東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループの東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度(総売上高に占める同社グループへの売上高の割合)は高水準であるため(2026年３月期については26.6％)」
東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は前期の27.2％から26.6％へ低下した。一方、売上高は155億54百万円で、依然として高水準の特定顧客依存が続いている。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループの東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度(総売上高に占める同社グループへの売上高の割合)は高水準であるため(2025年３月期については27.2％)、同社グループの半導体・ＦＰＤ製造装置等の生産動向や同社グループからの受注動向が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は前期の27.0％から27.2％へほぼ横ばいで、高水準の特定顧客依存リスクが継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループの東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度(総売上高に占める同社グループへの売上高の割合)は高水準であるため(2023年３月期については33.1％)、同社グループの半導体・ＦＰＤ製造装置等の生産動向や同社グループからの受注動向が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は前期の35.7％から33.1％へ低下したが、依然として高水準のリスクとして記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は高水準であるため(2022年３月期については35.7％)、同社グループの半導体・ＦＰＤ製造装置等の生産動向や同社グループからの受注動向が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は2020年3月期の30.7％から35.7％へ上昇し、特定顧客への依存リスクが拡大している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は高水準であるため(2020年３月期については30.7％)、同社グループの半導体・ＦＰＤ製造装置等の生産動向や同社グループからの受注動向が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は前期の33.6％から30.7％へ低下した。ただし、依然として高水準の依存リスクとして記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は高水準であるため(2019年３月期については33.6％)、同社グループの半導体・ＦＰＤ製造装置等の生産動向や同社グループからの受注動向が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は2017年3月期の27.2％から2019年3月期には33.6％へ上昇し、特定顧客への依存リスクが拡大している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループの東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度(総売上高に占める同社グループへの売上高の割合)は高水準であるため(平成29年３月期については27.2％)、同社グループの半導体・ＦＰＤ製造装置等の生産動向や同社グループからの受注動向が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度は29.3％から27.2％へ低下しているが、依然として高水準のリスクとして記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの東京エレクトロン株式会社グループへの販売依存度(総売上高に占める同社グループへの売上高の割合)は高水準であるため(平成28年３月期については29.3％)、同社グループの半導体・液晶製造装置等の生産動向や同社グループからの受注動向が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
特定顧客グループへの販売依存度を平成28年３月期29.3％と定量開示している。