有利子負債依存と金利上昇リスク
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
デリカフーズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。105社中26社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに84社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループは、工場・物流センター等の設備投資資金を主に金融機関からの借入れにより調達しているため、総資産に占める有利子負債の割合が2026年３月決算期で37.1％（有利子負債残高（リース債務を含む）10,962百万円/総資産29,514百万円）とおおむね適正な水準にあります。」
有利子負債比率は前期の47.8％から37.1％へ、有利子負債残高も13,787百万円から10,962百万円へ低下した。金利上昇リスクの記載は継続している。 - 2026-05-13悪化決算
「流動負債は、前連結会計年度末に比べ32.3％増加し、11,102百万円となりました。これは、主として、短期借入金が1,550百万円、未払金が488百万円増加したことなどによります。」
長期借入金は減少した一方、短期借入金が1,550百万円増加し、短期の有利子負債エクスポージャーの拡大を示している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「流動負債は、前連結会計年度末に比べて19.5％増加し、10,031百万円となりました。これは、主として短期借入金が1,550百万円増加したことなどによります。」
長期借入金は335百万円減少した一方、短期借入金が1,550百万円増加し、短期の有利子負債エクスポージャーが拡大した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて7.6％減少し、9,561百万円となりました。これは、主として長期借入金が725百万円減少したことなどによります。」
固定負債が前期末比7.6％減少し、長期借入金も725百万円減少したため、有利子負債依存に関するエクスポージャーの一部縮小が示された。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループは、工場・物流センター等の設備投資資金を主に金融機関からの借入れにより調達しているため、総資産に占める有利子負債の割合が2024年３月決算期で47.8％（有利子負債残高（リース債務を含む）13,787百万円/総資産28,848百万円）と比較的高い水準にあります。」
有利子負債比率は、2022年3月期の52.3％から47.8％へ低下した。一方、有利子負債残高は13,787百万円であり、金利上昇リスクの記載は継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて22.5％増加し、10,085百万円となりました。これは、主として長期借入金が1,740百万円増加したことなどによります。」
長期借入金が1,740百万円増加し、固定負債も前年同期末比22.5％増の10,085百万円となった。有利子負債依存に関するエクスポージャーの拡大が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて2.2％増加し、8,413百万円となりました。これは、主として長期借入金が140百万円、固定負債の「その他」が31百万円増加したことなどによります。」
固定負債が前期末比2.2％増加し、長期借入金も140百万円増加した。有利子負債エクスポージャーの拡大が示され、さらに大阪FSセンター建築資金として総額20億円の借入計画も開示された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて3.9％減少し、7,914百万円となりました。これは、主として長期借入金が325百万円減少したことなどによります。」
固定負債と長期借入金が前連結会計年度末から減少し、有利子負債依存に関するエクスポージャーの一部縮小が続いている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて8.7％減少し、7,982百万円となりました。これは、主として長期借入金が698百万円減少したことなどによります。」
固定負債が前連結会計年度末比8.7％減少し、長期借入金も698百万円減少したため、有利子負債エクスポージャーの一部縮小が示されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて4.7％減少し、8,332百万円となりました。これは、主として長期借入金が368百万円減少したことなどによります。」
固定負債が前期末比4.7％減少し、長期借入金も368百万円減少したため、有利子負債依存に関するエクスポージャーの一部縮小が示されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて4.1％減少し、8,383百万円となりました。これは、主として長期借入金が334百万円減少したことなどによります。」
固定負債が前連結会計年度末比4.1％減少し、長期借入金も334百万円減少したため、有利子負債依存に関するエクスポージャーの一部縮小が示されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「総資産に占める有利子負債の割合が2022年３月決算期で52.3％（有利子負債残高（リース債務を含む）11,996百万円/総資産22,945百万円）と比較的高い水準にあります。」
有利子負債比率が前期の51.4％から52.3％へ上昇し、有利子負債残高も11,996百万円となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて6.2％減少し、8,025百万円となりました。これは、主として長期借入金が518百万円減少したことなどによります。」
固定負債と長期借入金が前連結会計年度末から減少し、有利子負債エクスポージャーの一部が縮小した。ただし、短期借入金2,200百万円は残っている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「総資産に占める有利子負債の割合が2021年３月決算期で51.4％（有利子負債残高（リース債務を含む）11,636百万円/総資産22,632百万円）と比較的高い水準にあります。」
有利子負債比率は前期の45.9％から51.4％へ上昇し、有利子負債残高も11,636百万円に拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「流動負債は、前連結会計年度末に比べて29.5％増加し、6,246百万円となりました。これは、主として未払金が261百万円、買掛金が159百万円減少した一方、短期借入金が1,940百万円増加したことなどによります。」
短期借入金が前期末の260百万円から2,200百万円へ1,940百万円増加し、短期の有利子負債エクスポージャーが拡大した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「総資産に占める有利子負債の割合が2020年３月決算期で45.9％（有利子負債残高（リース債務を含む）10,034百万円/総資産21,873百万円）と比較的高い水準にあります。」
有利子負債比率が前期の39.2％から45.9％へ上昇し、有利子負債残高も10,034百万円に増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて15.7％増加し、7,885百万円となりました。これは、主として長期借入金が1,013百万円増加したことなどによります。」
前連結会計年度末から長期借入金が1,013百万円、固定負債が15.7％増加し、有利子負債エクスポージャーの拡大が続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「固定負債は、前連結会計年度末に比べて19.3％増加し、8,128百万円となりました。これは、主として長期借入金が1,257百万円増加したことなどによります。」
長期借入金が前連結会計年度末から1,257百万円増加し、固定負債も19.3％増加した。設備投資等に伴う有利子負債エクスポージャーの拡大が数値で示されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「総資産に占める有利子負債の割合が2019年３月決算期で39.2％（有利子負債残高（リース債務を含む）7,755百万円/総資産19,807百万円）と比較的高い水準にあります。」
有利子負債比率は前期の38.4％から39.2％へ上昇し、有利子負債残高も7,398百万円から7,755百万円へ増加した。 - FY2018対処有価証券報告書
「総資産に占める有利子負債の割合が平成30年３月決算期で38.4％（有利子負債残高（リース債務を含む）7,398百万円/総資産19,288百万円）と比較的高い水準にあります。」
有利子負債比率は前期の41.5％から38.4％へ、有利子負債残高も7,495百万円から7,398百万円へ低下した。ただし、金利上昇リスク自体は引き続き記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「総資産に占める有利子負債の割合が平成29年３月決算期で41.5％（有利子負債残高（リース債務を含む）7,495百万円/総資産18,062百万円）と比較的高い水準にあります。」
有利子負債比率は前期の41.3％から41.5％へ、有利子負債残高は7,099百万円から7,495百万円へ増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、工場・物流センター等の設備投資資金を主に金融機関からの借入れにより調達しているため、総資産に占める有利子負債の割合が平成28年３月決算期で41.3％（有利子負債残高（リース債務を含む）7,099百万円/総資産17,183百万円）と比較的高い水準にあります。」
金利上昇時の財政状態・経営成績への悪影響可能性を記載している。