人材の採用・育成を経営の最重要課題とする方針
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-09-07。
- FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、グローバル事業展開を推進していくために、営業社員採用と教育、育成、トレーニングを実施することで、グローバルに活躍できる人財を早期に多数輩出することが最重要課題であると考えております。」
グローバル人財の早期輩出を最重要課題として、採用・教育・育成・トレーニングを継続している。サステナビリティ開示では研修修了率95%、フィードバック実施率92%等の実績も示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、グローバル事業展開を推進していくために、営業社員採用と教育、育成、トレーニングを実施することで、グローバルに活躍できる人財を早期に多数輩出することが最重要課題であると考えております。」
従来の採用・育成方針を、国内事業の営業人材からグローバルに活躍する人財の早期多数輩出へ広げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、ローカル営業社員を採用し、現地企業をターゲットとした営業体制を強化しました。」
海外事業の現地営業人材の採用・営業体制強化を、人材面の施策として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「最大の経営資源は人財であり、優秀な人員の採用及び育成は経営の最重要課題の一つであります。今後も人財の採用、育成により一層取り組んでまいります。」
人材を最大の経営資源とし、採用・育成を最重要課題とする方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「海外法人事業は、ASEAN等9か国で事業を行うまでに事業を拡大し、各国新規商材の販売立ち上げに注力するとともに、ローカル営業社員の採用を進め、ローカル企業へ営業するための体制づくりを進めてまいりました。」
海外事業の拡大に対応する人材として、ローカル営業社員の採用と営業体制の構築を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「海外法人事業では、ASEAN等9か国で事業を行うまでに事業を拡大し、各国新規商材の販売立ち上げに注力するとともに、ローカル営業社員の採用を積極的に行い、ローカル企業へ営業するための体制づくりを進めてまいりました。」
海外事業の拡大に向け、現地営業社員の積極採用を実施し、ローカル企業向けに活用する営業体制の構築を進めた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、優秀な営業社員の採用と早期に育成するための教育、トレーニングを実施することで、当社グループが展開する情報通信事業、環境関連事業、海外法人事業、BPO事業において活躍できる社員を数多く育成してまいります。」
営業社員の採用と早期育成を、4事業で活躍する人材の拡充に結びつける方針を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「BPOセンターにおいては、業務効率と品質向上に取り組み、3拠点の特性を活かした業務を委託することで全体的な収益向上につなげてまいりました。」
BPO事業で経営幹部や現場責任者等を外部から招聘し、組織強化を進めた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「お客様に対して営業に関わるあらゆる問題解決を提供する「セールスソリューションプロバイダー」の確立を目指している当社グループにおいて、最大の経営資源は人財であり、優秀な人員の採用及び育成は経営の最重要課題の一つであります。」
人材を最大の経営資源とし、優秀な人員の採用・育成を経営の最重要課題の一つとする方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、各事業を飛躍的に事業拡大させるために、積極的な人材採用、人材登用を行い、M&Aや海外での拠点開設に取り組んでまいりました。」
各事業の拡大に向けた人材採用・登用を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの最大の経営資源は人材であり、その採用、育成は経営の最重要課題であります。」
人材の採用・育成を経営の最重要課題とする方針を、BPO事業も含めて再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、BPOセンターでは、管理職教育によるマネジメントの向上とスタッフへの日本語教育やスキルアップ研修を行い、業務品質の向上とサービスラインナップの拡充を図ってまいりました。」
管理職・スタッフへの教育研修を通じた人材育成の方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「情報通信事業におきましては、社員教育をより一層強化し生産性の向上に努める」
社員教育を強化し、生産性向上につなげる方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「情報通信事業におきましては、社員教育をより一層強化することにより生産性の向上に努める」
人材育成・社員教育を強化し、生産性向上につなげる方針を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの最大の経営資源は人材であり、その採用、育成は経営の最重要課題であります。こうしたなか、設立以来特に営業社員の教育・育成に注力してきておりますが、未だ営業人員数、生産性、成長性、効率性において競争優位性を確立するまでには至っておりません。従いまして、今後も人材の採用、育成を経営の最重要課題として取り組んでまいります。」
営業社員に限らず、BPO事業を含むグループ全体の人材採用・育成を経営上の最重要課題として明示している。