自然災害による店舗・物流網への影響
FY2016に初出。35回の記載のうち28回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-10-13。
コスモス薬品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- 2026-10-13顕在化決算
「災害による損失 24 204」
第1四半期に災害による損失204百万円を計上し、自然災害リスクが当四半期損益に実際に現れた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「2026年６月１日以降に発生した「令和８年（2026年）熊本地震」により、当社グループは、店舗等の一部損傷及び商品の破損等の被害を受けました。被害を受けた資産の主なものは、建物及び構築物等の有形固定資産、並びに商品等の棚卸資産等であり、被害額については現在調査中であります。」
決算日後の熊本地震により店舗・商品等の被害が実際に発生した。被害額は調査中で、翌年度に固定資産除却損、復旧費用、商品廃棄損等の発生が見込まれる。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2025年８月に発生した「2025年８月豪雨」等によるものであります。」
2025年8月豪雨等により災害損失10百万円を計上し、自然災害リスクが当年度損益に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 37 16」
当中間連結会計期間に災害による損失16百万円を計上し、自然災害リスクが中間損益に実際に現れた。 - FY2025通期災害損失額更新有価証券報告書
「災害による損失は、2024年１月に発生した「令和６年１月能登半島地震」等によるものであります。」
自然災害に関する損失を当連結会計年度に229百万円計上し、自然災害リスクが通期損益に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 - 37」
当中間連結会計期間に災害による損失37百万円を計上し、自然災害リスクが中間損益に実際に現れた。 - FY2024通期災害損失額更新有価証券報告書
「災害による損失は、2024年１月に発生した「令和６年１月能登半島地震」等によるものであります。」
能登半島地震等による災害損失を当連結会計年度に19百万円計上し、自然災害リスクが通期損益に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2024年１月に発生した「令和６年１月能登半島地震」による損失を計上しております。」
令和6年1月能登半島地震による災害損失10百万円を計上し、自然災害リスクが当第3四半期連結累計期間の損益に実際に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2022年９月に発生した「台風14号」による損失を計上しております。」
台風14号による災害損失4百万円を計上し、受取保険金13百万円も認識した。自然災害リスクが当年度の損益に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2022年９月に発生した「台風14号」による損失を計上しております。」
台風14号による店舗設備・商品被害等について、災害損失4百万円を計上し、受取保険金13百万円も認識した。自然災害リスクが当第3四半期連結累計期間の損益に実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2022年９月に発生した「台風14号」による損失を計上しております。」
2022年9月の台風14号により災害損失44百万円を計上し、自然災害リスクが当第2四半期連結累計期間の損益に実際に現れた。 - FY2022通期災害損失額更新有価証券報告書
「災害による損失は、2021年８月に発生した「前線による大雨（2021年８月11日～８月19日）」による損失を計上しております。」
2021年8月の大雨による災害損失25百万円を通期で計上し、受取保険金43百万円も認識している。自然災害の影響が通期損益に現れている。 - FY2022-Q3災害損失額更新有価証券報告書
「災害による損失は、2021年８月に発生した「前線による大雨（2021年８月11日～８月19日）」による損失を計上しております。」
2021年8月の大雨による災害損失25百万円を第3四半期連結累計期間に計上し、自然災害の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2021年８月に発生した「前線による大雨（2021年８月11日～８月19日）」による損失を計上しております。」
2021年8月の大雨による災害損失27百万円を計上し、被災店舗1店舗を閉鎖した。自然災害の影響が損益と店舗運営に引き続き現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、「前線による大雨（2021年８月11日～８月19日）」による損失を計上しております。」
2021年８月の大雨により災害損失59百万円を計上し、被災した１店舗を閉鎖した。自然災害リスクが当第１四半期の損益と店舗運営に実際に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2020年７月に発生した「令和２年７月豪雨」及び2020年９月に発生した台風９号、台風１０号に伴う建物等店舗設備及びたな卸資産の損害等による損失であります。」
令和2年7月豪雨、台風9号・10号による災害損失12百万円を計上し、自然災害リスクが通期損益に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2020年７月に発生した「令和２年７月豪雨」及び2020年９月に発生した台風９号、台風10号に伴う建物等店舗設備及びたな卸資産の損失等を計上しております。」
令和2年7月豪雨、台風9号・10号による災害損失12百万円を計上し、受取保険金43百万円も認識している。自然災害リスクが当第3四半期累計期間の損益に実際に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2020年７月に発生した「令和２年７月豪雨」及び2020年９月に発生した台風９号、台風10号に伴う損失を計上しております。」
令和2年7月豪雨、台風9号・10号による災害損失13百万円を計上し、受取保険金10百万円も認識している。自然災害リスクが当第2四半期の損益に実際に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、熊本県南部を中心に発生した「令和２年７月豪雨」による損失を計上しております。」
令和２年７月豪雨による災害損失22百万円を計上し、自然災害リスクが当第１四半期の損益に実際に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2019年８月に発生した長崎県・佐賀県・福岡県の大雨による損失を計上しております。」
2019年8月の大雨により自然災害損失7百万円を計上し、自然災害リスクが当連結会計年度の損益に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2019年８月に発生した長崎県・佐賀県・福岡県の大雨による損失を計上しております。」
2019年８月の長崎県・佐賀県・福岡県の大雨による災害損失７百万円を計上し、自然災害リスクが当第３四半期累計期間の損益に実際に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2019年８月に発生した長崎県・佐賀県・福岡県の大雨による損失を計上しております。」
2019年８月の長崎県・佐賀県・福岡県の大雨による災害損失17百万円を計上し、受取保険金２百万円も認識している。自然災害リスクが当第２四半期の損益に実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、2019年８月 長崎県・佐賀県・福岡県に発生した大雨等による損失を計上しております。」
2019年８月の長崎県・佐賀県・福岡県の大雨等による災害損失29百万円を計上し、自然災害リスクが当第１四半期の損益に実際に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2018年６月に発生した大阪北部地震、2018年７月に発生した「平成30年７月豪雨」及び2018年９月に発生した台風21号、台風24号による被害に伴う建物等店舗設備の原状復旧費用及びたな卸資産の損害等による損失であります。」
大阪北部地震、平成30年７月豪雨、台風21号・24号による災害損失173百万円を計上し、受取保険金362百万円も認識している。自然災害リスクが通期損益に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2018年６月に発生した大阪北部地震、2018年７月に発生した「平成30年７月豪雨」及び2018年９月に発生した台風21号、台風24号による被害に伴う建物等店舗設備の原状復旧費用及びたな卸資産の損害等による損失であります。」
大阪北部地震、平成30年７月豪雨、台風21号・24号による損失187百万円を計上し、受取保険金329百万円も認識している。自然災害リスクが実際に損益へ現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、「平成30年７月豪雨」、「大阪北部地震」等による損失を計上しております。」
平成30年７月豪雨、大阪北部地震等による災害損失189百万円を計上し、受取保険金80百万円も認識している。自然災害リスクが当第２四半期の損益に実際に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、「平成30年７月豪雨」等による損失を計上しております。」
平成30年７月豪雨等による災害損失320百万円を計上し、自然災害リスクが当四半期の損益に実際に現れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの展開地域において、地震や台風等の自然災害が発生し、当社グループの店舗及びその他の施設に物理的な損害が生じた場合、並びに取引先や流通ネットワークに影響を及ぼす何らかの事故等が発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害や事故による店舗、施設、取引先、流通ネットワークへの影響をリスクとして継続して記載している。当年度に新たな災害損失の計上はない。 - FY2017通期損失更新有価証券報告書
「災害による損失は平成28年４月に発生した「平成28年熊本地震」による損失を計上しており、その内訳は次のとおりであります。」
熊本地震による災害損失を当期207百万円計上し、受取保険金1,073百万円も認識している。自然災害リスクの発生実績が通期数値で更新された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、平成28年４月に発生した「平成28年熊本地震」による損失を計上しております。」
熊本地震による災害損失204百万円を計上する一方、店舗設備・商品被害等に係る受取保険金1,073百万円を認識している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失は、平成28年４月に発生した「平成28年熊本地震」による損失を計上しております。」
熊本地震による災害損失193百万円を計上し、受取保険金1,073百万円も認識している。自然災害の影響が当第２四半期にも財務数値へ現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失」
当第１四半期の四半期連結損益計算書で、特別損失として災害による損失47百万円を計上している。quantifiedはtrue、materializedはtrueと判定した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「なお、熊本地震に伴う災害による損失やスクラップ＆ビルドに伴う店舗閉鎖損失等713百万円を特別損失に計上いたしました。」
地震・台風等の自然災害を潜在リスクとして記載していたところ、当期には平成28年熊本地震により復旧工事・修繕費用、棚卸資産の滅失損失等565百万円を計上した。