テラス席依存による季節変動・天候リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-31。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-28顕在化業績予想の修正
「人件費や決済関連費用・システム利用料等の増加、天候不順の影響などにより、営業利益及び経常利益が前回予想を下回りました。」
天候不順の影響が、通期業績予想の下振れ要因として実際に示された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 4,813」
当中間連結会計期間に災害による損失4,813千円を計上し、災害関連の影響が実際に発生した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの運営する店舗の大半は、周囲の環境との一体化を図るデザインをしているので、天候の影響を受けやすく、特にテラス席の稼働状況が店舗収益に大きな影響を与えます。」
テラス席の稼働状況による季節・天候リスクと、来客予測に基づく仕入・人件費コントロールを継続して記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「外食業界におきましては、2022年７月以降急拡大した新型コロナウイルス第７波やシルバーウィークに上陸した２度にわたる台風の影響により、外食を控える傾向による来客数の落ち込みや原材料や水道光熱費の高騰等、引き続き厳しい状況が続いております。」
第7波と2度の台風による来客数の落ち込みが実際の業界状況として記載された。 - FY2022対処有価証券報告書
「このため、当社グループでは、継続的により快適なテラス利用の企画開発及び、天候や季節変動に伴う来客予測に基づく仕入や人件費コントロールを行っております。」
テラス利用の改善に加え、来客予測に基づく仕入・人件費コントロールを対応策として明示した。 - FY2020テラス席比率の変化と対応策の明示有価証券報告書
「当社グループといたしましては、当連結会計年度末現在、全席数の29.2％を占めるテラス席の稼働日数を増加させるため、雨除けや冷暖房設備の工夫などのノウハウを構築しておりますが、極寒期である１月から２月の店舗収益は大幅に減少する傾向にあり、季節変動及び天候が、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
テラス席比率を29.2％と記載し、従来の季節・天候リスクを継続するとともに、雨除け・冷暖房設備の工夫を対応策として示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、多様化する顧客ニーズの変化に加えて、競合企業との競争激化、原材料価格の高騰、人手不足に伴う人材確保難や人件費の増加傾向に加え、天候不順や相次ぐ台風等の自然災害や消費税増税に伴う個人消費の下振れ懸念や、新型コロナウィルス感染拡大防止を目的とした政府・自治体による外出自粛要請等により引き続き厳しい状況で推移しております。」
天候不順や台風等の自然災害を引き続き業界リスクとして記載している。新型コロナウイルスに伴う外出自粛要請は別の新たな要因として記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、多様化する顧客ニーズの変化に加えて、競合企業との競争激化、原材料価格の高騰、人手不足に伴う人材確保難や人件費の増加傾向に加え、天候不順や相次ぐ台風等の自然災害や消費税増税に伴う個人消費の下振れが懸念され引き続き厳しい状況で推移しております。」
天候不順や相次ぐ台風等の自然災害を、外食業界における継続的なリスクとして再記載した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、多様化する顧客ニーズの変化に加えて、競合企業との競争激化、原材料価格の高騰、人手不足に伴う人材確保難や人件費の増加傾向に加え、天候不順や相次ぐ台風等の自然災害や消費税率改定に伴う個人消費の下振れが懸念され引き続き厳しい状況で推移しております。」
天候不順や台風等の自然災害を引き続き業界上のリスクとして記載したが、当四半期における当社店舗への具体的影響は示していない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの運営する店舗において、異常気象及び地震並びに台風等の天変地異により、お客様の来店が困難な状況が続き来客数が減少した場合、また店舗の破損等に伴う修繕費や除却損等の多額の費用が発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のテラス席稼働・天候リスクに加え、自然災害による来客減少や店舗破損、修繕費・除却損の発生を具体的なリスクとして記載した。 - FY2019-Q3自然災害要因の明示有価証券報告書
「外食業界におきましては、景気回復による個人消費マインドの改善が期待されるものの、多様化する顧客ニーズの変化に加えて、競合企業との競争激化、原材料価格の高騰、人手不足に伴う人材確保難や人件費上昇の影響に加え、地震や台風などの自然災害による影響により引き続き厳しい状況で推移しております。」
従来の天候・季節要因に加え、地震や台風など自然災害による影響を外食業界の厳しい要因として明示した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループといたしましては、当連結会計年度末現在、全席数の31.5％を占めるテラス席の稼働日数を増加させるため、雨除けや冷暖房設備の工夫などのノウハウを構築しておりますが、極寒期である１月から２月の店舗収益は大幅に減少する傾向にあり、当社グループの業績は季節変動及び天候の影響を受けております。」
テラス席比率は31.5％となり、当年度も上期の悪天候が営業利益等に影響したと記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「８月の記録的な長雨と９月以降の相次ぐ台風や真冬並みの寒気の到来に続き、10月の平年より３倍から５倍の記録的な大雨によるテラス席稼働可能日の大幅な減少」
長雨・台風・記録的な大雨によりテラス席の稼働可能日が大幅に減少し、当四半期累計の利益減少に影響した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「８月の記録的な長雨と９月以降の相次ぐ台風や真冬並みの寒気の到来に続き、10月が全国的に平年より３倍から５倍の記録的な雨となったことで、当社店舗の28.4％をしめるテラス席の稼働可能日が46.2％となり、」
長雨・台風・記録的な降雨によりテラス席の稼働可能日が46.2％まで低下し、利益減少として天候リスクが実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、全席数の28.7％を占めるテラス席の稼働日数を増加させるため、雨除けや冷暖房設備の工夫などのノウハウを構築しておりますが、極寒期である１月から２月の店舗収益は大幅に減少する傾向にあり、当社グループの業績は季節変動及び天候の影響を受けております。」
テラス席比率を28.7％と示し、季節変動・天候影響と雨除けや冷暖房設備による対応を引き続き記載した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「利益については８月以降発生した台風などの悪天候によるテラス席の稼働状況の悪化、平成28年10月に滋賀県大津市にオープンした「ザ カレンダー」の出店費用の影響などにより、営業利益132,609千円（前年同四半期比10.4％減）、経常利益134,517千円（前年同四半期比12.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益87,593千円（前年同四半期比10.9％減）となっております。」
台風などの悪天候によりテラス席の稼働状況が悪化し、利益へ実際の影響が生じた。 - FY2016初出有価証券報告書
「全席数の28.4％を占めるテラス席の稼働日数を増加させるため、雨除けや冷暖房設備の工夫などのノウハウを構築しておりますが、極寒期である１月から２月の店舗収益は大幅に減少する傾向にあり、当社グループの業績は季節変動及び天候の影響を受けております。」
テラス席が全席数の28.4％を占め、1～2月の収益減少傾向など、季節・天候影響が実際の業績要因となっていることを記載した。