新工場投資に伴う立ち上げ費用・減損リスク
FY2016に初出。17回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-14。
デリカフーズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-14顕在化業績予想の修正
「物流部門の拠点新設（東海マザーセンター、三郷サプライセンター）に伴う経費増が先行的に発生いたしました。」
東海マザーセンター及び三郷サプライセンターの新設に伴う経費増が、稼働に先行して実際に発生した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当セグメントの利益（経常利益）は、各種コスト削減をはじめとする効率化に努めたものの、2026年４月から稼働を開始した東海マザーセンターにかかる家賃の先行負担等の影響で120百万円と前期に比べ21百万円（15.1％減）の減益となりました。」
新たな物流拠点である東海マザーセンターについて、稼働開始に先行する家賃負担が実際に発生し、物流事業の減益要因となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「本年４月に竣工した大阪ＦＳセンターの立ち上げにかかる一過性の諸経費が発生したこと」
大阪FSセンターの竣工後、立ち上げに伴う一過性の諸経費が実際に発生し、青果物事業の減益要因となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、新工場建設に伴う人件費・消耗品費増加等による立ち上げ費用、減価償却費等により過去の事業年度で生じたように一時的に当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、経営環境の急激な変化等により、売上が大きく減少し、使用設備の除却や減損が生じた場合、更なる悪影響を及ぼす可能性があります。」
新工場・設備投資に伴う立ち上げ費用、減価償却費、売上減少時の除却・減損リスクを継続して開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、新工場建設に伴う人件費・消耗品費増加等による立ち上げ費用、減価償却費等により過去の事業年度で生じたように一時的に当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
新工場・設備投資に伴う立ち上げ費用、減価償却費、売上減少時の除却・減損リスクを継続して開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、デリカフーズ株式会社愛知事業所のカット野菜工場改修に伴う消耗品費等の立ち上げ費用の発生及び減価償却費の増加に加え、人手不足・最低賃金上昇に伴う労働コストの上昇、天候不順による野菜の調達価格の高騰等がありましたが」
愛知事業所のカット野菜工場改修に伴う立ち上げ費用と減価償却費の増加が、引き続き利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、デリカフーズ株式会社愛知事業所のカット野菜工場改修に伴う消耗品費等の立ち上げ費用の発生及び減価償却費の増加に加え、人手不足・最低賃金上昇に伴う労働コストの上昇等がありましたが」
愛知事業所のカット野菜工場改修に伴う立ち上げ費用と減価償却費の増加が実際に発生し、新たな設備改修に伴う業績負担が確認された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「中京ＦＳセンター、埼玉ＦＳセンターの開設に伴う消耗品費等の立ち上げ費用の発生及び減価償却費の増加」
中京FSセンターと埼玉FSセンターの開設に伴う立ち上げ費用・減価償却費の増加が実際に発生し、通期の利益を押し下げる要因となった。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「中京ＦＳセンターが黒字転換したこと」
新設拠点の中京ＦＳセンターが黒字転換し、開設後の立ち上げ負担が相対的に後退したことを示している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、平成30年５月の中京ＦＳセンター開設に伴う人件費・消耗品費等の立ち上げ費用の発生及び減価償却費の増加に加え、人手不足に伴う労働コストの上昇、物流コストの上昇等がありましたが」
中京FSセンターの開設に伴う立ち上げ費用と減価償却費の増加が実際に発生し、新拠点投資に伴う業績負担が確認された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、新工場建設に伴う人件費・消耗品費増加等による立ち上げ費用、減価償却費等により過去の事業年度で生じたように一時的に当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
新工場の立ち上げ費用・減価償却費による一時的な業績影響を、引き続き設備投資リスクとして記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「西東京ＦＳセンターが３月より黒字転換し大きく利益貢献したこと」
西東京FSセンターは立ち上げ費用・減価償却費が利益を押し下げる段階から、黒字転換して利益貢献する段階へ移行した。立ち上げ負担の影響が相対的に後退したことが示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、新工場建設に伴う人件費・消耗品費増加等による立ち上げ費用、減価償却費等により過去の事業年度で生じたように一時的に当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
新工場の立ち上げ費用・減価償却費による一時的な業績影響と、設備の除却・減損可能性を引き続き開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「西東京ＦＳセンターにおいて、業界初となる真空加熱野菜の量産ライン等、最新の生産設備・衛生設備を導入したことにより、人件費・消耗品費等の立ち上げ費用及び減価償却費等が前年同四半期と比べ大幅に増加した」
西東京FSセンターの設備導入に伴う立ち上げ費用と減価償却費の増加が、引き続き利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「西東京ＦＳセンターにおいて、業界初となる「真空加熱野菜」の量産ライン等、最新の生産設備・衛生設備を導入したことにより、人件費・消耗品費等の立ち上げ費用及び減価償却費等が前年同四半期と比べ大幅に増加いたしました。」
西東京FSセンターの設備導入に伴う立ち上げ費用と減価償却費の増加が続き、利益を押し下げる要因として再掲されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「西東京ＦＳセンターにおいて、業界初となる「真空加熱野菜」の量産ライン等、最新の生産設備・衛生設備を導入したことにより、人件費・消耗品費等の立ち上げ費用及び減価償却費等が前年同四半期と比べ大幅に増加いたしました。」
西東京FSセンターの設備導入に伴う立ち上げ費用と減価償却費の増加が実際に発生し、利益を押し下げた。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、新工場建設に伴う人件費・消耗品費増加等による立ち上げ費用、減価償却費等により過去の事業年度で生じたように一時的に当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
奈良FSセンター開設に伴う立ち上げ費用、減価償却費の増加が当年度の利益を押し下げた。売上減少時の設備除却・減損もリスクとしている。