鉄鋼・石油製品の価格上昇リスク
FY2016に初出。35回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ケー・エフ・シーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中127社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに41社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、耐震関連工事等は前連結会計年度と同程度に推移したものの、資材・人件費の上昇による原価の増加があったことなどにより経常利益は５億71百万円（前年同期比18.9％減）となりました。」
資材・人件費の上昇が原価増加を通じてファスナー事業の経常利益減少要因として実績に現れた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設資材の高騰を、建設技術者・技能労働者不足とともに、企業収益確保上の継続的な懸念として記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「鋼材等の原材料価格は引き続き高止まりでの推移や工事労務費や物流における人件費の高騰があったものの、運搬発送費等が比較的かからない物流倉庫近県エリアへの納入が多かったことに加え、販売価格へ価格転嫁を推し進めた結果、経常利益は４億90百万円（前年同期比651.8％増）となりました。」
鋼材・労務費・物流人件費の高止まりは継続しており、原材料価格上昇リスクが引き続き実績に影響している。一方、価格転嫁や納入地域の構成により利益への対応も記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設資材価格の高騰を、建設技術者・技能労働者不足とともに企業収益確保上の継続的な懸念として記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「鋼材等の原材料価格は引き続き高止まりでの推移や工事労務費や物流における人件費の高騰があったものの、運搬発送費等が比較的かからない物流倉庫近県エリアへの納入が多かったことに加え、販売価格へ価格転嫁を推し進めた結果、経常利益は４億90百万円（前年同期比651.8％増）となりました。」
原材料価格・労務費・物流人件費の高止まりは継続しているが、販売価格への転嫁や納入地域の構成により、土木資材事業では利益への対応が進んだと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設資材の高騰を、建設技術者・技能労働者不足とともに企業収益確保上の継続的な懸念として記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は底堅く推移しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰に伴う建設コストの上昇など、依然として厳しい経営環境が続いております。」
建設資材の高騰に伴う建設コスト上昇を、建設業界における企業収益確保上の継続的な懸念として記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、鋼材等の原材料価格は引き続き高止まりで推移、また、物流における人件費の高騰による運搬発送費等の上昇などの影響もあり、一部販売価格へ価格転嫁を進めてはおりますが、経常利益は65百万円（前年同期比44.4％減）となりました。」
鋼材価格の高止まりと物流人件費・運搬発送費の上昇が、土木資材事業の利益減少として実績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高の減少及び建設資材の高騰などによる影響を受け、経常利益９億58百万円（前年同四半期比50.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益６億61百万円（前年同四半期比50.1％減）となりました。」
建設資材の高騰が、売上高減少とともに経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の大幅減少要因として実績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループの当第２四半期連結累計期間の連結業績につきましては、売上高は103億87百万円（前年同四半期比18.4％減）となりました。収益面につきましては、売上高の減少及び建設資材の高騰などによる影響を受け、経常利益１億13百万円（前年同四半期比90.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益71百万円（前年同四半期比90.6％減）となりました。」
建設資材の高騰が売上高減少とともに経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の大幅減少要因として実績に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「収益面につきましては、コストの圧縮を引き続き行ってまいりましたが、売上高の減少及び建設資材の高騰などによる影響を受け、経常損失38百万円（前年同四半期は経常利益５億９百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失33百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益３億36百万円）となりました。」
建設資材の高騰が、売上高減少とともに経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失の要因として実際の業績に現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加はあったものの、鋼材等の原材料価格の高水準での推移、物流における人件費の高騰による運搬発送費等の上昇などの影響もあり、経常利益は１億17百万円（前年同期比51.8％減）となりました。」
鋼材等の原材料価格高止まりと物流人件費・運搬発送費の上昇が、土木資材事業の利益減少として引き続き実績に現れた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は高水準で推移しているものの、このところ弱めの動きとなっており、業界の慢性的な人手不足、鋼材価格の上昇や新型コロナウイルス感染症の影響など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
鋼材価格の上昇を、人手不足や新型コロナウイルス感染症の影響とともに、企業収益確保に関する継続的な懸念として記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は高水準で推移しているものの、建設技術者、技能労働者の不足、鋼材価格の上昇や新型コロナウイルス感染症の影響など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
鋼材価格の上昇を、建設技術者・技能労働者不足や感染症の影響とともに、企業収益確保に関する継続的な懸念として記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少に加え、依然として鋼材等の原材料価格の高水準での推移、物流における人件費の高騰による運搬発送費等の単価の上昇などの影響もあり、経常利益は２億42百万円（前年同期比11.4％減）となりました。」
鋼材等の原材料価格高止まりと物流人件費・運搬発送費の上昇が、土木資材事業の経常利益減少として実績に現れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移しているものの、業界の慢性的な人手不足、建設資機材価格の高水準の推移に加え、新型コロナウイルス感染症による今後の工事受注へ与える影響など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
建設資機材価格の高水準での推移を、企業収益確保に関する継続的な懸念として再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「建設技術者、技能労働者の不足、建設資機材価格や労務単価の高水準での推移に加え、新型コロナウイルス感染症収束の目処がたたない状態による今後の工事受注への影響など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設資機材価格や労務単価の高水準での推移を、企業収益確保に関する継続的な懸念として記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は底堅く推移しているものの、建設技術者、技能労働者の不足、建設資機材価格や労務単価の上昇に加え、新型コロナウィルス感染症の収束の目処がたたない状態が続くなど、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設資機材価格や労務単価の上昇を、引き続き企業収益に関する懸念として記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「依然として鋼材等の原材料価格の上昇に加え、物流における人件費の高騰による運搬発送費等の増加などの影響もありますが」
鋼材等の原材料価格上昇と物流人件費上昇が引き続き土木資材事業の利益圧迫要因として実績に現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資及び民間投資の堅調な推移など追い風を受ける一方、受注競争の激化や業界の慢性的な人手不足、建設資機材価格の高水準の推移など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
建設資機材価格が高水準で推移していることを、企業収益に関する継続的な懸念として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資及び民間設備投資は堅調に推移しているものの、労務単価や建設資機材価格の上昇に加え、長時間労働や働き方改革等への対応など、予断を許さない状況にあります。」
建設資機材価格の上昇を、企業収益確保に関する継続的な懸念として記載している。ただし、本四半期の利益減少要因としての具体的な説明はない。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は増加しましたが、鋼材等の原材料価格の増加の影響などにより、経常利益２億47百万円（前年同四半期比4.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億67百万円（前年同四半期比3.1％減）となりました。」
鋼材等の原材料価格の増加が、売上高増加にもかかわらず経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比減少要因として実績に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「依然として鋼材等の原材料価格の上昇に加え、物流における人件費の高騰による運搬発送費等の増加などの影響により、経常利益は44百万円（前年同期比81.1％減）となりました。」
鋼材等の原材料価格上昇と物流人件費上昇が土木資材事業の利益減少として実績に現れた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、企業収益の改善や民間設備投資の堅調な推移など追い風を受ける一方、受注競争の激化や業界の慢性的な人手不足、働き方改革等の対応に加え、建設資機材価格の高水準の推移など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
建設資機材価格の高水準での推移を、企業収益確保に関する継続的な懸念として記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の見直し、原価の圧縮を徹底してまいりましたが、鋼材価格の上昇による商品売上原価の増加の影響などにより、営業利益６億４百万円（前年同四半期比25.0％減）となりました。」
鋼材価格の上昇が商品売上原価の増加を通じて営業利益の減少要因となり、原材料価格上昇リスクの影響が当四半期にも実績として現れた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資の底堅い推移に加え、民間設備投資も緩やかに増加したものの、建設技術者、技能労働者の慢性的な不足、建設資機材価格や労務単価の上昇が続くなど、企業収益の確保に向け楽観視できない状況にあります。」
建設資機材価格や労務単価の上昇が続いていることを、企業収益確保に関する継続的な懸念として記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「土木資材事業の売上高は、東日本地区においては北海道新幹線や中央リニア新幹線などの契約物件の納品延期、西日本地区においては災害復旧優先に伴う九州地区の発注物件の減少などの影響により73億54百万円（前年同期比10.4％減）となりました。利益面につきましては、売上高の減少及び鋼材等の原材料価格の高騰の影響などにより、経常利益は２億35百万円（前年同期比58.7％減）となりました。」
鋼材等の原材料価格の高騰が土木資材事業の利益減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「建設労働者不足による労務単価の上昇に加え、建設資機材価格の高水準の推移など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
労務単価と建設資機材価格の高水準での推移を、企業収益に関する継続的な懸念として記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資及び民間設備投資は堅調に推移し、企業収益は改善傾向にあるものの、受注競争の激化や業界の慢性的な人手不足や労務単価、建設資機材価格の高水準での推移など、決して楽観視はできない状況にあります。」
建設資機材価格と労務単価の高水準での推移を、企業収益確保に関する継続的な懸念として記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資の底堅い推移に加え、首都圏を中心とした大規模再開発工事が徐々に着工を開始するなどの好材料が見られるものの、業界の慢性的な人手不足や労務単価、建設資機材価格の高水準での推移など、企業収益の確保に向け楽観視できない状況にあります。」
労務単価と建設資機材価格の高水準での推移を、企業収益の確保に関する継続的な懸念として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料として主に鉄鋼、石油製品を使用しており、これらの原材料価格の高騰などにより当社グループの仕入調達価格が上昇する場合があります。その際に状況によっては価格上昇分を販売価格に転嫁できない場合があり」
鉄鋼・石油製品の価格上昇と販売価格への転嫁不能リスクを継続して開示している。労務費高騰による利益確保困難も併記している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建設労働者不足による労務単価の上昇に加え、円安による建築資材の上昇など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
労務単価および建築資材価格の上昇を、円安や労働者不足と関連する外部環境上のリスクとして引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「労務単価や建設資機材価格の高騰、建設労働者不足などの課題も山積しており、決して楽観視はできない状況にあります。」
労務単価・建設資機材価格の高騰に加え、建設労働者不足を業績確保上の課題として引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「円高や新興国経済の減速による設備投資の鈍化や労務単価、建設資機材価格の高水準での推移など、企業収益の確保に向け楽観視はできない状況にあります。」
労務単価および建設資機材価格が高水準で推移している外部環境を記載している。事業等のリスクについては重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰などにより当社グループの仕入れ調達価格が上昇する場合があります。その際に価格上昇分を販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります」
鉄鋼・石油製品の価格上昇と販売価格への転嫁不能による収益悪化を想定している。