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TOKYO BASE(3415)・リスク対処

天候変化による季節商品需要の変動

FY2016に初出。26回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

26記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q2顕在化FY2020-Q2 – FY2020再掲FY2022-Q32016: 320162017: 420172018: 420182019: 220192020: 220202021: 020212022: 120222023: 020232024: 120242025: 220252026: 72026
同じテーマの他社
取扱製品・商品の季節性と気候差異による業績変動51社が書いているテーマ・逆風49社・追い風3社

TOKYO BASEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。42社中20社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1対処有価証券報告書

    「また、気候変動に伴う季節の推移の変化により、シーズンごとの商品投入時期の見直しが業界全体の課題となっております。」

    気候変動による季節推移の変化を引き続き課題として認識しているが、本 filing では当社の新たな対応策は示されていない。
  2. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「また、気候変動に伴う季節の推移の変化により、シーズンごとの商品投入時期の見直しが業界全体の課題となっております。」

    気候変動に伴う季節推移の変化と、商品投入時期の見直し課題を継続して記載している。
  3. FY2026対処有価証券報告書

    「7月、8月の猛暑期間に対応した盛夏MDを開始したことで、昨期の課題であった真夏期間の売上も獲得することができました。」

    猛暑により従来の季節MDが適合しにくい課題に対し、盛夏MDを導入して真夏期間の商品投入と売上確保を行った。
  4. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「商品構成(MD)体制を4シーズン(春・夏・秋・冬)から5シーズン(春・夏・盛夏・秋・冬)に見直した事による中間期の気候に合った商品の投入」

    気候変動により従来のシーズンMDが適合しにくくなった課題に対し、5シーズンMDへ見直し、気候に合った商品の投入を行った。
  5. FY2025猛暑による秋物苦戦と冬物回復の併存有価証券報告書

    「2024年6月~2024年8月の猛暑によって秋物商品の販売が苦戦し、従来のシーズンMDが気候変動にフィットしづらくなっている課題が浮き彫りとなりました。しかしながら、第4四半期には気温が平年通りに低下したことで、冬物アイテムの販売が好調」

    猛暑により秋物販売が苦戦し、従来のシーズンMDとの不適合が課題化した一方、気温低下後は冬物販売が回復した。
  6. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「気候変動の変化に従来のシーズンMDがフィットしなくなっており、6月,7月の猛暑期間において気候に対応した商品の品揃えが充実できず売上高を落としてしまいました。」

    気候変動と猛暑により従来のシーズンMDや商品品揃えが適合せず、実際の売上減少要因として記載された。
  7. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当3第四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。
  8. FY2020顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染拡大の影響に伴うインバウンド客数の減少及び外出自粛や消費マインドの低下、商業施設の臨時休業および営業時間短縮、暖冬による冬物商戦の苦戦など先行きが不透明な状況が続いております。」

    暖冬が実際に発生し、冬物商戦の苦戦要因として記載された。
  9. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「当社の属する衣料品小売業界におきましては、相次ぐ大型台風の上陸、暖秋、暖冬などの天候不順や10月からの消費増税などにより依然として慎重な購買行動が続いております。」

    大型台風、暖秋、暖冬などの天候不順が実際に発生し、購買行動への影響要因として記載された。
  10. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社の属する衣料品小売業界におきましては、全国的な梅雨明けの遅れ、8月の猛暑ならびに台風などの天候不順や10月に予定されている消費税増税など、依然として慎重な購買行動が続いております。」

    梅雨明けの遅れ、猛暑、台風などの天候不順が実際に発生し、購買行動への影響要因として記載された。
  11. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。
  12. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。
  13. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。
  14. FY2018顕在化有価証券報告書

    「実店舗販売は台風の相次ぐ襲来など気候には恵まれませんでしたが、インターネットを通じた販売は引き続き伸長いたしました。」

    台風の相次ぐ襲来が実店舗販売に影響し得る事象として実際に発生したことを年度業績の要因として記載している。
  15. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「実店舗販売は台風の相次ぐ襲来など気候には恵まれませんでしたが、インターネットを通じた販売は引き続き伸長いたしました。」

    台風の相次ぐ襲来など、季節商品需要に影響し得る天候変化が実際に発生し、実店舗販売について気候に恵まれなかったと記載している。
  16. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。
  17. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。
  18. FY2017再掲有価証券報告書

    「冷夏や暖冬、長梅雨、大雪等、天候変化により、季節的商品の売れ行きが影響を受けた場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクを継続して開示している。
  19. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。
  20. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。
  21. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    天候変化による季節商品需要の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。
  22. FY2016初出有価証券報告書

    「冷夏や暖冬、長梅雨、大雪等、天候変化により、季節的商品の売れ行きが影響を受けた場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    季節商品の売上が冷夏・暖冬・長梅雨・大雪などの天候変化に左右される可能性を示している。
一緒に動いた変遷

「店舗の収益性低下と固定資産減損」は、この変遷が動いた25回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1店舗の収益性低下と固定資産減損7回
  3. 2インターネット販売の強化6回
  4. 3無配継続と事業拡大への内部留保投資6回
  5. 4新業態・海外展開が想定成果に至らないリスク6回
  6. 5店舗・業態拡大による高成長5回
  7. 6大都市圏を中心とした店舗拡大とアジア進出調査5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TOKYO BASEの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-02の月次で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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