丸順構造改革プランによる収益・財務体質の再建
FY2016に初出。33回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
J−MAXがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- 2026-08-06再掲決算
「当社グループは、中長期５か年計画の４年目として、既存事業の強化及び電動化領域を中心とする新事業の創出に取り組んでまいりました。」
中長期5か年計画の4年目として、既存事業の強化と電動化領域を中心とする新事業創出を継続している。 - FY2026後退有価証券報告書
「当社グループでは、事業規模拡大による持続的な成長と効率性の高い事業運営を目指し、売上高・営業利益・ROA(総資産営業利益率)を中長期５か年計画のKPI(重要業績評価指標)としておりますが、近年の自動車業界における電動化シフトによる事業環境の変化に伴い、目標値への到達は当初の予定から３年程度後ろ倒しになる予定であります。」
J-VISION 30の基本方針と電動化・軽量化への転換は継続する一方、KPI目標への到達時期を当初予定から約3年後ろ倒しと明示した。 - 2026-06-02後退株主総会
「目標値への到達は当初の予定から３年程度後ろ倒しになる予定であります。」
中長期５か年計画のKPI目標について、到達時期を当初予定から約3年後ろ倒しとする記載が追加された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中長期５か年計画の３年目として、既存事業の強化及び電動化領域を中心とする新事業の創出に取り組んでまいりました。」
中長期５か年計画の３年目として、前回の電動化サプライヤーへの転換・事業構造改革という表現から、既存事業の強化と電動化領域を中心とする新事業創出へ計画の重点を再整理している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中長期５か年計画の２年目として、電動化・軽量化に集中した電動化サプライヤーへの転換及び事業構造改革推進による持続可能な企業体質の構築を注力テーマとして取り組んでまいりました。」
新たな中長期５か年計画の２年目として、既存事業・新事業の強化という従来の表現から、電動化・軽量化に集中したサプライヤーへの転換と事業構造改革による持続可能な企業体質の構築へ、注力テーマを具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、2024年３月期より中長期５か年計画「J-VISION 30」を新たにスタートいたしました。」
従来の中長期５か年計画から、名称を付した「J-VISION 30」へ移行した。既存事業の技術を磨き、新事業の探索・挑戦により持続可能な100年企業を目指す計画として、7項目の基本戦略を設定している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする中長期５か年計画をスタートさせ、既存事業の強化及び新事業の創出に向け取り組んでまいりました。」
新たな中長期５か年計画の初年度として、既存事業の強化と新事業の創出を引き続き推進している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする中長期５か年計画をスタートさせ、既存事業の強化及び新事業の創出に向け取り組んでまいりました。」
FY2024-Q1で始動した新たな中長期５か年計画を引き続き推進している。既存事業の強化と新事業の創出という方向性に実質的な変更はない。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする中長期５か年計画をスタートさせ、既存事業の強化及び新事業の創出に向け取り組んでまいりました。」
従来の中長期５か年計画の最終年度から、新たな中長期５か年計画の初年度へ移行した。重点は既存事業の強化と新事業の創出に置かれている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中長期５か年計画の最終年度として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
中長期５か年計画の最終年度として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上を引き続き掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中長期５か年計画の最終年度として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
中長期５か年計画の最終年度として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上を引き続き掲げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中長期５か年計画の最終年度として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
中長期５か年計画の最終年度として、競争力基盤の確立と財務体質の向上を引き続き掲げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2022年度は中長期５か年計画最終年度の仕上げとして、競争力基盤の確立と安定した財務体質の構築を推進しております。併せて次期中長期計画における、新たな成長に向けた取り組みを進め、今後の更なる経営基盤の強化に努めております。」
最終年度の仕上げと次期計画への移行準備を同時に進めている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、以上の市場環境の変化の中、中長期５か年計画を推進しており、2022年度は中長期５か年計画最終年度の仕上げとして、競争力基盤の確立と安定した財務体質の構築を推進しております。併せて次期中長期計画における、新たな成長に向けた取り組みを進め、今後の更なる経営基盤の強化に努めております。」
中長期５か年計画の最終年度の仕上げと、次期計画に向けた新たな成長施策を並行して進める段階にあることを再確認している。具体的な完了マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中長期５か年計画の４年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
中長期５か年計画の４年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上を引き続き掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中長期５か年計画の４年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
中長期５か年計画が３年目から４年目へ進み、競争力基盤の確立及び財務体質の向上を引き続き掲げている。具体的な新規マイルストーンは記載されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中長期５か年計画の３年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
中長期５か年計画の３年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上を引き続き掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中長期５か年計画の３年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
中長期５か年計画の３年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上を引き続き掲げている。新たな計画変更や完了事項は記載されていない。 - FY2020達成有価証券報告書
「当社グループにおきましては、2015年から2017年の３年間の構造改革期間を経て、更なる企業価値の向上と持続的な成長を可能とするため」
2015年から2017年の構造改革期間を終え、構造改革プラン中心の段階から中長期成長ビジョンの段階へ移行したことを明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中長期５か年計画の２年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めております。」
中長期５か年計画の２年目として、競争力基盤の確立と財務体質の向上を引き続き掲げている。新たな計画変更や完了事項は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中長期５か年計画の２年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めております。」
中長期５か年計画の２年目として、競争力基盤の確立と財務体質の向上を引き続き掲げている。新たな完了事項や具体的なマイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中長期５か年計画の２年目として、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めております。」
中長期５か年計画の２年目として、競争力基盤の確立と財務体質の向上を引き続き掲げている。新たな達成事項は示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする中長期５か年計画をスタートさせ、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
中長期５か年計画による競争力基盤の確立と財務体質の向上を引き続き掲げている。新たな計画変更や完了事項は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする中長期５か年計画をスタートさせ、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
2019年３月期を初年度とする中長期５か年計画を引き続き推進している。競争力基盤の確立と財務体質の向上を掲げるが、新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする中長期５か年計画をスタートさせ、競争力基盤の確立及び財務体質の向上に努めてまいりました。」
従来の「丸順構造改革プラン」の最終年度施策から、2019年３月期を初年度とする中長期５か年計画へ、経営上の重点が移っている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、持続的な企業成長に向けた「丸順構造改革プラン」推進の最終年度として総仕上げを行っている他、中長期的な成長に向けた取組みも順調に推進しております。」
構造改革プランを最終年度の総仕上げとして継続している。構造改革施策の完了や新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらの状況に対処すべく、平成28年３月期より「丸順構造改革プラン」を推進し、経営資源の集中による事業ポートフォリオの変革、資産売却、要員削減及び工場集約によるボトム経営体質の構築を進めてまいりました。このような状況のもと、当社グループは、持続的な企業成長に向けた「丸順構造改革プラン」推進の最終年度として総仕上げを行っているほか、中長期的な成長に向けた取組みも順調に推進しております。」
構造改革プランを最終年度の総仕上げとして継続している。具体的な施策も再掲されているが、本ファイリングで新たな完了事項は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「これらの状況に対処すべく、平成28年３月期より「丸順構造改革プラン」を推進し、経営資源の集中による事業ポートフォリオの変革、資産売却、要員削減及び工場集約によるボトム経営体質の構築を進めてまいりました。このような状況のもと、当社グループは厳しい収益状況からの早期脱却と、持続的な企業成長に向けた「丸順構造改革プラン」推進の最終年度として総仕上げを行っております。」
構造改革プランを最終年度の総仕上げとして継続している。経営資源集中、資産売却、要員削減、工場集約などの施策も再掲されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような厳しい収益状況から脱却し、持続的な成長を可能とするため、当社は「丸順構造改革プラン」を最重要課題として取組み、最終年度として総仕上げを行うとともに、中長期的な成長に向けた事業戦略としてエンジニアリング事業、精密・バッテリー関連部品事業及び研究開発の拡充にも務めております。」
構造改革プランを最終年度の総仕上げ段階と位置づけ、固定費削減・製造原価低減を継続した。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも増加した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらの状況に対処すべく、前連結会計年度において策定した「丸順構造改革プラン」に従い、当第３四半期連結累計期間においても継続して経営資源の集中による事業ポートフォリオの変革、資産売却、要員削減及び工場集約によるボトム体質の構築を推進し、不採算事業からの撤退、固定費の削減を実施しております。」
丸順構造改革プランの施策を引き続き実施している。営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも黒字となったが、新たな施策の完了や別個のマイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは厳しい収益状況からの早期脱却と、持続的な企業成長に向けた「丸順構造改革プラン」を継続して推進しております。」
丸順構造改革プランの継続推進を再確認している。経営資源の集中、資産売却、要員削減、工場集約、不採算事業からの撤退、固定費削減が引き続き施策として記載されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「これらの状況に対処すべく、前連結会計年度において策定した「丸順構造改革プラン」に従い、当第１四半期連結累計期間においても継続して経営資源の集中による事業ポートフォリオの変革、資産売却、要員削減及び工場集約によるボトム体質の構築を推進し、不採算事業からの撤退、固定費の削減を実施しております。この結果、前連結会計年度に引き続き、当第１四半期連結累計期間においても営業利益及び経常利益は共に黒字を継続しており、親会社株主に帰属する四半期純利益も黒字となっております。」
構造改革の施策を継続し、営業利益・経常利益の黒字継続に加えて、親会社株主に帰属する四半期純利益も131百万円の黒字となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は厳しい収益状況からの早期脱却と、持続的な企業成長に向けた「丸順構造改革プラン」を継続して推進しております。」
経営資源の集中、資産売却、要員削減、工場集約、不採算事業からの撤退、固定費削減を施策として掲げている。