量から質への転換と選別受注
FY2016に初出。16回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「さらに、収益改善に向け、受注価格の見直しや総コストの低減に努めております。」
受注量より収益性を重視し、受注価格の見直しと総コスト低減を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「さらに、収益改善に向け総コストの圧縮や固有技術の一層の改良と新技術・新工法の開発を行うとともに」
受注量より収益性を重視し、総コスト圧縮と技術開発を通じて収益基盤を改善する方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「収益面につきましては、コストの圧縮を引き続き行ってまいりましたが」
コスト圧縮を継続しているが、売上高減少や建設資材高騰の影響により、第1四半期は経常損失となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「低成長が続く時代にあっても、景気動向に左右されない常に安定した収益基盤を確保するために、当社グループが永年培ってまいりました技術力・営業力を結集し、社会のニーズに対応した新商品、新工法の開発に力を入れるとともに、既存事業の活性化や固定費の圧縮に取組んでおります。」
受注量より収益性を重視し、新商品・新工法、既存事業活性化、固定費圧縮を通じて収益基盤を安定化する方針を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「収益面につきましては、売上高は減少したものの、前期に引き続き原価低減の取り組みを行ったことなどにより、営業利益32億97百万円(前年同期比10.5%増)、経常利益33億95百万円(前年同期比11.3%増)となりました。」
売上高が前年同期比2.3%減少する中、原価低減を継続し、営業利益・経常利益を増加させた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「建設市場が縮小し受注の絶対量が減少する中、収益基盤を改善するために「量」から「質」への転換を図り」
受注量の拡大より、収益性・利益率を重視する方針を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「採算性を重視した受注確保と並行して、原価低減の取り組みを継続し、利益の確保に努めてまいりました。」
選別受注・採算性重視と原価低減を継続したが、売上高減少やコスト上昇の影響により営業利益は前年同期比14.3%減となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「完成工事総利益率の改善や販売費及び一般管理費の圧縮に努めてまいりましたが、売上高の減少などにより、経常利益14億40百万円(前年同四半期比10.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益9億82百万円(前年同四半期比10.6%減)となりました。」
完成工事総利益率の改善、販管費・原価の圧縮を継続したが、売上高減少により経常利益と四半期純利益は前年同期比で減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の見直し、原価の圧縮を徹底してまいりましたが、鋼材価格の上昇による商品売上原価の増加の影響などにより、営業利益6億4百万円(前年同四半期比25.0%減)となりました。」
販売費及び一般管理費の見直しと原価圧縮を継続したが、鋼材価格上昇などにより営業利益は前年同期比25.0%減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、36億72百万円(前年同四半期比4.5%増)となり、選別受注及び原価の圧縮を徹底してまいりましたが、工事原価の増加の影響などにより、営業利益15億64百万円(前年同四半期比29.4%減)となりました。」
選別受注と原価圧縮を継続したが、工事原価の増加により営業利益は前年同四半期比29.4%減となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、24億1百万円(前年同四半期比9.0%増)となり、選別受注及び原価の圧縮を徹底してまいりましたが、工事原価の増加の影響などにより、営業利益8億5百万円(前年同四半期比26.6%減)となりました。」
選別受注と原価圧縮を継続したが、工事原価の増加により営業利益は前年同四半期比26.6%減となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「収益面につきましては、選別受注及び原価の圧縮を徹底してまいりましたが、工事原価の増加の影響などにより、経常利益1億94百万円(前年同四半期比70.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益1億34百万円(前年同四半期比70.3%減)となりました。」
選別受注と原価圧縮を継続した一方、工事原価の増加などにより第1四半期の利益は前年同期を大幅に下回った。 - FY2017前進有価証券報告書
「採算性を重視した選別受注と資材コストの圧縮及び工事原価の見直しによる原価の圧縮を徹底した結果、売上総利益率は1.8ポイント上昇しました。」
選別受注、資材コスト圧縮、工事原価見直しを実施し、売上高が6.2%減少する中で売上総利益率を1.8ポイント改善した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「収益面につきましては、主として原価圧縮に努めたことにより、経常利益22億37百万円(前年同四半期比8.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益15億28百万円(前年同四半期比11.1%増)となりました。」
原価圧縮を実施し、売上高が前年同期比5.7%減少する一方で、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「選別受注及び原価の圧縮に伴う増益により、経常利益6億64百万円(前年同四半期比17.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益4億53百万円(前年同四半期比21.4%増)となりました。」
選別受注と原価圧縮を実施し、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期比で増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「建設市場が縮小し受注の絶対量が減少する中、収益基盤を改善するために「量」から「質」への転換を図ってまいります。具体的には、競争激化に伴い低採算を余儀なくされていた一部の工事を見直し、選別受注による収益性・利益率の向上を目指してまいります」
受注量の拡大よりも、低採算工事の見直しと収益性・利益率を重視する方針を示している。