本田技研工業及び関係会社への売上依存
FY2016に初出。32回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
J−MAXがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。67社中22社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに4社。
- FY2026後退有価証券報告書
「当社グループは、売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社に依存しており、当連結会計年度の当該売上高は49.8％を占めております。」
本田技研工業及び関係会社への売上依存度は前年度の60.1％から49.8％へ低下した。東プレ向け販売は8,421百万円、車載電池メーカー向け販売は6,792百万円となり、取引先の分散も記載されている。 - 2026-05-19後退決算説明資料
「●当社主要客先比率 HONDA 49.8％」
主要客先比率としてHONDAが49.8％と示され、従来の本田技研工業及び関係会社への売上依存度からさらに低い水準が示されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「日本においては、継続的な原価低減活動により固定費等の費用は減少しましたが、主要客先の減産影響が大きく、売上高及び利益ともに減少いたしました。以上の結果、売上高は8,845百万円（前年同期比7.7％減）、経常利益は399百万円（前年同期比16.9％減）となりました。」
主要客先の減産が日本セグメントの売上高7.7％減、経常利益16.9％減として実際に影響したと記載している。 - FY2024後退有価証券報告書
「当社グループは、売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社に依存しており、当連結会計年度の当該売上高は60.1％を占めております。したがって、本田技研工業株式会社及びその関係会社の業績の変動が、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業及び関係会社への売上依存度は前年度の66.5％から60.1％へ低下した。他の完成車メーカー向け取引拡大による依存度低下方針も記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「広州においては、主要客先の大幅な減産の継続に伴い、要員適正化及び生産設備の集約化等の構造改革を推進したものの、生産台数減少の影響に加え、前年同四半期は量産車種終了に伴う金型投資費用の未回収分の回収があったこと等により、売上高、利益ともに減少いたしました。」
主要客先の大幅な減産が広州の生産台数、売上高、利益の減少として引き続き実際に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「J-MAXにおいては、主要客先の生産回復影響及び金型設備等の販売が増加したことに加え、原材料価格高騰による製品売価の増加等により、売上高は増加いたしました。／広州においては、要員適正化に伴う労務費削減等の原価低減活動を推進したものの、主要客先の大幅な減産影響等により、売上高、利益ともに減少いたしました。」
主要客先の生産回復がJ-MAXの増収要因となる一方、広州・武漢では主要客先の大幅減産が売上高・利益の減少要因となった。主要取引先の生産動向が拠点別業績に引き続き実際に影響している。 - FY2024-Q1主要客先の生産回復と減産が拠点別業績に影響有価証券報告書
「J-MAXにおいては、主要客先の生産回復影響及び金型設備等の販売が増加したことに加え、原材料価格高騰による製品売価の増加等により、売上高は増加いたしました。」
J-MAXでは主要客先の生産回復が増収要因となった一方、広州・武漢では主要客先の大幅減産が売上高・利益の減少要因となった。主要客先の生産動向が拠点別に業績へ影響する関係が続いている。 - FY2023-Q3主要客先の生産回復が増収に寄与有価証券報告書
「J-MAXにおいては、部品事業にて主要客先の生産回復及び原材料価格高騰による製品売価が増加したこと等により、売上高は増加いたしました。」
主要客先の生産回復がJ-MAXの売上高増加要因として記載され、主要取引先の生産動向が業績に影響する関係が引き続き現れている。 - FY2023-Q2主要客先の生産回復が増収に寄与有価証券報告書
「J-MAXにおいては、部品事業にて主要客先の生産回復影響及び原材料価格高騰による製品売価の増加等により、売上高は増加いたしました。」
主要客先の生産回復がJ-MAXの増収要因として記載され、主要取引先の生産動向が業績に影響する関係が引き続き現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「J-MAXにおいては、主要客先における減産影響を受けたものの、原材料価格高騰による製品売価の増加及び金型設備等の販売が増加したこと等により、売上高は増加いたしました。」
主要客先の減産がJ-MAXの業績に実際に影響した一方、製品売価の増加や金型設備等の販売増により同セグメントは増収となった。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社に依存しており、当連結会計年度の本田技研工業株式会社及びその関係会社への売上高は66.5％を占めております。したがって、当社グループの経営成績は本田技研工業株式会社の生産動向の影響を大きく受けております。」
本田技研工業及び関係会社への売上依存を66.5％と定量化し、従来の61.1％から依存度が上昇した。生産動向の影響を明示している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「丸順においては、半導体供給不足影響に伴う主要客先の減産及び金型設備等の販売が減少したこと等により、売上高は減少いたしました。」
主要客先への売上依存に関するリスクが、半導体供給不足に伴う主要客先の減産を通じて丸順の売上高減少として引き続き現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「丸順においては、要員適正化や生産性の改善に伴う労務費を中心とした原価低減活動を推進したものの、半導体供給不足と東南アジアでの新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足の影響による主要客先の減産及び生産車種構成の変化に加え、金型設備等の販売が減少したこと等により、売上高、利益ともに減少いたしました。」
主要客先への売上依存に関するリスクが、半導体・部品供給不足に伴う主要客先の減産を通じて丸順の売上高・利益減少として実際に現れた。 - FY2022-Q1主要客先の生産増減が拠点業績に影響有価証券報告書
「丸順においては、主要客先向け自動車部品の生産が増加したものの、金型設備等の販売が減少したことに加え、海外子会社からの受取配当金減少により営業外収益が減少したことにより、売上高、利益ともに減少いたしました。／タイにおいては、主要客先向け自動車部品の生産及び金型設備等の販売の減少に加え、前年同四半期は量産車種終了に伴う金型投資費用の未回収分の回収による一時的な売上増加要因があったこと等により、売上高は減少いたしました。／広州においては、新型コロナウイルス影響からの回復による、自動車需要の増加に伴う主要客先向け自動車部品の生産及び金型設備等の販売の増加に加え、…売上高、利益ともに増加いたしました。」
主要客先向け生産は丸順・タイでは業績の下押し要因となった一方、広州・武漢では自動車需要の回復に伴う増産が増収増益要因となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社、並びに東プレ株式会社に依存しているため、その業績の変動が、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業及び関係会社並びに東プレ株式会社への売上依存を、引き続きリスクとして記載している。主要客先の生産停止・減少が丸順及びタイの減収要因となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社並びに東プレ株式会社に依存しているため、その業績の変動が、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業及び関係会社並びに東プレ株式会社への売上依存を、引き続きリスクとして記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社並びに東プレ株式会社に依存しているため、その業績の変動が、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業及び関係会社並びに東プレ株式会社への売上依存と、取引先業績変動の影響可能性を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社に依存しており、当連結会計年度の本田技研工業株式会社及びその関係会社への売上高は61.1％を占めております。」
本田技研工業及び関係会社への依存を61.1％と定量化し、他の完成車メーカー向け取引を拡大して依存度低下を目指す方針を記載している。 - FY2020-Q3主要客先の増減が拠点業績に影響有価証券報告書
「また、当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社並びに東プレ株式会社に依存しているため、その業績の変動が、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。／タイにおいては、部品事業において主要客先向け自動車部品の生産が減少したことにより、売上高は減少いたしました。」
主要取引先への売上依存を再掲するとともに、タイでは主要客先向け生産減少が売上減少に実際に影響したと記載している。 - FY2020-Q2主要客先の増減が拠点業績に影響有価証券報告書
「また、当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社並びに東プレ株式会社に依存しているため、その業績の変動が、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。／丸順においては、部品事業で主要客先向け自動車部品の生産が増加したことに加え、エンジニアリング事業においても専用設備の販売が増加したことにより、売上高は増加いたしました。／タイにおいては、エンジニアリング事業で専用設備の販売が増加したものの、部品事業において主要客先向け自動車部品の生産が減少したことにより、売上高は減少いたしました。」
主要取引先への依存を再掲するとともに、主要客先向け生産の増減が丸順とタイの売上高に異なる影響を与えたと記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「また、当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社並びに東プレ株式会社に依存しているため、その業績の変動が、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
従来の本田技研工業及び関係会社への依存に加え、東プレ株式会社への売上依存を明示し、主要取引先依存の記載範囲が変わった。 - FY2019-Q3主要客先の増産・減産が拠点業績に影響有価証券報告書
「丸順においては、主要客先向け自動車部品の生産増加及びエンジニアリング事業における専用設備の販売増加により、売上高は増加いたしました。／武漢においては、主要客先の増産により売上高が増加いたしました。」
主要客先の生産増加が丸順・武漢の売上増加に寄与した。一方、広州では主要客先の減産が現地通貨ベースの売上減少要因となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社に依存しているため、その業績の変動が、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業及び関係会社への売上依存を、引き続き事業上のリスクとして記載している。 - FY2019-Q1主要客先増産が増収に寄与有価証券報告書
「丸順においては、エンジニアリング事業における専用設備の販売が減少したものの、主要客先向け自動車部品の生産が増加したことにより、売上高は増加いたしました。」
主要客先への売上依存について、当四半期は主要客先向け自動車部品の生産増加が丸順の増収要因となった。 - FY2018-Q3主要客先の増産が複数拠点の増収に寄与有価証券報告書
「丸順においては、エンジニアリング事業における専用設備の販売等が減少したものの、部品事業における主要客先の大幅な増産影響により、売上高は増加いたしました。」
丸順では主要客先の大幅な増産が増収に寄与した。広州・武漢でも主要客先の増産が増収・増益要因として記載されている。 - FY2018-Q2主要客先増産が増収に寄与有価証券報告書
「丸順においては、部品事業における主要客先の大幅な増産影響により、売上高は増加いたしました。」
主要客先への売上依存に関して、本四半期は主要客先の大幅な増産が丸順の増収要因として現れている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社に依存しているため、その業績の変動が、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業及び関係会社への売上依存を、引き続き事業上のリスクとして記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「丸順においては、主要客先向け車体プレス部品の生産量減少等により、売上高は減少いたしました。」
主要客先向け生産量の減少が丸順セグメントの売上高減少に実際に影響した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「主要客先向け自動車部品の生産量の減少等により、売上高は減少いたしました。」
主要客先向け生産量の減少が丸順セグメントの売上高減少に実際に影響した。丸順セグメントの売上高は前年同四半期比5.3％減となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「主要客先向け自動車部品の生産量の減少等により売上高は減少いたしました。」
主要客先の生産量減少が丸順セグメントの売上高減少に実際に影響したと記載している。丸順セグメントの売上高は前年同四半期比8.6％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「主要客先向け自動車部品の生産量の減少等により売上高はわずかながら減少となりました。」
主要客先の生産量減少が丸順セグメントの売上高減少に影響したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、その売上高の大部分を本田技研工業株式会社及びその関係会社に依存しているため、その業績の変動は当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業を主要取引先とし、関連会社を含む取引関係が事業の基盤となっている。