Komori
宮地エンジニアリンググループ(3431)・施策前進

i-Construction・CIM・ICTの導入・開発

FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

8記載
10年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2021再定義FY20232017: 120172018: 120182019: 020192020: 120202021: 120212022: 020222023: 120232024: 020242025: 020252026: 32026
同じテーマの他社
CIM導入支援・建設ICT関連案件の拡大4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風5社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「また、AI(人工知能)やRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)による業務の自動化・効率化にも取り組み、鋼構造物の製作工場および施工現場における生産性と安全性の向上を図るとともに、働き方改革につながるDXを推進しております。」

    BIM/CIM、ドローン、レーザスキャナ、VRに加え、AI・RPAによる自動化・効率化を推進した。MMBではコンクリート工事管理システムの工事実装も完了した。
  2. FY2023再定義有価証券報告書

    「構造物の3次元モデルをツールとした設計や施工を行うBIM/CIMおよびドローンやレーザスキャナ、VR等を駆使したICT(情報通信技術)関連技術の導入や開発を推進するとともに、鋼構造物の製作工場および施工現場の生産性と安全性の向上を図り、働き方改革につなぐDX化の取り組みを行っております。」

    従来のi-Construction・CIM・ICTの取り組みを、働き方改革にもつなげるインフラDXとして位置付けている。
  3. FY2021再掲有価証券報告書

    「構造物の3次元モデルをツールとした設計や施工を行うBIM/CIMおよびドローンやレーザースキャナー、VR等を駆使したICT(情報通信技術)関連技術の導入や開発を推進するとともに、鋼構造物の製作工場および施工現場の生産性と安全性の向上を目的としたi-Constructionへの取り組みを行っております。」

    BIM/CIM、ドローン、レーザースキャナー、VR等のICTとi-Constructionを生産性・安全性向上に活用する方針が継続している。
  4. FY2020再掲有価証券報告書

    「構造物の3次元モデルをツールとした設計や施工を行うBIM/CIMおよびドローンやレーザースキャナー、VR等を駆使したICT(情報通信技術)関連技術の導入や開発を推進するとともに、鋼構造物の製作工場および施工現場の生産性と安全性の向上を目的としたi-Constructionへの取り組みを行っております。」

    i-Construction、BIM/CIM、ドローン、レーザースキャナー、VR等の導入・開発方針が継続している。
  5. FY2018再掲有価証券報告書

    「併せて、i-Constructionの推進に積極的に取り組み、生産性を向上させ、一段の飛躍を図ってまいります。」

    i-Constructionを推進して生産性を向上させる方針が、経営戦略および研究開発活動の双方で継続している。
  6. FY2017初出有価証券報告書

    「構造物の3次元モデルをツールとした設計や施工を行うCIMおよびドローンやレーザースキャナー等を駆使したICT(情報通信技術)関連技術の導入や開発を推進するとともに、鋼構造物の製作工場および施工現場の生産性と安全性の向上を目的としたi-Constructionへの取り組みを行っております。」

    CIM、ドローン、レーザースキャナー等のICT関連技術を導入・開発し、製作工場・施工現場の生産性と安全性を高める取り組みが初めて独立して詳述された。
一緒に動いた変遷

「建設コスト縮減・品質向上・維持管理を目的とする研究開発」は、この変遷が動いた8回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1建設コスト縮減・品質向上・維持管理を目的とする研究開発2回
  3. 2FRP構造物の実用化と商品化2回
  4. 3千葉工場・栗橋機材センターの生産・架設設備投資2回
  5. 4短期借入金の増加による資金調達状況2回
  6. 5気候変動リスク管理とScope1・2排出量開示、TCFD対応準備2回
  7. 6人材の確保・育成と女性・外国人活躍の推進2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
宮地エンジニアリンググループの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-04の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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