不採算事業・資産の収益悪化による減損損失
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2025。
シップヘルスケアホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当初計画していた収益の獲得が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を認識いたしました。」
バングラデシュ国の事業資産について409百万円の減損損失を計上した。不採算事業・資産の収益悪化による減損リスクが新たに実現している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「トータルパックプロデュース事業において、当初の事業計画に対する進捗状況及び今後の業績の見通しを考慮した結果、当初想定していた超過収益力が見込めなくなったと判断し、のれんについて減損損失を計上しております。当該事象によるのれんの減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において2,635百万円であります。」
ミャンマー事業ののれん2,635百万円の減損損失が、当第３四半期連結累計期間の減損情報として再確認されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当初想定していた超過収益力が見込めなくなったと判断し、のれんの全額相当である2,635百万円を特別損失として減損処理いたしました。」
ミャンマー事業について、当初計画した収益獲得が見込めなくなり、のれん2,635百万円の減損損失が実際に計上された。不採算事業・資産の収益悪化による減損リスクが追加的に実現している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「大阪重粒子線センターでは2018年３月より診療を開始し、同年10月より重粒子線装置による治療を開始、2019年10月には治療室３室全てで治療を行っております。当社グループで保有する大阪重粒子線センターの施設建物、治療装置等の固定資産について、2023年３月期以降、市場価格下落等により資産価値が著しく低下した場合、及び保険適用となるがん治療範囲の変動や、外部環境の変化等により将来キャッシュ・フローの見積りが下落する等、その収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった場合は減損の兆候が発生することとなり、必要な減損処理を行う結果として当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損リスクについて、大阪重粒子線センターを個別に取り上げ、2023年３月期以降の兆候発生可能性と帳簿価額7,627百万円を明示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「下記ののれんについては、当初計画していた収益の獲得が見込めなくなったため、のれんの未償却残高を全額減損損失として計上しております。また、事業資産（ライフケア事業及び調剤薬局事業）については、閉鎖を決定したため減損損失を認識いたしました。」
ミャンマーサプライ事業ののれん209百万円、ライフケア事業33百万円、調剤薬局事業27百万円、合計271百万円の減損損失が計上された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 61」
当第２四半期累計期間に61百万円の減損損失が計上され、不採算事業・資産の収益悪化による減損リスクが追加的に実現している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「下記ののれんについては、当初計画していた収益の獲得が見込めなくなったため、のれんの未償却残高を全額減損損失として計上しております。」
メディカルサプライ事業の東京都北区所在ののれんについて、当初計画した収益獲得が見込めなくなり、152百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「事業資産については、継続的に営業損失を計上しており、かつ将来キャッシュ・フローの見積りが帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を認識いたしました。」
調剤薬局・トータルパックプロデュース事業、賃貸不動産、ミャンマーの機械装置について、合計851百万円の減損損失が計上されている。