プロモーション効果の想定未達と申込減少
FY2016-Q3に初出。17回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q3。直近の記載は2026-10-05。
バイク王&カンパニーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- 2026-10-05対処決算
「これらの取り組みは概ね計画通りに進捗しており、お客様からのお問い合わせは前年同期を上回る水準で推移いたしました。」
従来課題となっていた問い合わせについて、前年同期を上回る水準まで改善したと記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「テレビCMによる認知向上効果に加え、WEB広告における最適化や運用改善を推進した結果、お客様からのお問い合わせは堅調に推移いたしました。」
広告の認知向上、WEB広告の最適化・運用改善により、従来課題となっていた問い合わせについて堅調に推移したと記載している。ただし、成約率と営業生産性は引き続き重要課題としている。 - 2026-07-03対処決算
「また、営業マネジメントの強化および営業プロセスの改善を継続的に推進した結果、買取成約率（査定お申し込みから買取成約に至るまでの割合）は改善傾向となりました。その結果、仕入台数は前年同期並みの水準まで改善いたしました。」
従来記載されていた問い合わせ・仕入への悪影響に対し、買取成約率の改善と仕入台数の回復が記載されている。 - FY2024広告効率改善・仕入台数減少継続有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間以降、収益力の改善のために広告宣伝費を大幅に抑制したため、広告効率は順調に改善いたしました。また、広告抑制による仕入台数の減少を補うとともに、リテール販売用在庫を確保するため、店頭仕入（持込・下取）ならびにオークション仕入の強化に取り組んだことが奏功し、このチャネルからの仕入台数は増加いたしました。」
広告宣伝費の抑制により広告効率は改善した一方、広告経由の仕入台数は減少し、代替チャネルで補っている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「第１四半期会計期間は、仕入台数の増加を目的に広告効率の改善や査定成約率の向上に取り組みました。しかしながら、お客様からのお問い合わせが増加せず仕入台数は前年同期比で減少いたしました。」
広告効率や査定成約率の改善に取り組んだものの、問い合わせは増加せず、仕入台数が前年同期比で減少したと記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、広告におけるクリエイティブの見直しをはじめ、広告効率の改善に取り組んだものの、お客様からのお問い合わせは増加いたしませんでした。加えて、仕入台数の底上げを行うため、査定における販促キャンペーンを実施し一定の効果は得られたものの、想定した効果を下回ったことや、体制面では営業プロセスの質的な見直しならびに体制の強化に努めましたが仕入台数は前年同期より減少いたしました。」
広告効率改善や販促キャンペーンを実施したものの、問い合わせは増加せず、施策効果も想定を下回り、仕入台数が前年同期より減少した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「中古四輪車業界のネガティブな報道が2023年７月から取り上げられた影響により、業界に対する不信感等がみられ二輪車業界に属する当社にも一時的に波及した可能性があり、お客様からのお問い合わせに影響を与えました。」
隣接する中古四輪車業界の報道を契機とした不信感等が当社への問い合わせに影響した可能性を、当期の事象として記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「この状況の変化を注視しておりましたが、業績への影響は営業努力により軽微に留まることとなりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大により申込減少やオークション相場下落が発生した一方、営業努力により業績への影響は軽微にとどまったと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「第２四半期（３月－５月）は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響によりバイクの買取査定におけるお申し込み減少やオークション相場の下落が見られました。」
新型コロナウイルス感染症拡大による申し込み減少とオークション相場下落が、第2四半期に実際に発生したと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「３月以降は、新型コロナウイルスの感染症拡大の影響を受け、仕入においてお客様のお申し込みの減少が見られたほか、」
新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、お客様の申し込み減少が実際に見られたと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このため、広告宣伝活動の効果が著しく低下した場合、仕入台数の減少や売上高に占める広告宣伝費比率の上昇を招き、当社の業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
広告宣伝効果の低下が仕入台数減少や広告宣伝費比率上昇につながるリスクを継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「過年度において、お客様の当社サービスに対する利用意向の低下を受け費用対効果の観点から広告宣伝費を圧縮し利益の確保に努めた時期があったものの、結果的に仕入台数の減少を招き利益を確保できなかったという現時点における評価」
広告宣伝費の圧縮が仕入台数の減少と利益未達を招いた過年度の評価を継続して記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「過年度において、当社に対する利用意向度の低下を受け費用対効果の観点から広告宣伝費を圧縮し利益の確保に努めた時期があったものの、結果的に仕入台数の減少等を招き想定した利益を確保できなかったという現時点における評価」
広告宣伝費の圧縮が結果的に仕入台数の減少等を招き、想定利益を確保できなかったという過年度の事象を記載している。 - FY2017後退有価証券報告書
「広告宣伝活動の効果が著しく低下した場合、仕入台数の減少や売上高に占める広告宣伝費比率の上昇を招き、当社の業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
過去に発生した申込減少の記載ではなく、広告効果低下を将来可能性として一般化したリスク記載となっている。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「これらにより、高収益車輌の確保を含め仕入台数は第２四半期累計期間からは改善が図られましたが、依然として課題が残りました。」
仕入台数の改善が記載され、従来の申込減少の明示から、改善したものの課題が残るという表現に移っている。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「これにより、高収益車輌の確保等に一定の効果は得られましたが、お客様からのお申し込み件数増加に課題が残りました。」
前四半期の「お申し込みが減少」という明示から、今回はお申し込み件数の増加に課題が残るという表現になっている。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「プロモーション展開を見直したものの、効果が想定を下回ったことによりお申し込みが減少いたしました。」
プロモーションの効果が想定を下回り、申し込みが実際に減少したと記載している。