J−MAX（3422）・リスク再掲
災害・戦争・テロ・ストライキ等による操業停止
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク398社が書いているテーマ・逆風401社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの402件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、緊急事態においても自社の従業員の安全を確保しながら、事業を適切に継続するための事業継続計画を策定し、災害等のリスク軽減を図るように努めております。」
自然災害、疾病、戦争、テロ、ストライキ、感染症、物流網混乱などへの対応として事業継続計画を継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループの在外連結子会社において、大雪による被害を特別損失に計上したものであります。」
災害リスクが実際に発生し、大雪による損失7百万円を特別損失に計上している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、緊急事態においても自社の従業員の安全を確保しながら、事業を適切に継続するための事業継続計画を策定し、災害等のリスク軽減を図るように努めております。」
自然災害・疾病・戦争・テロ・ストライキ等による操業停止リスクへの対応として、事業継続計画の策定を明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業展開する各国における自然災害、疾病、戦争、テロ、ストライキ等により、原材料や部品の購入、製造・販売及び物流などに遅延や停止が生じる可能性があります。」
災害、疾病、戦争、テロ、ストライキ等による調達・操業・物流停止リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、事業展開する各国における自然災害、疾病、戦争、テロ、ストライキ等により、原材料や部品の購入、製造・販売及び物流などに遅延や停止が生じる可能性があります。」
海外を含む複数拠点の操業・物流への影響をリスクとして示している。