旭化成（3407）・施策前進
取締役等向け株式報酬制度による株主との価値共有
FY2018に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
BIP・ESOP信託による業績連動型株式報酬149社が書いているテーマ・逆風0社・追い風159社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに75社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている149社のうち14社を表示しています。上の文は149社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「従業員エンゲージメント調査における「活力」指標 58.2％ 58.5％」「ラインポスト及び高度専門職における女性の占める割合 6.0％ 5.5％」「当社の株主総利回り(TSR)の対株価指数成長率 100％以上 115.2％」
株式報酬に連動する2025年度KPIについて、活力指標とTSRは目標値を上回り、女性比率は目標値を下回った実績を開示した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「取締役の株式報酬について、2025年４月23日開催の取締役会において、新中期経営計画(「中期経営計画2027 ～Trailblaze Together～」)と連動したものとなるよう改定しました。」
株式報酬の業績連動指標を新中計に合わせ、従業員エンゲージメント、女性比率、株主総利回りの3指標へ組み替えた。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画で設定する目標の達成度に連動したポイントを付与し(１事業年度当たり150,000ポイントを上限とする。)」
株式報酬を中期経営計画の目標達成度に連動する制度へ変更し、1事業年度当たりのポイント上限を100,000ポイントから150,000ポイントへ、3事業年度の上限を3億円から4億5,000万円へ引き上げた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株式価値と取締役等の報酬との連動性を明確にし、取締役等が株価上昇によるメリットを享受するのみならず株価下落リスクをも負担し、それらを株主の皆様と共有することで、当社グループにおける持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に貢献する意欲を高めることを目的として、株式報酬制度を導入しています。」
取締役等を対象とする株式報酬制度と、株主との価値共有の考え方が継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「株式価値と取締役等の報酬との連動性を明確にし、取締役等が株価上昇によるメリットを享受するのみならず株価下落リスクをも負担し、それらを株主の皆様と共有することで、当社グループにおける持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に貢献する意欲を高めることを目的として、株式報酬制度を導入しています。」
取締役・執行役員等を対象とする株式報酬制度を導入し、2017年度から2019年度までの3事業年度で3億円を上限とした。信託による株式取得数は464千株。