材料価格高騰によるアジア自動車部品事業の営業減益
FY2018-Q3に初出。18回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-06-15。
アルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2025-H1悪化有価証券報告書
「インフレに伴うコストの高止まりに加え、ペソ・ドル変動の販価影響、一部の新製品立ち上げロスが続いたこと等により、セグメント損失は226百万円(前中間連結会計期間はセグメント利益９百万円)となりました。」
インフレによるコスト高止まり、ペソ・ドル変動の販売価格影響、新製品立ち上げロスが続き、北米自動車部品事業は前年同期の9百万円の利益から226百万円の損失へ転じた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「自動車部品事業(北米)は、依然として主要得意先での生産調整影響を大きく受けているものの、円安進行に伴う為替換算の影響等から、売上高は12,255百万円と前年同期に比べ1,756百万円（16.7％）の増収となりました。一方、原材料やエネルギー費、インフレに伴う一段のコスト増等により、営業損失は543百万円（前年同期は営業損失124百万円）となりました。」
原材料・エネルギー費およびインフレによるコスト増により、北米事業の営業損失が124百万円から543百万円へ拡大した。アジア・欧州でも利益から損失への転換または損失拡大が記載されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「自動車部品事業(北米)におきましては、依然として半導体供給不足に伴う得意先減産の影響を大きく受けたものの、円安進行に伴う為替換算の影響等から、売上高は9,096百万円と前年同四半期に比べ、1,398百万円（18.2％）の増収となりました。一方、原材料費やエネルギー費等の一段の上昇により、セグメント損失は468百万円(前年同四半期はセグメント損失177百万円)となりました。」
原材料費・エネルギー費等の一段の上昇により、北米事業のセグメント損失が前年同期の177百万円から468百万円へ拡大した。日本・アジア・欧州でも同様の費用上昇による減益または損失が記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「自動車部品事業（北米）におきましては、半導体供給問題による得意先減産の影響を大きく受けているものの、円安進行に伴う為替換算影響等があり、売上高は5,679百万円と前年同四半期に比べ、709百万円（14.3％）の増収となりました。一方、原材料費やエネルギー費等の一段の上昇により、セグメント損失は369百万円（前年同四半期はセグメント損失40百万円）となりました。」
原材料費・エネルギー費等の一段の上昇が北米事業の損失拡大に現れた。日本・アジア・欧州でも同様の費用上昇による損失または減益が記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業（アジア）におきましては、中国、ASEANともに半導体供給問題による得意先減産影響を引き続き受けたものの、為替換算の影響等から、売上高は4,310百万円と前年同四半期に比べ、27百万円（0.6%）の増収となった一方、原材料費の上昇やASEANにおける新型コロナウイルス感染症の影響による出勤率低下リスク回避への対応費用等が影響し、営業利益は85百万円と前年同四半期に比べ、155百万円（△64.6%）の減益となりました。」
原材料費の上昇等がアジア自動車部品事業の営業利益を前年同期比64.6％減少させる要因として、引き続き実際の業績に現れている。日本・北米・欧州でも原材料費やエネルギー費の上昇による損失が記載されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業（北米）は、主要得意先での減産影響を大きく受け、前期からの伸長は限定的となる一方で為替換算の影響等から、売上高は10,498百万円と前年同期に比べ1,340百万円（14.6％）の増収、原材料の高騰や物流費の上昇等の影響を受け、営業損失は124百万円と前年同期に比べ382百万円（148.3％）の減益となりました。」
原材料高騰・物流費上昇が北米自動車部品事業の営業損失124百万円、前年同期比148.3％減益として実際の業績に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業（北米）におきましては、依然として得意先減産の影響を大きく受ける一方で為替換算の影響等から、売上高は7,697百万円と前年同四半期に比べ、1,376百万円（21.8％）の増収、原材料費の高騰等の影響を受け、セグメント損失は177百万円（前年同四半期はセグメント利益38百万円）となりました。」
原材料費の高騰等が北米自動車部品事業のセグメント利益を前年同期の38百万円の利益から177百万円の損失へ転換させる要因として実際に現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの主要関連産業であります自動車産業におきましては、コロナ禍からの回復基調にはあるものの、世界的な半導体不足や感染拡大地域でのサプライチェーンの混乱等を背景とした頻繁な稼働停止や生産調整の影響が続いております。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、世界的な半導体不足、サプライチェーン混乱、頻繁な稼働停止・生産調整が自動車産業に継続的な影響を及ぼしていると記載しており、供給制約の範囲が広がっている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの主要関連産業であります自動車産業におきましては、コロナ禍からの正常化は進んだものの、半導体供給問題や原材料の高騰の影響等で依然として不透明な状況にあります。」
自動車産業の正常化が進む一方、半導体供給問題と原材料高騰が引き続き事業環境を不透明にしているとの認識を継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「加えて、世界的な半導体や原材料の供給不足と価格の高騰等により当社グループ事業にも多大な影響が及んでおります。」
従来の原材料費・固定費増加による減益リスクに加え、半導体・原材料の世界的な供給不足と価格高騰がグループ事業に多大な影響を及ぼしていると記載しており、リスクの範囲と影響が拡大している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業（北米）におきましては、新規得意先の売上増加等により、売上高は7,141百万円と前年同四半期に比べ、174百万円（2.5％）の増収となりましたが、材料費の増加等により、セグメント利益は378百万円と前年同四半期に比べ、121百万円（△24.3％）の減益となりました。」
材料費の増加が北米自動車部品事業のセグメント利益を前年同四半期比24.3％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業（北米）は、フォルクスワーゲン向け売上の増加等により、売上高は15,178百万円と前年同期に比べ906百万円（6.4%）の増収となりましたが、原材料費及び固定費の増加等により、営業利益は949百万円と前年同期に比べ322百万円（△25.4%）の減益となりました。」
原材料費・固定費の増加が北米自動車部品事業の営業利益を前年同期比25.4％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「自動車部品事業（アジア）におきましては、中国国内の販売好調などにより、売上高は10,188百万円と前年同四半期に比べ、647百万円（6.8％）の増収、固定費や材料費の増加影響などにより、営業利益は490百万円と前年同四半期に比べ、1百万円（0.2％）の増益となりました。」
固定費や材料費の増加影響が引き続き記載されているが、当四半期のアジア事業営業利益は前年同期比0.2％増となっている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業（アジア）におきましては、中国国内の販売台数が増加したこと等により、売上高は5,026百万円と前年同四半期に比べ、167百万円（3.4％）の増収となりましたが、原材料費や固定費の増加等により、営業利益は197百万円と前年同四半期に比べ、102百万円（△34.1％）の減益となりました。」
原材料費や固定費の増加がアジア自動車部品事業の営業利益を前年同四半期比34.1％減少させる要因として、実際の業績に現れている。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「自動車部品事業（アジア）は、中国での売上好調が続き、売上高は14,716百万円と前年同四半期に比べ、1,364百万円（10.2％）の増収となりましたが、材料価格が高騰したこと等により、営業利益は708百万円と前年同四半期に比べ、315百万円（△30.8％）の減益となりました。」
材料価格の高騰がアジア自動車部品事業の営業利益を315百万円、前年同四半期比30.8％減少させる要因として初めて具体的に記載されている。