IoTによる管理効率化と自立運営型エリアマネジメントの研究
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、０百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は0百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は7百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2022再定義有価証券報告書
「主な活動として、次世代スマートオフィスの検討や、シェアオフィスの予約管理システム及び検索アプリの開発等に関する調査研究等を行っております。」
研究開発の主題が、次世代スマートオフィス、シェアオフィスの予約管理システム・検索アプリへ具体化した。研究開発費は65百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、14百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は14百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は4百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「主な活動として、オープンイノベーション活動の推進や、地域と連携してエリア価値を高める施策の開発等に関する調査研究等を行っております。」
研究開発の説明を、従来のIoT・既存建築物再利用等から、オープンイノベーションと地域連携によるエリア価値向上へ整理した。研究開発費は42百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、20百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は20百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、10百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は10百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「主な活動として、既存建築物の再利用検証や、小学校を拠点に地域と連携してエリア価値を高める施策の開発等に関する調査研究等を行っております。」
研究開発の主題が、従来のIoTによる管理効率化・自立運営型エリアマネジメントから、既存建築物の再利用や地域連携型のエリア価値向上へ広がった。研究開発費は92百万円となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＩｏＴ活用による管理効率化と情報連携によるサービス研究や、自立運営型エリアマネジメントに関する体制・収益源研究開発等に関する調査研究等を行っております。」
研究開発費総額は31百万円で、IoT活用やエリアマネジメントに関する調査研究を行った。