテックコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「これら高額製品のいくつかにおいて契約後の設計変更が顧客都合で生じ、顧客了解のもと、期を跨いだ納期後倒しを余儀なくされました。また、ミラーの基板材料として主に単結晶シリコンを用いておりますが、材料由来の予期せぬ不具合が一部の案件で発生し、複数の製品において製造リードタイムが長期化することになりました。」
顧客都合の設計変更及び単結晶シリコン由来の不具合により、納期後倒しと製造リードタイム長期化が実際に発生した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「特に中国市場においては、建設中の放射光施設HALF（合肥）をはじめ、当社でのみ実現できる仕様レベルの高精度ミラーを大量に必要とするⅩ線自由電子レーザー施設SHINE（上海）、また、かねてより当社の主な販売先である放射光施設SSRF（上海）向けの製造が計画通りに推移し、滞りなく納入に至りました。」
高精度ミラーについて、主要な中国向け案件の製造が計画通り進み、滞りなく納入されたと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「放射光施設関連 アジア市場を中心に進む積極的な施設の新規設置、アップグレード及びミラーリプレースにおいて、すでに多くのミラーの供給を行ってきましたが、受注後のより高い精度仕様への変更や、当社の高精度ミラーを基板とする付加加工期間の長期化のため、一部製品において生産計画が不測になることがありました。」
高精度仕様への変更や成膜・刻線などの付加加工期間の長期化により、生産計画の変更・遅れと期ずれが実際に発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において製造する際の工数が若干増加したことによって出荷時期に遅れが生じたケースがございました。」
製造工数の増加により出荷時期の遅れが実際に発生した。高精度品では研究開発要素の強い案件により工数が上昇傾向にあると説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度におきましても、売上高が下期偏重となる予定であり、当第１四半期連結会計期間においては概ね予算通りの進捗となっております。」
当連結会計年度も売上高が下期に偏重する見込みであることを再確認している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「アメリカ向けと中国向けに関して前期に売上計上できなかった製品は、当第３四半期にて概ね納品が完了いたしました。」
前期に売上計上できなかった米国・中国向け製品について、第3四半期に概ね納品が完了し、売上計上時期の後ずれが縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「アメリカ向けと中国向けに関して前期に売上計上できなかった製品は、第３四半期には全て納品予定であります。」
前期に売上計上できなかった米国・中国向け製品について、第3四半期の納品予定が示され、売上計上時期の後ずれは解消に向かっている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「アメリカ向けに関しましては、引き続き第２四半期に納品となるものも多くあり、順次製造を進めてまいります。」
米国向け案件について第2四半期納品予定の案件が多く、長い製造・納品リードタイムに伴う売上計上時期の偏りが続いている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「しかしながら、中国のゼロコロナ政策に伴う４月からの上海の長期ロックダウンの影響によって中国全土にて混乱が生じ、輸入手続きが事実上ストップとなりました。その後も輸入制限がかかった影響に伴い、中国向けの多くの製品において納入に至らない結果となりました。また、アメリカ向けにおいては、急な仕様変更依頼に対応したため、納品にまで至らない案件がありました。いずれにつきましても、オプティカル事業は受注生産方式をとっているため失注となることはなく、現在作業を継続しており翌期に売上がずれる見込みであります。」
中国の輸入手続停止・輸入制限及び米国向けの仕様変更により、納入・売上計上が翌期へずれる事象が実際に発生した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「製造面においては、第２四半期に納品予定であったミラーについて製造の遅れがいくつか発生し、当初予定よりも売上計上が少なくなっておりましたが、これらについては当第３四半期に納品検収がなされ売上計上時期の遅れを解消しております。」
第2四半期に発生したミラー製造の遅れと売上計上時期の後ずれについて、第3四半期に納品・検収が完了し、遅れが解消されたと記載している。一方、第4四半期は海外売上の計上を多く予定している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「製造面においては、第２四半期に納品予定であったミラーについて製造工程の遅れがいくつか発生し、当初予定よりも売上計上が少なくなりました。これらについては第３四半期に納品予定であります。」
ミラーの製造工程の遅れにより、第2四半期の売上計上が当初予定を下回り、一部が第3四半期納品予定へ後ずれした。長期製造リードタイムに伴う売上時期変動リスクが実際に表れている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「第１四半期は製造活動に注力しており、出荷を多く見込んでいない時期のため影響は少ないものの、日本発着の船便貨物輸送が減り航空便貨物輸送に影響が出る等、ロジスティクスの遅れはまだ残っている状況であります。」
第1四半期は製造活動中心で出荷が少ない時期であること、物流遅延が残っていることを記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、第４四半期は海外における売上計上を多く予定しており、各国における感染拡大の影響が続いていることから不透明な状況となっております。」
海外案件の売上が第4四半期に偏重する従来の業績変動要因を再確認し、感染拡大の継続により第4四半期の売上計上が不透明と記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響は引き続き大きく出ており、特に欧米でのロックダウン措置や感染拡大によるロジスティクスの遅れ等の影響が重なり、製造は完了していたものの出荷ができない案件が多く、当初の業績予想を大きく下回る結果となりました。」
長い製造リードタイムと出荷時期の偏りに関するリスクが、欧米のロックダウン及び物流遅延により製造完了後も出荷できない案件として実際に発生した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当事業年度においても、特に海外向けの案件については第４四半期に売上が偏重すると見込んでおります。」
海外案件の売上が第4四半期に偏重するという業績変動要因を再確認している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特に、当事業年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響により、仕様打ち合わせが中断したり、外注業者のシャットダウンにより出荷時期が予定より遅れる案件が散見されました。」
約1年の長期リードタイムや高単価による業績変動リスクについて、新型コロナウイルス感染症に伴う仕様打合せの中断、外注先停止及び出荷遅延が実際に発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「オプティカル事業においては、第４四半期に多く見込んでいた中国・アメリカ・ヨーロッパ向け売上について、当該施設の計画の遅れに伴い当社が見込んでいた受注時期が遅れることが要因であります。」
中国・アメリカ・ヨーロッパ向け施設の計画遅れにより、見込んでいた受注時期が遅れ、通期のオプティカル事業売上が減少見込みとなった。長期リードタイムと施設計画の遅れによる売上時期変動が実際に表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における売上見込みに対して売上実績が下回りましたが、これは顧客の都合による仕様変更や納期変更により、当第２四半期から下期に出荷がずれたものが多くあったことが要因であります。」
仕様変更・納期変更に伴う出荷の期ずれが実際に発生した。さらに、中国・米国向け施設計画の遅れにより受注時期が遅れ、関連売上は翌事業年度に計上見込みとなった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当事業年度は、前事業年度と同様に第４四半期に売上が偏重すると見込んでおります。前事業年度に引き続きアメリカや中国向けの割合が大きくなる予定であり、国内向けの割合も増える予定であります。また、特に海外向けの案件につきましては、受注時期から当社製品の平均リードタイムである約１年を経過するのが第４四半期に集中することから、第４四半期での売上を大きく見込んでおります。」
第4四半期への売上偏重、米国・中国向け案件の比重及び平均リードタイム約1年という業績変動要因を再確認している。第1四半期は売上を大きく見込まず、納品に向けた製造活動等に注力した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「受注から出荷までの期間が１年程度かかります。また、稀にですが仕様を満たすために出荷予定月を過ぎることも起こり得ます。」
約1年の製造リードタイム、納期超過可能性、高単価による四半期業績変動リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当事業年度は、第４四半期に売上が偏重すると見込んでおり、その中でも、放射光施設や自由電子レーザー施設の新設が進むアメリカや中国向けの割合が大きくなる予定であります。これらの大型案件は、受注時期から当社製品の平均リードタイムである約１年を経過するのが第４四半期であることから、第４四半期での売上を見込んでおります。」
第4四半期への売上偏重、米国・中国向け大型案件の比重、平均リードタイム約1年という従来の業績変動要因を再確認している。 - FY2019-Q2第4四半期偏重を具体化有価証券報告書
「当事業年度は、第４四半期に売上が偏重すると見込んでおり、その中でも、放射光施設や自由電子レーザー施設の新設が進むアメリカや中国向けの割合が大きくなると見込んでおります。また、オプティカル事業は全て受注生産であり、受注から納品までのリードタイムが長く製品単価が高いこともあり、売上の計上時期が偏重するという特徴があります。」
前四半期までの下期偏重という説明から、当事業年度は第4四半期に売上が偏重すると具体化した。米国・中国向けの割合が大きくなる見込みも示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、オプティカル事業は全て受注生産であり、前事業年度と同様に当事業年度においても下期に売上が偏重する見込みであります。当第１四半期においては、売上は当初から大きく見込んでおらず、主に納品に向けての製造活動に注力してまいりました。」
オプティカル事業が全て受注生産であり、下期に売上が偏重する見込みであることを再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「Ｘ線ナノ集光ミラーは、その製造過程でナノ加工EEMとナノ計測RADSI及びMSIを仕様を満たすまで交互に何度か繰り返す必要があることから、製造工程は製品ごとに異なり、受注から出荷までの期間が１年程度かかります。また、稀にですが仕様を満たすために出荷予定月を過ぎることも起こり得ます。」
受注から出荷まで1年程度を要し、仕様充足のため納期を超過する可能性があること、平均単価が約2,000～3,000万円で四半期業績の変動が大きくなり得ることを記載している。