日本コークス工業（3315）・リスク顕在化
地球温暖化問題による石炭需要減少
FY2020に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載は2026-11-06。
9記載
7年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
脱炭素化・化石燃料需要減少による既存事業の縮小リスク16社が書いているテーマ・逆風16社・追い風0社
日本コークス工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「お客様の燃料転換トレンドが根強く継続した事を主因に、当社グループの販売数量は、86万６千トンと前期比24万６千トン減少となり」
脱炭素対応に伴う需要家の燃料転換が実際の販売数量減少として現れ、燃料・資源リサイクル事業の販売数量は前期比24万6千トン減少した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「脱炭素の対応強化により加速する需要家の燃料転換へ向けた動きに対して」
脱炭素対応の強化により需要家の燃料転換が加速しているとの認識を継続して示している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「脱炭素の対応強化により加速する需要家の燃料転換へ向けた動きに対して」
脱炭素対応の強化により需要家の燃料転換が加速しているとされ、石炭・石油コークス需要の構造的な減少リスクがより具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「脱炭素のため、需要家の燃料転換へ向けた動きが進んでいる中で」
需要家の燃料転換が進展していることを明示し、石炭・石油コークス需要の構造的な減少リスクを引き続き具体化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「石炭ビジネスについては、脱炭素化の動きが国内外で加速している中で、需要家の燃料転換の動向を注視する必要がある。」
脱炭素化の加速と需要家の燃料転換を明示し、石炭需要減少リスクがより具体化している。石油コークス市場も縮小傾向と記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「石炭ビジネスについては、地球温暖化問題による石炭火力発電への影響はあるものの、電力電源構成において、当面の間、石炭は重要な位置を占めると見込んでいる。」
地球温暖化問題が石炭火力発電に影響し、長期的に石炭使用量が減少する可能性を事業環境上のリスクとして示している。