円安・エネルギー価格・原材料価格の高騰
FY2022に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
コスモス薬品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は、インフレに伴う物価上昇に加え、中東地域の地政学的リスクの高まり等によりエネルギー供給への懸念が生じ、景気の先行きは一層不透明な状況となりました。」
インフレ・物価上昇に加え、中東地域の地政学的リスクとエネルギー供給懸念を新たに明示し、外部環境の不透明さを強めている。 - 2026-04-13悪化決算
「国内外の政情不安や円安に伴う様々な商品・サービスの価格高騰などにより、先行きの不透明感が増しております。」
円安に伴う商品・サービス価格の高騰と先行き不透明感を記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「様々な商品やサービスの価格上昇に対して労働者の賃金上昇が追いつかず、消費マインドが弱い状態が続いております。」
価格上昇に対する賃金上昇の遅れと弱い消費マインドを、インフレ・価格上昇に伴う外部リスクとして明示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、世界的なインフレはやや鈍化傾向が見られるものの、日本国内では引き続き様々な商品やサービスの価格上昇が続いています。」
世界的なインフレ、国内の商品・サービス価格上昇を外部リスクとして継続して認識している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は、世界的な情勢不安とインフレが続く中で、日本国内でも様々な商品やサービスの価格が上昇しました。」
世界的な情勢不安、インフレ、商品・サービス価格及び生活コストの上昇を外部リスクとして継続して認識している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「世界的な情勢不安とインフレが続く中で、日本国内でも様々な商品やサービスの価格が上昇しました。」
世界的な情勢不安、インフレ、商品・サービス価格の上昇を外部リスクとして継続して認識している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年６月１日～2023年11月30日）におけるわが国の経済は、世界的な情勢不安とインフレが続く中で、日本国内でも様々な商品やサービスの価格が上昇しました。」
世界的な情勢不安、インフレ、商品・サービス価格の上昇を外部リスクとして継続して認識している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は、急激な為替の変動や長期化するロシア・ウクライナ戦争の影響等で先行きが不透明な状況が続きました。特に、エネルギーコストの上昇は日本経済全体に与える影響が大きく、様々な商品やサービス価格上昇の一要因となっております。」
急激な為替変動、ロシア・ウクライナ戦争、エネルギーコスト及び商品価格の上昇を外部リスクとして継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2022年６月１日～2023年２月28日）におけるわが国の経済は、急激な為替の変動や長期化するロシア・ウクライナ戦争の影響等で先行きが不透明な状況が続いております。特に、エネルギーコストの上昇は日本経済全体に与える影響が大きく、様々な商品やサービス価格上昇の一因となっております。」
急激な為替変動、長期化するロシア・ウクライナ戦争、原材料・原油価格やエネルギーコストの上昇が経済の先行きを不透明にしているとの認識を継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年６月１日～2022年11月30日）におけるわが国の経済は、急激な円安の進行や長期化するロシア・ウクライナ戦争の影響等で原材料価格や原油価格が高騰するなど、先行きが不透明な状況が続いております。特に、エネルギーコストの上昇については日本経済全体に与える影響が大きくなっております。」
前年度・第1四半期に続き円安、原材料価格・原油価格の高騰を記載し、ロシア・ウクライナ戦争の長期化とエネルギーコスト上昇の影響拡大を追加的に示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年６月１日～2022年８月31日）におけるわが国の経済は、急激な円安の進行やロシアのウクライナ侵攻等の影響で原材料価格や原油価格が高騰するなど、先行きが不透明な状況が続いております。」
前年度に記載した円安、エネルギー価格・原材料価格の高騰に加え、急激な円安の進行とロシアのウクライナ侵攻を要因として明示し、外部環境の不透明さを強めている。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、円安やエネルギー価格・原材料価格の高騰などに伴うインフレ圧力が強まるなど、経済の先行きは今後も不透明な状況が続くと思われます。」
円安、エネルギー価格・原材料価格の高騰及びインフレ圧力を、当年度に新たに明示した外部リスクとして記載している。販売費及び一般管理費についても、電気代の高騰が増加要因になったと説明している。