電力・燃料価格の高騰によるエネルギー関連費用の増加
FY2018-Q2に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
稲葉製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、諸資材及び物流費等の高騰も続いています。」
物流費等の高騰が継続しているとの認識を示している。一方、当中間期の荷造運送費は前年同期比で微減した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、売上高、営業利益の拡大を目指しましたが、仕入単価の上昇、減価償却費・エネルギーコスト・労務費等の増加、及び生産高低下に伴う原価率の上昇により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期に比べ減少しました。」
エネルギーコストの増加が仕入単価、減価償却費、労務費等の増加とともに、通期の利益減少要因として現れている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、売上高、営業利益の拡大を目指しましたが、オフィス家具事業の減収に加え、仕入単価の上昇、減価償却費、エネルギーコスト、労務費・人件費の増加、生産高低下に伴う原価率の上昇により、前年同期に比べ売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも減少しました。」
エネルギーコストの増加が、仕入単価や労務費等の増加とともに利益減少要因として実際に現れている。 - FY2023対処有価証券報告書
「利益については、材料・エネルギー価格の高騰がありましたが、増収となったこと、生産・物流コストの削減に努めたことなどから、いずれも増益となりました。」
材料・エネルギー価格の高騰は継続した一方、増収と生産・物流コスト削減により両事業が増益となり、コスト上昇の利益への影響を抑えたと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益については、材料・エネルギー価格の高騰がありましたが、増収となったこと、生産・物流コストの削減に努めたことなどから、いずれも増益となりました。」
材料・エネルギー価格の高騰が継続している一方、増収と生産・物流コスト削減により両事業が増益となったと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の影響や円安による輸入コスト上昇などを要因とした資源・エネルギー価格の高騰などから、景気の下押し圧力は高まっており、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
資源・エネルギー価格の高騰と輸入コスト上昇が景気の下押し要因となる状況を継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は、原材料高、電力価格の上昇・ガス価格の高騰及び償却負担増に加え、物流コストの増加が響き、いずれも減益となりました。」
電力価格の上昇・ガス価格の高騰が原材料高や物流コスト増加とともに利益減少の実際の要因となっており、前四半期までの状況を再確認している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益については、減収並びに材料費やエネルギーコストの高騰、物流コストの上昇のほか、減価償却費の増加や「ネクスタ」から「フォルタ」への生産移行に伴う労務費の増加により、減少いたしました。」
エネルギーコストの高騰が、材料費・物流コストの上昇等とともに利益減少の実際の要因として記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「製品のモデルチェンジやバリエーションの充実、新たな用途提案による需要の創出等により、売上高は前連結会計年度に比べ増加いたしましたが、材料費・エネルギー費・運送費等、製造に関わる費用が断続的に上昇したため、利益は前連結会計年度に比べ減少いたしました。」
エネルギー費を含む製造関連費用の上昇が実際に利益減少要因として現れている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「電力価格・燃料価格の高騰によるエネルギー関連費用の増加」
電力価格・燃料価格の高騰が、エネルギー関連費用の増加として当四半期の利益悪化要因に実際に現れている。