車載品を中心とした新規受注の獲得
FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-09-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「自動車用ＡＤＡＳ関連、半導体関連、AIサーバー関連、スマートフォンなどの先端製品分野を中心とした成長領域への受注拡大を図るとともに、原材料価格等のコスト増加分の適切な価格への見直しを進め」
受注拡大の対象が自動車用ADAS、半導体、AIサーバー、スマートフォンなどの先端製品分野として具体化・拡張されている。原材料価格等のコスト増加分を価格へ見直す取り組みも併記されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「民生用機器向け分野の回復や通信向け分野での次世代高速通信開発、自動車部品の受注拡大に向け東北事業部での新ライン増強を進めるなど積極的な設備投資を実施し、一層の受注拡大に努めてまいります。」
自動車部品、通信、民生用機器等を対象とした受注拡大方針を継続し、東北事業部の新ライン増強と積極的設備投資を進めている。日本の受注高は8,379,931千円、前年同期比136.4％となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、最先端製品の部品需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努め自動車向け分野での追い風を受けましたが、産業機器向け分野や民生用機器向け分野を中心に在庫調整等の影響で需要が大きく落ち込んでおり、通信市場においては底打ち感がみられるものの総じて低迷が続く厳しい状況でありました。」
最先端製品を対象とする積極的な受注活動と生産体制の拡充を継続している。自動車向け分野の追い風を受ける一方、産業機器・民生用機器・通信市場の低迷が併存している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、最先端製品の部品需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努め自動車向け分野での追い風を受けましたが、産業機器向け分野や民生用機器向け分野を中心に在庫調整等の影響で需要が大きく落ち込んでおり、通信市場においては底打ち感がみられるものの総じて低迷が続く厳しい市場環境にありました。」
最先端製品を対象とする積極的な受注活動と生産体制の拡充を継続している。自動車向け需要の追い風を受ける一方、産業機器・民生用機器・通信市場の低迷が併存している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、最先端製品の需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努め自動車向け分野での追い風を受けましたが、産業機器向け分野や民生用機器向け分野を中心に在庫調整等の影響で需要が大きく落ち込んでおり、通信市場においても需要低迷が継続する厳しい経営環境となりました。」
最先端製品への積極的な受注活動と生産体制拡充を継続し、自動車向け分野の需要を取り込んでいる。一方、産業機器・民生用機器・通信市場の低迷が併存している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、需要が拡大している５Ｇ向け製品や産業機器、自動車部品の受注拡大に向け東北事業部での新ライン増強を進めるなど積極的な設備投資を実施し、一層の受注拡大に努めてまいります。」
５Ｇ向け製品、産業機器、自動車部品を対象とした受注拡大と、東北事業部の新ライン増強を組み合わせる方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、５Ｇ向けを中心とした通信分野や産業機器分野、自動車向け分野での部品需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努めてまいりました。」
５Ｇ通信、産業機器、自動車向けの部品需要を対象とする積極的な受注活動と生産体制拡充の方針が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、５Ｇ向けを中心とした通信分野や産業機器分野、自動車向け分野での部品需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努めてまいりました。」
５Ｇ通信、産業機器、自動車向けの部品需要を対象とする積極的な受注活動と生産体制拡充の方針が継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、５Ｇ向けを中心とした通信分野や産業機器分野、自動車向け分野での部品需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努めてまいりました。この結果、売上高は6,334百万円（前年同期比15.7％増）、営業利益は148百万円（前年同期比139.1％増）となりました。」
通信、産業機器、自動車向けの受注活動と生産体制拡充により、日本セグメントで売上高6,334百万円、前年同期比15.7％増、営業利益148百万円を達成した実績が通期で示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、５Ｇ向けを中心とした通信機器向け、産業機器向け、自動車関連向けの部品需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努めてまいりました。」
５Ｇ通信機器、産業機器、自動車関連向けを対象とする積極的な受注活動と生産体制拡充の方針が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、５Ｇ向けを中心とした通信機器向け、産業機器向け、自動車関連向けの部品需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努めてまいりました。」
５Ｇ通信機器、産業機器、自動車関連向けを対象とする積極的な受注活動と生産体制拡充の方針が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、５Ｇ向けを中心とした通信向け、産業機器向け、自動車向けの部品需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努めてまいりました。」
５Ｇ通信、産業機器、自動車向けを対象とする積極的な受注活動と生産体制拡充の方針を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、５Ｇ向けを中心とした通信分野や産業機器分野、自動車向け分野での部品需要に対応すべく積極的な受注活動、生産体制の拡充に努めてまいりました。この結果、売上高は6,334百万円（前年同期比15.7％増）、営業利益は148百万円（前年同期比139.1％増）となりました。」
通信・産業機器・自動車向けの受注活動と生産体制拡充により、日本セグメントで増収増益を達成した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、旺盛な部品需要に対応すべく積極的な受注活動や東北事業部での生産ライン増強を進めるとともに、生産拠点の統合実現に向け取り組んでまいりました。」
旺盛な部品需要を取り込むための積極的な受注活動を継続し、生産ライン増強と生産拠点統合を組み合わせて受注拡大を図る方針が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「需要が拡大している次世代５Ｇ向製品の受注拡大に向け東北事業部での新ライン増強、安定稼働化を進めるとともに、生産拠点の統合実現に向け取り組んでまいりました。」
受注獲得の重点を５Ｇ向け製品に置き、東北事業部の新ライン増強・安定稼働化と組み合わせて受注拡大を目指す方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「次世代通信規格５Ｇ向けを中心に部品需要が回復基調にある通信向け分野での受注拡大に向け、東北工場に新ラインを建設し積極的な受注活動に努めるとともに、生産拠点の統合の実現に向けた活動を行ってまいりました。」
受注拡大の重点を５Ｇを中心とする通信向け分野に置き、新ライン建設と積極的営業を組み合わせる方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「次世代通信規格５Ｇ向けを中心に部品需要が回復基調にある通信向け分野での受注拡大に向け、東北工場に新ラインを建設し積極的な受注活動に努めるとともに、生産拠点の統合の実現に向けた活動を行ってまいりました。」
受注獲得の重点を５Ｇを中心とする通信向け分野に置き、東北工場の新ライン建設と積極的な営業活動を組み合わせる方針を継続している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「車載・産業機器向け市場では回復が遅れているものの、通信向け市場においては次世代通信規格５Ｇ向けを中心に部品需要が拡大しており、全体として部品需要は回復基調にありました。このような状況を受け、当社グループは、回復基調にある通信向け分野を中心とした受注拡大のため東北工場に新ライン建設を行い、積極的な受注活動に努める」
受注獲得の重点が、従来の通信分野全般から、５Ｇ向けを中心とする回復基調の通信向け分野へ具体化している。東北工場の新ライン建設と積極的な受注活動を組み合わせている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「回復基調にある通信分野を中心に積極的な受注活動に努めてまいりました」
受注獲得の重点が、従来の成長市場・未開拓市場全般の拡販から、部品需要が回復基調にある通信分野を中心とした営業活動へと整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「東北工場に新設備の増設と微細加工技術を導入し、お客様が求める高度な要求に対応することで、積極的に受注拡大を図ってまいります。」
新設備・微細加工技術を活用して受注を拡大する方針が、年度方針として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、受注獲得に向け積極的な営業活動を行ったものの、産業機器・通信向け市場を中心に事業環境は厳しさを増しており」
受注獲得に向けた積極的な営業活動を継続しているが、産業機器・通信向け市場の厳しい環境により売上高は減少している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「成長する市場・製品及び未開拓市場の拡販」
受注獲得の重点を成長市場・製品および未開拓市場の拡販に置く方針が継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもとで当社グループは、成長する市場・製品及び未開拓市場の拡販、品質管理手法の向上、生産能力・生産性強化、海外子会社を含めた一体経営の推進及び新規事業の創出を重点課題に掲げ、その実現に向け取り組んでまいりました。」
受注獲得の重点が、従来の車載・スマートフォン等の主力製品から、成長市場・成長製品および未開拓市場の拡販へ広げて記載されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、車載・産業機器向け製品の旺盛な部品需要に対応し、通信・民生品分野での高速伝送に対応した新製品の需要を取り込むべく積極的な営業活動を行い、製造面においても生産性向上に努めてきたことから、前年同期を大幅に上回る売上高を達成することが出来、当第３四半期累計期間において営業黒字を達成することが出来ました。この結果、売上高は4,248百万円（前年同期比18.3％増）、営業利益は79百万円（前年同期は営業損失97百万円）となりました。」
車載・産業機器向け需要と高速伝送対応新製品の需要を取り込む営業活動を継続し、日本セグメントで売上高4,248百万円、前年同期比18.3％増、営業利益79百万円を確保した。前年同期の営業損失97百万円から営業黒字化が継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、車載・産機機器向け製品の旺盛な部品需要に対応し、通信・民生品分野での高速伝送に対応した新製品の需要を取り込むべく積極的な営業活動を行い、製造面においても生産性向上に努めてきたことから、前年同期を大幅に上回る売上高を達成することが出来、当第２四半期累計期間において営業黒字を達成することが出来ました。この結果、売上高は2,754百万円（前年同期比14.1％増）、営業利益は75百万円（前年同期は営業損失20百万円）となりました。」
受注活動の対象が車載・産業機器向けに加えて高速伝送対応の通信・民生品向け新製品へ広がり、営業活動と生産性向上の結果、日本セグメントで前年同期比14.1％増収、営業黒字を達成した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「車載・産業機器向け製品やスマートフォン向け製品等の主力製品を中心に、旺盛な部品需要に対応すべく積極的な営業活動を行い」
車載・産業機器向けおよびスマートフォン向けの主力製品を対象に、旺盛な需要を取り込む積極的な営業活動を継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社は現在、スマートフォンなどの情報通信機器を主軸とした事業展開を行っていますが、自動車分野や産業機械など様々な分野にめっきの用途は広がっております。当社創業来の表面処理加工技術の応用により、新たな市場での事業展開を進めることで、受注の多様化を図ってまいります。」
受注活動の対象がスマートフォン等の主力製品から、自動車・産業機械などの新市場を含む受注多様化へと戦略的に整理されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、スマートフォン向け製品や車載向け製品等の主力製品を中心に積極的な受注活動を行い」
受注活動の対象は引き続きスマートフォン向け製品や車載向け製品等の主力製品であり、前四半期から実質的な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、スマートフォン向け製品や車載向け製品等の主力製品を中心に積極的な受注活動を行い」
受注活動の対象は引き続きスマートフォン向け製品や車載向け製品等の主力製品であり、前四半期から実質的な変更はない。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、スマートフォン向け製品や車載向け製品等の主力製品を中心に積極的な受注活動を行い、前期から取り組んできた生産性向上、経費削減等の収益改善施策を継続することで、前年同期に比べ収益性を大幅に改善させることが出来ました。」
受注獲得の対象が車載品中心の記載から、スマートフォン向け製品を含む主力製品全体へ広がっている。 - FY2016削除有価証券報告書当連結会計年度の業績・課題の記載では、車載品を中心とした新規受注の獲得・増加について明示的な記載がない。
- FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、車載品を中心に受注獲得に取り組んだ結果、新規車載品の受注は増加したものの、既存製品の生産調整等の影響を受け、全体としては受注が減少しました。」
フィリピンにおいて車載品を受注獲得の重点対象とし、新規車載品の受注増加を記載している。