円高・為替変動の影響
FY2016-Q3に初出。24回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 4,434」
当中間連結会計期間は為替差益4,434千円を計上し、前連結会計年度の為替差損583千円から利益方向へ変化している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 583」
前連結会計年度の為替差益2,921千円から変化し、当連結会計年度は為替差損583千円を計上した。為替変動による損益影響が損失方向に転じている。 - FY2024為替差益減少有価証券報告書
「為替差益 2,921」
当連結会計年度は為替差益2,921千円を計上し、前第３四半期連結累計期間の4,810千円から利益額が減少した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 4,810」
当第３四半期連結累計期間は為替差益4,810千円を計上し、為替変動による利益方向の影響が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 2,519」
当第２四半期連結累計期間も為替差益2,519千円を計上しており、前四半期に続く利益方向の影響を再確認している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 2,265」
当第１四半期連結累計期間は為替差益2,265千円を計上し、前連結会計年度の為替差損1,924千円から利益方向へ変化している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,924」
当連結会計年度に為替差損1,924千円を計上し、為替変動による損失影響が通期でも発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,350」
前四半期の為替差損794千円に続き、当第３四半期連結累計期間にも為替差損2,350千円を計上しており、為替変動による損失影響が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 794」
前四半期の為替差益から変化し、当第２四半期連結累計期間には為替差損794千円を計上している。為替変動による損益影響が損失方向に転じた。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「わが国経済におきましても、景気は新型コロナウイルスの影響から緩やかに持ち直していくことが期待されますが、世界的な資源価格高騰に伴う原材料価格やエネルギー価格の上昇、さらには急激な為替相場の変動が生じるなど、先行き不透明な状況にあります。」
為替リスクについて、従来の円安進行や為替差益の記載に加え、急激な為替相場の変動が国内経済の不透明要因として明示された。当四半期は為替差益4,042千円を計上している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「足元では、自動車関連向け分野における半導体不足やサプライチェーン寸断による減産のほか、通信向け分野における中国市場での生産調整、また、地政学リスクの高まりによる資源価格高騰や大幅な円安の進行のほか、新型コロナウイルス感染症の収束が見通せないなど世界経済の悪化リスクはあるものの」
従来の海外子会社における為替変動リスクに加え、大幅な円安の進行が世界経済・事業環境のリスク要因として明示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 6,268」
当第３四半期連結累計期間も為替差益6,268千円を計上し、為替変動による利益方向の影響が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 3,431」
当第２四半期連結累計期間も為替差益3,431千円を計上し、為替変動による利益方向の影響が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「為替差益 2,152」
当第１四半期連結累計期間も為替差益2,152千円を計上し、前期から為替変動による利益方向の影響が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「為替差益 20,007」
当連結会計年度は為替差益20,007千円を計上しており、為替変動による利益方向の影響が継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 20,463」
当第３四半期連結累計期間に為替差益20,463千円を計上しており、前期までの為替差損に対して利益方向の影響が継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 9,560」
前年同期の為替差損に対し、当第１四半期連結累計期間は為替差益9,560千円を計上しており、為替変動による損益影響は損失から利益方向へ変化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 24,463」
当連結会計年度に為替差損24,463千円を計上し、為替変動による損益影響が実際に発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替差損 21,637」
当連結会計年度に為替差損21,637千円を計上し、為替変動による損益影響が通期でも実際に発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 20,719」
当第２四半期連結累計期間に為替差損20,719千円を計上しており、為替変動による損益影響が実際に発生している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、今後もマーケットの拡大が期待されるアジア地域（フィリピン・中国）に海外子会社を有しております。海外子会社は主としてドル建てで決済しておりますが、海外での取引規模が拡大し、当社グループ内に占める子会社の売上、利益の割合が増加した場合、今後も為替相場の変動が当社グループの財政状態及び経営成績に大きな影響を与える可能性があります。」
当期は為替差益を計上した一方、為替リスクの説明は、円高による直近の損益影響から、海外子会社の取引規模・売上利益比率の拡大に伴う将来の影響へと整理されている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「わが国経済におきましては、為替相場が円安傾向で推移したことから輸出は増加したものの、個人消費・設備投資には依然として停滞感が見られており、厳しい状況が続いております」
前期に急激な円高と為替差損が記載されていたのに対し、当四半期は円安傾向により輸出が増加し、損益上も為替差益20,642千円を計上している。 - FY2016悪化有価証券報告書
「不安定な海外情勢を背景に株安や急激な円高の進行により、直近の企業収益にも不透明感が出てくるなど、厳しい状況となりました。なお、当連結会計年度においては、期中に円高が進んだことにより、79,101千円の為替差損を計上いたしました。」
急激な円高を通期の経済環境上の懸念として記載し、為替差損79,101千円を計上している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「わが国経済におきましては、新興国経済減速の影響や円高の進展により、輸出企業を中心に今まで好調に推移してきた企業業績に不透明感が出てきており、個人消費や設備投資が減速することが懸念される状況にあります。」
円高を外部環境上の懸念として記載し、当四半期には為替差損35,995千円を計上している。