良質な用地の取得競争と建築コスト上昇
FY2016に初出。27回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-10。
グランディーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-10実績引用業績予想の修正
「不動産販売事業において、ナフサショックの影響で建売住宅の利益率が低下したうえ、販売が低調となったものの、保有資産の有効活用及び資産効率の向上を目的として固定資産の売却を実施する等、各施策を着実に推進いたしました。」
ナフサショックによる建売住宅の利益率低下・販売低調が、中間期の業績予想未達の差異理由として実績説明に引用されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「不動産販売事業におきましては、関東エリア１号物件となる埼玉県の投資用木造アパートを含め、投資用不動産２棟を販売したものの、ナフサショックの影響で建売住宅の利益率が低下したうえに販売が低調となり、売上高は減少し、セグメント利益は大きく減少いたしました。」
建築資材価格等の上昇リスクについて、ナフサショックの影響による建売住宅の利益率低下と販売低調、売上高・セグメント利益の減少として実際に現れたと記載している。 - 2026-05-08悪化決算
「建築資材価格や労務費の高止まりにより住宅販売価格が上昇する中、物価上昇の影響もあり実需層の住宅取得マインドは慎重に推移いたしました。」
建築資材価格・労務費の高止まりと物価上昇が、住宅取得マインドの慎重化につながっていると記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「住宅価格の高止まりや金利上昇懸念に加え、長期化する物価上昇が個人消費を圧迫し」
建築・販売価格や金利に関する従来のリスクに加え、長期化する物価上昇が個人消費を圧迫していると記載し、住宅事業環境への影響要因を継続して示している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「建築コスト高騰等による住宅販売価格の上昇や、住宅ローン金利上昇の影響等により、住宅需要は低迷した状況が続いております。」
建築コスト・住宅販売価格の上昇に加えて住宅ローン金利上昇を明示し、住宅需要の低迷として影響が表れていると記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社が属する住宅・マンション業界におきましては、住宅販売価格は高止まりしており、実質賃金が21ヶ月連続で低下する中、消費者の住宅取得マインドは引き続き低調に推移し、厳しい事業環境が続いております。」
住宅販売価格の高止まりに加え、実質賃金の21ヶ月連続低下と住宅取得マインドの低調さを明示し、価格・所得環境による住宅事業上のリスクを具体化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが属する住宅・マンション業界におきましては、原材料及び建築資材の高騰を背景とした販売価格の上昇及び消費物価の上昇により、消費者の住宅購入マインドは低下しており、新設住宅着工戸数は減少傾向にあります。」
建築資材・原材料高騰による販売価格上昇に加え、消費物価上昇、住宅購入マインド低下、新設住宅着工戸数減少が明示され、土地・資材価格上昇リスクの影響範囲が広がっている。 - FY2023-Q2木材価格リスクの一部緩和と土地・資材・金利上昇の継続有価証券報告書
「住宅ローンが低金利で推移し、政府の各種住宅支援策が継続するとともに、ウッドショックによる木材価格の上昇も落ち着きつつありますが、土地価格や建築資材の高騰に伴う販売価格の上昇、消費物価や長期金利の上昇等、引き続き注視が必要な状況です。」
木材価格上昇には落ち着きが見られるとの説明が加わった一方、土地価格・建築資材・販売価格・消費物価・長期金利の上昇が引き続き事業環境上の懸念として示されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「建築コスト及び住宅販売価格の上昇傾向が続いていることに加え、消費物価や長期金利の上昇等の影響により」
従来の建築コスト・原材料高に加え、住宅販売価格、消費物価、長期金利の上昇が住宅事業の環境要因として明示されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「建築資材価格の上昇による利益の圧迫が続いており、不動産業界全体で販売価格が上昇傾向にあります。」
従来の資材・原材料高騰リスクが、建築資材価格上昇による利益圧迫として実際の事業環境に現れていると記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する住宅・マンション業界におきましては、政府による住宅取得支援策による底堅い需要を維持するものの、原材料等の高騰による不動産価格の上昇が続いております。」
従来の建築資材・人件費等の高止まりに加え、原材料等の高騰による不動産価格上昇が続いていると記載され、コスト・価格上昇リスクが明示されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響による木材価格の高騰（ウッドショック）を筆頭に、建築資材の高騰や需給バランスの悪化が続いており、事業環境の厳しさは強まる傾向にあります。」
従来の用地取得競争、人手不足、建築コスト高止まりに加え、ウッドショック、建築資材高騰、需給バランス悪化を明示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な木材価格の高騰、半導体不足による住宅設備の需給悪化が、建築コストや工期へ与える影響が懸念され、不安定な状態にあります。」
従来の人手不足・用地取得競争・建築コスト高止まりに加え、世界的な木材価格高騰と半導体不足による住宅設備の需給悪化が、建築コストと工期への新たな懸念として明示されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する住宅・マンション業界におきましては、新設住宅着工戸数に持ち直しの動きが見えるものの、建設現場の人手不足や木材の供給不足による影響を筆頭とした建築コストの高騰が続いており、事業環境は厳しい状況にあります。」
従来の用地取得競争・人手不足・建築コスト高止まりに加え、木材の供給不足による影響を明示し、建築コスト高騰が続いていると記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する住宅・マンション業界におきましては、建設現場の人手不足、建築コストの高騰、用地取得の競争激化、本感染症の影響による消費者マインド低下が続いており、厳しい経営状況にあります。」
建築コストの高騰と用地取得競争が続く状況を、住宅事業の厳しい環境要因として引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する住宅・マンション業界においては、新設住宅着工戸数は減少傾向にあり、建設現場の人手不足、建設コストの高騰、消費者マインドの落ち込みが続いており、大変厳しい状況にあります。」
建設現場の人手不足と建設コストの高騰が、住宅事業の厳しい環境要因として引き続き記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「建築コストの高止まりや人手不足、消費税増税後の反動が懸念される等」
建築コストの高止まりと人手不足が続く状況を、住宅事業の厳しい環境要因として引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建築コストの高止まりや人手不足、消費税増税後の反動が懸念される等、今後の事業環境については楽観視できない状況にあります。」
建築コストの高止まりと人手不足が続く状況を、住宅事業の厳しい環境要因として引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「土地仕入の競争激化や建築コストの高止まりにより、依然として厳しい状況が続いております。」
土地仕入の競争激化と建築コストの高止まりが、住宅事業の厳しい環境をもたらす要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「土地仕入の競争激化や建築コストの高止まりにより、厳しい状況が続いております。」
土地仕入の競争激化と建築コストの高止まりが、住宅事業の厳しい環境をもたらす要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「用地価格や建築コスト、人件費の高騰等は依然として厳しい状況が続いております。」
用地価格、建築コスト、人件費の高騰が依然として厳しい状況にあると、従来のコスト上昇リスクを引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方用地価格や建築コスト、人件費の高騰の高止まり状態が続いており、今後の事業環境については楽観視できない状況にあります。」
用地価格、建築コスト、人件費の高止まりが続くリスクを引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「土地価格の上昇及び人手不足に伴う建築コストの上昇等については、引き続き注視しなければならないものの」
土地価格の上昇と、人手不足に伴う建築コスト上昇を引き続き注視すべき事項として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「用地価格や資材価格、労務費等の建築コストの高止まりの状態が続いているものの、マイナス金利政策による低水準の住宅ローン金利が継続したことや政府による各種住宅取得支援策の効果により、市場は底堅く推移しました。」
用地・資材・労務費等の建築コスト高止まりを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「用地価格や資材価格、労務費等の建築コストの高止まりの状態が続いているものの、マイナス金利政策による低水準の住宅ローン金利が継続したことや政府による各種住宅取得支援策の効果により、市場は底堅く推移しました。」
用地価格、資材価格、労務費など建築コストの高止まりが続いていると、従来のコスト上昇懸念を引き続き記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する住宅・マンション業界におきましては、用地価格や建築コスト、人件費の高騰等の影響による懸念はあるものの、金融緩和に伴う投資家の投資姿勢の高まりや建設需要の回復等により、市場は堅調に推移し、回復傾向にあります。」
従来の用地取得競争・建築コスト上昇懸念に加えて、人件費の高騰も明示され、コスト上昇要因の範囲が広がっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「マイナス金利政策などを背景とした住宅市場への投資資金の流入なども相まって、良質な用地の取得における競争激化や、建築コストの上昇懸念など、事業環境の厳しさは続いております。」
良質な用地の取得競争激化と建築コスト上昇懸念を記載している。