建設コスト縮減・品質向上・維持管理を目的とする研究開発
FY2016に初出。30回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は315百万円であり」
研究開発費は315百万円となった。大規模更新、溶接ロボット、FRP、モニタリング、複合構造、環境配慮型製品、インフラDXなどの研究開発を継続・具体化している。 - 2026-05-22前進決算説明資料
「10件/年の新技術開発に継続して取り組み中」
新技術開発について、年間件数を伴う取り組み状況が示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、85百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は85百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億23百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1億23百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億32百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は1億32百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は236百万円であり」
研究開発費は236百万円となり、大規模更新、溶接ロボット、FRP、モニタリング、複合構造、環境配慮型製品、インフラDXなど研究対象が拡大・具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億70百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第3四半期累計で1億70百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、99百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第2四半期累計で99百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、32百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は32百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、67百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は67百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、31百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は31百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は211百万円であり」
研究開発費は211百万円に増加し、大規模更新、溶接、FRP、モニタリング、複合構造、ICT等の研究を継続した。高速台車による123ｍの急速送り出しやM-SRシステムの実証など、具体的な技術実証も進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億８百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は1億8百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、61百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は61百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、23百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は23百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は134百万円であり」
研究開発費は134百万円となった。大規模更新対応、溶接技術、FRP、モニタリング、複合構造、i-Constructionなどの研究を継続し、FRP伸縮装置の基礎試験完了や複数の施工技術の実証・適用検討が示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、80百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は80百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、41百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は41百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は19百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、64百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は64百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、33百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第2四半期累計期間の研究開発費は33百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期の研究開発費は14百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018前進有価証券報告書
「これまでの成果と反省点を踏まえ、より安全性と施工の高速化を両立させた「全輪駆動式高速台車」を新規開発し実用化に成功しました。」
研究開発の具体的成果として、全輪駆動式高速台車の新規開発・実用化成功が示された。また、M-SRシステムも試験施工を完了し、実工事での実績蓄積段階に進んでいる。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、82百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は82百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、53百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期の研究開発費は53百万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は当四半期累計期間で19百万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は92百万円となっており、特に大学と民間企業11社で構成される「取替用高性能鋼床版パネル開発研究会」の活動にエム・エム ブリッジ株式会社とともに参画し、研究成果として特許を取得すると共に、実橋梁への適用の検討を進めております。」
研究開発費は92百万円となり、取替用高性能鋼床版パネル開発研究会への参画、特許取得、実橋梁への適用検討という具体的な進展が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、58百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は58百万円と記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、36百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当上期の研究開発費は36百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、主に橋梁工事の建設コスト縮減、品質向上、橋梁新製品開発および既設橋梁の維持管理、鋼構造物の生産技術、沿岸構造物の開発・実証に関連した研究開発活動を行っております。」
研究開発の目的として、コスト、品質、新製品、既設橋梁の維持管理、生産技術、沿岸構造物を幅広く掲げている。