グローバルで安定した収益基盤と強固な企業体質の確立
FY2017-Q1に初出。40回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-26。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。45社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2026後退有価証券報告書
「2026年度中期経営計画 目標値（2026年５月14日修正値を公表済）・売上高 730億円・営業利益額（率） 15億円（2.1％）・新商品売上高比率 30.0％以上・自己資本比率 50.0％・ROIC 5.0％以上（※）」
2023～2026年度中期経営計画の修正値を公表し、売上高目標を850億円から730億円、営業利益目標を55億円（6.5％）から15億円（2.1％）、ROIC目標を8％以上から5％以上へ引き下げた。新商品売上高比率30％以上と自己資本比率50％は維持している。 - FY2026-H1自己資本比率の低下有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の52.3％から1.8ポイント減少し、50.5％となりました。」
自己資本比率は52.3％から50.5％へ低下したが、2023～2026年度中期経営計画の目標50％は上回っている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の50.4％から2.1ポイント増加し、52.5％となりました。」
自己資本比率が50.4％から52.5％へ上昇し、2023～2026年度中期経営計画の目標である50％を上回った。計画全体の達成を示す記載ではない。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の48.0％から2.2ポイント増加し、50.2％となりました。」
自己資本比率が48.0％から50.2％へ上昇し、2023～2026年度中期経営計画の目標である50％を四半期末時点で上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の48.0％から1.9ポイント増加し、49.9％となりました。」
自己資本比率が48.0％から49.9％へ上昇し、2023～2026年度中期経営計画の目標である50％に近づいた。目標水準にはなお0.1ポイント届いていない。 - FY2024-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の48.0％から0.4ポイント減少し、47.6％となりました。」
自己資本比率は48.0％から47.6％へ低下し、2023～2026年度中期経営計画の目標である50％を下回る状態が続いている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、更なる企業価値の向上を測る尺度として、2023～2026年度の中期経営計画において、成長・安定・持続をキーワードに「新事業・新商品開発」、「収益基盤の強化」、そして「サステナビリティ経営の推進」を３つの基本方針に掲げ、計画目標を達成させるべく推進してまいります。・2026年度中期経営計画 目標値（業績目標）・売上高 850億円・営業利益額（率） 55億円（6.5％）（目標とする経営指標）・新商品売上高比率 30％以上・自己資本比率 50％・ROIC ８％以上」
2019～2022年度計画から2023～2026年度計画へ移行し、売上高850億円、営業利益55億円・6.5％、新商品売上高比率30％以上、自己資本比率50％、ROIC8％以上という新たな目標を設定した。基本方針には従来の人材育成に代えてサステナビリティ経営の推進を掲げている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の47.6％から0.4ポイント増加し、48.0％となりました。」
自己資本比率が前連結会計年度末の47.6％から48.0％へ上昇し、従来の自己資本比率50％以上の目標水準に向けた測定可能な改善が続いている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の47.6％から0.4ポイント増加し、48.0％となりました。」
自己資本比率が47.6％から48.0％へ上昇し、自己資本比率50％以上の中期経営計画目標に向けた測定可能な改善が続いている。 - FY2023-Q1自己資本比率低下有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の47.6％から0.4ポイント減少し、47.2％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の47.6％から47.2％へ低下し、従来の中期経営計画目標である50％以上を下回る状態が続いている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における各指標はそれぞれ「連結売上高」は53,767百万円、「同営業利益率」は1.1％、「新商品売上高比率」は23.0％、「自己資本比率」は47.6％、「ROE」は2.3％となりました。」
2019～2022年度中期経営計画の3年目について、主要指標の通期実績を開示した。自己資本比率は前年度45.7％から47.6％へ改善したが、計画目標の自己資本比率50％以上には未達であり、売上高・営業利益率・新商品売上高比率・ROEも計画目標に対する厳しい結果として記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の45.7％から0.8ポイント増加し、46.5％となりました。」
自己資本比率が45.7％から46.5％へ上昇し、中期経営計画の自己資本比率50％以上の目標に向けた測定可能な改善が記載されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の45.7％から1.7ポイント増加し、47.4％となりました。」
自己資本比率が45.7％から47.4％へ1.7ポイント上昇し、自己資本比率50％以上の中期経営計画目標に向けた測定可能な改善が続いている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の45.7％から0.8ポイント増加し、46.5％となりました。」
自己資本比率が45.7％から46.5％へ上昇し、中期経営計画の目標である50％以上に向けて測定可能な改善が示された。 - FY2021中期経営計画2年目の実績開示有価証券報告書
「当連結会計年度における各指標はそれぞれ「連結売上高」は47,612百万円、「同営業利益率」は1.8％、「新商品売上高比率」は17.4％、「自己資本比率」は45.7％、「ROE」は0.9％となりました。」
2019～2022年度中期経営計画の2年目について、売上高、営業利益率、新商品売上高比率、自己資本比率、ROEの実績を具体的に開示した。外部環境の影響を受け厳しい結果となったとしつつ、最終年度2022年度の達成に向けて基本方針を推進するとしている。 - FY2021-Q2自己資本比率の継続低下有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の44.8％から2.3ポイント減少し、42.5％となりました。」
自己資本比率が42.5％へ低下し、2019年度から2022年度の中期経営計画に掲げた50％以上の目標水準を引き続き下回っている。 - FY2021-Q1自己資本比率の追加低下有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の44.8％から2.2ポイント減少し、42.7％となりました。」
自己資本比率が44.8％から42.7％へ低下し、2019～2022年度の中期経営計画に掲げた自己資本比率50％以上の目標水準を引き続き下回っている。 - FY2020-Q3自己資本比率低下有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の49.5％から1.1ポイント減少し、48.4％となりました。」
自己資本比率が49.5％から48.4％へ低下し、2019年度から2022年度の中期経営計画における自己資本比率50％以上の目標水準を下回っている。 - FY2020-Q2自己資本比率低下有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の49.5％から1.9ポイント減少し、47.6％となりました。」
自己資本比率が49.5％から47.6％へ低下し、2019～2022年度の新中期経営計画における自己資本比率50％以上の目標水準を引き続き下回っている。 - FY2020-Q1自己資本比率が目標水準を下回る有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の49.7％から0.9ポイント減少し、48.8％となりました。」
自己資本比率が49.7％から48.8％へ低下し、従来の中期経営計画における自己資本比率50％以上の目標水準を下回った。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、更なる企業価値の向上を測る尺度として、2019年度～2022年度の新中期経営計画において、成長・安定をキーワードに「新事業・新商品開発」、「収益基盤の強化」、そして「人材育成」を3つの基本方針に掲げ、計画目標を達成させるべく推進してまいります。具体的には中期経営計画の最終年度となる2022年度において、「連結売上高700億」「同営業利益率６％以上」「新商品売上高比率25％以上」「自己資本比率50％以上」「ROE８％以上」の達成を目標としております。」
2019～2022年度の新中期経営計画へ移行し、売上高目標を600億円から700億円、営業利益率目標を5％以上から6％以上へ引き上げた。新たにROE8％以上を指標に加えた。旧計画では売上高・営業利益率は達成した一方、新商品売上高比率23.7％、自己資本比率49.7％で未達だったと記載している。 - FY2019-Q3自己資本比率低下有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の51.7％から0.9ポイント減少し、50.8％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の51.7％から50.8％へ低下した。2018年度末に自己資本比率50％以上を目標とする中期経営計画との関係では、50％超の水準を維持している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の51.7％から1.5ポイント増加し、53.2％となりました。」
自己資本比率が前連結会計年度末の51.7％から53.2％へ上昇し、中期経営計画の目標である50％以上を上回る水準を維持している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「以上により、自己資本比率は前連結会計年度末の51.7％から1.9ポイント増加し、53.6％となりました。」
2018年度末の自己資本比率50％以上という中期経営計画の目標に対し、当第1四半期末の自己資本比率は53.6％となり、目標水準を上回った。計画全体の達成を示す記載ではない。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「具体的には中期経営計画の最終年度となる2018年度において、連結売上高600億円、同営業利益率５％以上、新商品売上高比率25％以上、自己資本比率50％以上の達成を目標としております。」
中期経営計画の目標は変更されていない。自己資本比率は前連結会計年度末の46.0％から4.4ポイント増加して50.4％となり、計画上の50％以上の水準を四半期末時点で上回った。計画全体の達成を示す記載ではない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「具体的には中期経営計画の最終年度となる2018年度において、連結売上高600億円、同営業利益率５％以上、新商品売上高比率25％以上、自己資本比率50％以上の達成を目標としております。」
中期経営計画の数値目標は変更されていない。自己資本比率は前連結会計年度末の46.0％から3.8ポイント増加して49.8％となり、50％目標に向けた測定可能な改善が記載されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「2016年度～2018年度の中期経営計画について、安定・成長をキーワードに「収益基盤の強化」、「新事業・新商品開発」、そして「人材育成」を3つの基本方針に掲げ、計画目標を達成させるべく推進しております。具体的には中期経営計画の最終年度となる2018年度において、連結売上高600億円、同営業利益率５％以上、新商品売上高比率25％以上、自己資本比率50％以上の達成を目標としております。」
中期経営計画の数値目標は変更していない。一方、自己資本比率は前連結会計年度末の46.1％から1.6ポイント増加し、47.7％となったと記載しており、50％目標に向けた測定可能な改善が示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「2016年度～2018年度の中期経営計画について、安定・成長をキーワードに「収益基盤の強化」、「新事業・新商品開発」、そして「人材育成」を3つの基本方針に掲げ、計画目標を達成させるべく推進しております。具体的には中期経営計画の最終年度となる2018年度において、連結売上高600億円、同営業利益率５％以上、新商品売上高比率25％以上、自己資本比率50％以上の達成を目標としております。」
安定した収益基盤と企業体質の確立という従来の目標を、中期経営計画の数値目標として具体化している。2017年3月期の自己資本比率は46.1％と記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「そして、安定した財務体質を維持し、事業環境の変化があっても収益を創造し確保する磐石な企業体質を有するグローバルな企業を目指しております。」
安定した財務体質と環境変化に対応した収益確保という目標は変わっていない。自己資本比率は前連結会計年度末の51.3％から44.3％へ低下し、有利子負債は15,073百万円となったことも記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「そして、安定した財務体質を維持し、事業環境の変化があっても収益を創造し確保する磐石な企業体質を有するグローバルな企業を目指しております。」
安定した財務体質と環境変化に対応した収益確保という目標は継続している。財政状態では自己資本比率が51.3％から43.9％へ低下したことも記載されているが、目標自体の変更は示されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「そして、安定した財務体質を維持し、事業環境の変化があっても収益を創造し確保する磐石な企業体質を有するグローバルな企業を目指しております。」
グローバル企業として、安定した財務体質と環境変化に左右されにくい収益確保を目指している。