開発体制の強化
FY2016に初出。16回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、132百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発活動費132百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は227,207千円であり、主な研究開発活動は以下のとおりであります。」
研究開発費が前期の160,128千円から227,207千円へ増加した。遠隔点呼システム「ALC Face Air」の開発、あと施工アンカーのサイズバリエーション拡大、グループ各社の連携による新商品開発を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、76百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費76百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「研究開発体制としては、事業毎にプロジェクトチームを編成し、お客様の要望に柔軟に対応できるような体制を構築しております。」
事業ごとのプロジェクトチームを編成する研究開発体制を明示した。研究開発費は160,128千円で、顧客要望への柔軟な対応を意図した体制が具体化されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、116百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発活動費116百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、70百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発活動費70百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、32百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発活動費32百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は151,722千円であり、主な研究開発活動は以下のとおりであります。」
研究開発費151,722千円を計上し、自穿孔式拡底アンカー、ワンサイドボルト、「サイズミックエコフィラー」、36Vコードレスカッター等の具体的な開発・改良を進めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「日々の営業活動やお客様相談に寄せられるユーザー情報をもとに、販売部門と開発部門・製造部門の連携を密にして、独自の製品・サービスを今まで以上にスピーディに実現することに注力してまいります。」
ユーザー情報を起点に販売・開発・製造部門を連携させる施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「日々の営業活動やお客様相談に寄せられるユーザー情報をもとに、販売部門と開発部門・製造部門の連携を密にして、独自の製品・サービスを今まで以上にスピーディに実現することに注力してまいります。」
ユーザー情報を起点に販売・開発・製造部門を連携させる方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しに重要な変更はありません。」
開発体制の強化に関する経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「日々の営業活動やお客様相談に寄せられるユーザー情報をもとに、販売部門と開発部門・製造部門の連携を密にして、独自の製品・サービスを今まで以上にスピーディに実現することに注力してまいります。」
ユーザー情報を起点に販売・開発・製造を連携させ、製品・サービスの実現速度を高める方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しに重要な変更はありません。」
開発体制の強化に関する経営戦略の重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しに重要な変更はありません。」
開発体制の強化に関する経営戦略の重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しに重要な変更はありません。」
開発体制の強化に関する経営戦略の重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日々の営業活動やお客様相談に寄せられるユーザー情報をもとに、販売部門と開発部門・製造部門の連携を密にして、独自の製品・サービスを今まで以上にスピーディに実現することに注力してまいります。」
ユーザー情報を起点に販売・開発・製造部門の連携を密にし、製品・サービスの実現速度を高める施策を掲げている。