コア技術・高付加価値化・マーケットチャネルの3軸での研究開発
FY2016に初出。26回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「従来のGaN HEMTと比べ２倍以上の耐圧性能、低抵抗化、そして電流コラプスの抑制を実証しました。」
化合物半導体の研究開発で、AlN/GaN/AlN HEMTについて従来比2倍以上の耐圧性能等を実証した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年８月には当社グループのCrystal IS, Inc.が４インチ(直径100mm)のAlN単結晶基板の製造に世界で初めて(※)成功しました。」
重点戦略分野である化合物半導体について、4インチAlN単結晶基板の製造成功、pn接合や耐電圧特性の向上、サンプル提供へと研究開発を進展させた。 - FY2024再定義有価証券報告書
「重点戦略分野として、「脱炭素・水素(カーボンニュートラル)」「膜・セパレーション技術」「化合物半導体」の３分野を設定して研究開発テーマに資源配分を進めています。」
従来の研究開発重点領域から、脱炭素・水素、膜・セパレーション、化合物半導体を重点戦略分野とする枠組みへ整理された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、52,191百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第2四半期累計で521億91百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、25,963百万円です。」
第１四半期累計の研究開発活動費は259億63百万円と開示された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2023年４月には、カーボンニュートラルを実現する新たな取り組みとして「Care for Earth」投資枠を設定し、水素、蓄エネルギー、カーボンマネジメント、バイオケミカルなどの環境分野の課題解決に取り組むアーリーステージのスタートアップ企業を対象に、2027年度までの５年間にグローバルで１億ドルの出資を実施していく予定です」
従来のCVC投資枠に加え、環境分野のアーリーステージ企業を対象とする2027年度までの5年間・1億ドルの投資枠を設定した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、49,696百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第２四半期累計で496億96百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022前進有価証券報告書
「研究開発テーマのポートフォリオ管理や適切な資源配分を目的として、ステージゲート制度を導入しています。」
脱炭素・水素、資源循環、ヘルスケアの重点分野及びR&D DXに加え、探索から事業化準備までのステージゲート制度を導入した。研究開発費は986億93百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、69,012百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は690億12百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021再定義有価証券報告書
「重点戦略分野として、「脱炭素・水素」「資源循環」「ヘルスケア」の３分野を設定し、サステナビリティの実現に貢献するための研究開発テーマに資源配分を進めていきます。また、これらを含めた研究開発を進めるにあたっては、「R&D DX」を重点技術プラットフォームとして設定し、デジタル技術を駆使した研究開発のDXを推進します。」
従来のコア技術・高付加価値化・マーケットチャネルの3軸から、脱炭素・水素、資源循環、ヘルスケアとR&D DXを軸とする研究開発枠組みへ重点が組み替えられた。CVCでは3年間7,500万ドルの投資枠も設定している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、「収益性の高い付加価値型事業の集合体」を目指して、「コア技術の育成・獲得」「高付加価値化の追求」「マーケットチャネルの活用」の３軸で新事業開発及び研究開発を進めています。」
研究開発費総額90,966百万円を計上し、コア技術の棚卸し、高度専門職人財の任命、デジタル技術活用、CVCや外部連携を通じた研究開発を進めた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、62,353百万円です。当社グループでは、2019年度から３ヵ年の新中期経営計画「Cs+ for Tomorrow 2021」を実行していきます。これに伴い当社グループは、「R&Dの基盤となる多様なコア技術の強化」、「全社横断マーケティング機能の強化」及び「Connect活動の推進」の３つの視点から、新事業開発及び研究開発を推進していきます。」
新中期経営計画における研究開発・新事業開発の３つの視点と、第３四半期累計の研究開発費が再確認された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「R&Dの基盤となる多様なコア技術の強化」、「全社横断マーケティング機能の強化」及び「Connect活動の推進」の３つの視点から、新事業開発及び研究開発を推進していきます。」
Cs+ for Tomorrow 2021における研究開発・新事業開発の３つの視点が再確認された。研究開発活動の金額は420億64百万円。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2019年度から３ヵ年の新中期経営計画「Cs+ for Tomorrow 2021」を実行していきます。これに伴い当社グループは、「R&Dの基盤となる多様なコア技術の強化」、「全社横断マーケティング機能の強化」及び「Connect活動の推進」の３つの視点から、新事業開発及び研究開発を推進していきます。」
従来の「コア技術・高付加価値化・マーケットチャネル」の３軸から、新中期経営計画のもとでコア技術、全社横断マーケティング、Connect活動の３視点へ研究開発・新事業開発の枠組みが組み替えられた。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期はその活動を強化・スピードアップすべく、デジタルイノベーションセンターを立ち上げました。IoT、AI、ビッグデータ分析などを活用(デジタルトランスフォーメーション)し、国内外の生産拠点・関係会社の生産革新を強力に推進します。」
研究開発・生産技術領域で進めてきたデジタル技術活用を、デジタルイノベーションセンターの立ち上げによって組織的に拡大した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、65,278百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、研究開発費は第３四半期累計で652億78百万円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、43,288百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第２四半期累計で432億88百万円となり、研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、20,548百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第１四半期累計で205億48百万円となり、研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2018前進有価証券報告書
「2017年４月、研究・開発本部内に、デジタル技術を材料開発に活かすマテリアルズ・インフォマティクス(以下、「MI」)を育成・推進する「MI推進部」を、また、生産技術本部内に、製造力強化・生産革新のためにIT技術を製造現場に展開する「IoT推進部」を新たに発足しました。MIの応用については、樹脂コンパウンドの開発や触媒開発などにすでに展開しており、開発のスピードアップなどで成果が得られつつあります。」
MI推進部とIoT推進部を新設し、材料開発や製造現場への適用を開始した。研究開発費は総額856億95百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、60,730百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発活動費は607億30百万円となり、研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、19,581百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第１四半期累計で195億81百万円となり、研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2017前進有価証券報告書
「「コア技術の育成・獲得」「高付加価値化の追求」「マーケットチャネルの活用」の３軸の視点で研究開発を進め、CVC(コーポレート・ベンチャー・キャピタル)や共同研究など外部との連携を深めながら新事業の創出を目指しています。」
3軸の研究開発方針に加え、CVCや共同研究による外部連携を深める進め方が年次報告書で具体化された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、58,361百万円です。また、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の変更の内容は、次のとおりです。新中期経営計画の実行に伴い、グループ融合による研究開発を進めるため、人財を結集し事業持株会社の研究・開発本部にマテリアル系の研究開発組織を統合しました。これにより各事業本部、事業会社との連携を強化し、グループ総合力で新事業を創出する活動をさらに強化していきます。新事業開発は「グループのマーケットチャネル及び事業プラットフォームのフル活用」、「事業の高付加価値化の追求」、「コア技術の育成、獲得の強化」の３軸の視点から推進します。」
研究開発組織の統合と3軸による新事業開発方針が再掲された。研究開発費は第3四半期累計で583億61百万円。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新事業開発は「グループのマーケットチャネル及び事業プラットフォームのフル活用」、「事業の高付加価値化の追求」、「コア技術の育成、獲得の強化」の３軸の視点から推進します。」
研究開発組織の統合後も、マーケットチャネル・高付加価値化・コア技術の3軸で新事業を進める方針が再掲された。研究開発費は当第2四半期累計で382億73百万円。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「新中期経営計画の実行に伴い、グループ融合による研究開発を進めるため、人財を結集し事業持株会社の研究・開発本部にマテリアル系の研究開発組織を統合しました。これにより各事業本部、事業会社との連携を強化し、グループ総合力で新事業を創出する活動をさらに強化していきます。」
マテリアル系研究開発組織の研究・開発本部への統合を実施し、研究開発のグループ融合を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「「コア技術の育成・獲得」「高付加価値化の追求」「マーケットチャネルの活用」の３軸の視点で研究開発に取り組み、新事業の創出につなげていきます。」
研究開発の組織再編と、3軸による新事業創出を示している。研究開発費は総額811億18百万円。