売上より粗利を重視する経営施策
FY2018-Q1に初出。19回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「この基盤強化に加え、重要なＫＰＩであるプライベートブランド（ＰＢ）比率が着実に引き上がったことで、売上総利益の改善を実現いたしました。これにより、競合他社との差別化が明確になり、市場における優位性と収益性の双方が飛躍的に向上しております。」
収益性重視の方針に関連して、ワークス・グループではPB比率の引上げが売上総利益の改善及び収益性向上につながったと説明された。 - FY2024売上総利益率が低下し増収減益となった有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における「売上高」は8,951,833千円となり、「売上総利益率」は31.5％となりました。また営業利益は477,832千円、経常利益は534,504千円となりました。」
収益性重視の方針が継続する一方、当年度は売上原価・販売費及び一般管理費の増加により、売上総利益率31.5％、営業利益477,832千円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、ウクライナ情勢及び円安などの影響により仕入価格の上昇が続きましたものの、ＢtoＢ事業優先の経営戦略が運賃や現場人件費の削減につながったことなどにより、当連結会計年度における売上原価は5,687,298千円（同6.8％減）、販売費及び一般管理費は2,130,631千円（同2.8％減）となり、営業利益は797,875千円（同44.6％増）となりました。」
粗利・利益重視の方針がBtoB事業への資源優先投入、運賃・現場人件費の削減へ具体化し、営業利益の大幅増加につながったと説明されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「お客様一人当たりの客単価上昇を重視する経営戦略に切り替えており、特に客単価が高いBtoB事業へ経営資源を優先投入することによって、利益率の向上につながっております。」
従来の粗利・収益性重視の方針が、客単価上昇とBtoBへの経営資源集中という具体的な施策に展開され、利益率の向上につながったと説明されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益を重視した戦略とBtoBを主力とした施策に切り替えたことが功を奏しました。」
利益重視への切替に加え、BtoBを主力とする施策への転換が功を奏し、営業利益・経常利益が第1四半期累計期間として過去最高となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この局面を打開するために、あえて売上増を目指すことを差し控え、収益構造の低い大手モール経由での販売縮小等、収益重視に切り替えた四半期となりました。それにより当四半期における収益認識会計基準の適用前比較では減収増益となりました。」
粗利・収益性重視の方針について、売上増を意図的に抑制し、収益性の低い大手モール経由販売を縮小する具体的な施策へ進展した。会社はその結果を適用前比較で減収増益と説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上原価は5,376,917千円（同17.4％増）となり、売上総利益率は前年度よりも0.2ポイント上昇し、41.9％となりました。」
粗利重視の施策の継続下で、売上総利益率が前年度の41.7％から41.9％へ0.2ポイント改善した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上原価は4,580,633千円（同17.7％増）となり、売上総利益率は前年度よりも2.5ポイント上昇し、41.7％となりました。」
粗利重視の経営施策の継続下で、売上総利益率が前年度から2.5ポイント上昇し41.7％となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高につきましては、前年同四半期と比較して微増でありましたが、その主な要因は、当社グループにおいて不採算事業からの撤退等の影響を受けたものです。」
粗利重視の経営施策の一環として、過度な値引販売の抑制や採算性の低い取引の見直しに加え、不採算事業からの撤退等が具体的に記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度から、引き続き、売上よりも粗利重視の経営施策を打ち出し、実行してまいりました。」
売上高の拡大より粗利を重視する施策を継続している。過度な値引販売の抑制と採算性の低い取引の見直しにより、売上高は微増にとどまったと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度から、引き続き、売上よりも粗利重視の経営施策を打ち出し、実行してまいりました。売上高につきましては、前年同四半期と比較して微増でありましたが、これは、コッタの売上は順調に推移した一方で、前連結会計年度より実行している粗利重視の施策（過度の値引販売の抑制および採算性の低い取引の見直し）によるものです。」
売上高の拡大より粗利を重視する施策を継続し、過度な値引販売の抑制と採算性の低い取引の見直しを実行している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の期初より、売上よりも粗利重視の経営施策を実行してまいりましたが、主にそれが反映されたことによるものであります。」
粗利重視の施策を通期で実行した結果、売上総利益率が前年度比2.8ポイント改善して38.6％となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような外部環境のもと、当社グループは、当連結会計年度において売上よりも粗利重視の経営施策を打ち出し、実行してまいりました。」
売上高の拡大よりも粗利を重視する経営施策を当連結会計年度に引き続き実行していると記載している。また、業績について「それを反映した業績」と説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような外部環境のもと、当社グループは、当連結会計年度において売上よりも粗利重視の経営施策を打ち出し、実行してまいりました。」
売上高の拡大よりも粗利を重視する経営施策を引き続き実行していると記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において売上よりも粗利重視の経営施策を打ち出し、当第１四半期連結累計期間より実行してまいりました。」
当連結会計年度から、売上高の拡大よりも粗利を重視する経営施策を打ち出し、第1四半期から実行したことを新たに明示している。