住宅分譲の販売価格・粗利益率上昇と計上戸数減少
FY2017-Q2に初出。31回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
野村不動産ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「これは主に、分譲住宅の平均価格の上昇や収益不動産売却の増加によるものであります。」
前中間期に示された計上戸数減少中心の説明から、年度では分譲住宅の平均価格上昇と収益不動産売却増加が住宅部門の増収増益要因として示された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「これは主に、分譲住宅の計上戸数の減少によるものです。」
住宅部門は減収減益となり、前年まで示されていた平均価格・粗利益率の上昇ではなく、分譲住宅の計上戸数減少を主因として説明した。 - FY2025前進有価証券報告書
「これは主に、分譲住宅の平均価格及び粗利益率の上昇やホテル事業の伸長によるものであります。」
住宅部門の増収増益要因として、分譲住宅の平均価格・粗利益率の上昇とホテル事業の伸長が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これは主に、分譲事業において分譲住宅の計上戸数が増加、並びに平均価格が上昇したためです。」
住宅部門は増収増益となり、分譲住宅の計上戸数増加と平均価格上昇が要因として示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したこと、及び粗利益率が向上したことによるものであります。」
住宅部門は増収増益となり、計上戸数は前年同期の2,319戸から2,659戸へ増加した。粗利益率の向上も増益要因として継続して示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において粗利益率が向上したこと、及び収益不動産事業において物件売却収入が増加したことによるものであります。」
住宅部門の増収増益要因として、住宅分譲の粗利益率向上と収益不動産の物件売却収入増加を継続して示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において粗利益率が向上したこと、及び収益不動産事業において物件売却収入が増加したことによるものであります。」
住宅部門は増収増益となり、住宅分譲の粗利益率向上と収益不動産の物件売却収入増加が要因として示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したことによるものであります。」
住宅分譲の計上戸数は前年同期の1,902戸から2,319戸へ増加し、住宅部門は増収増益となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したことによるものであります。」
第2四半期累計の計上戸数は2,058戸となり、前年同期の1,406戸から増加した。住宅部門は増収増益となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したこと、及び粗利益率が向上したことによるものであります。」
住宅分譲の計上戸数は前年同期の647戸から1,378戸へ増加し、粗利益率も向上した。住宅部門は大幅な増収増益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したこと、及び粗利益率が向上したことによるものであります。」
住宅分譲の計上戸数は3,669戸から4,329戸へ増加し、粗利益率も向上した。住宅部門は増収増益となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したこと、及び粗利益率が向上したことによるものであります。」
住宅分譲の計上戸数は前年同期の1,585戸から1,902戸へ増加し、粗利益率も向上した。住宅部門は増収増益となった。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加した一方、平均価格が低下したことによるものであります。」
住宅部門は計上戸数が前年同期の608戸から647戸へ増加した一方、平均価格の低下により減収減益となった。前年度第4四半期までの平均価格上昇・粗利益率向上を含む説明から、平均価格低下が主因となる説明へ変化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、住宅分譲事業の粗利益率については22.6％に向上（前連結会計年度は20.4％）しております。」
計上戸数は3,669戸へ減少した一方、住宅分譲事業の粗利益率は20.4％から22.6％へ上昇した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したこと、平均価格が上昇したこと、及び粗利益率が向上したことによるものであります。」
住宅分譲では計上戸数が1,585戸となり、前年同期比206戸増加した。平均価格および粗利益率の上昇も増収増益要因として継続して示された。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上物件の平均価格が上昇したこと、及び粗利益率が向上したことによるものであります。」
前四半期に示された計上戸数増加と粗利益率向上という説明から、当四半期は計上戸数が前年同期比でほぼ横ばいとなる中、計上物件の平均価格上昇と粗利益率向上が増収増益要因として示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したこと、及び粗利益率が向上したことによるものであります。」
住宅分譲の計上戸数は前年同期の208戸から608戸へ増加し、粗利益率も向上した。住宅部門は前年同期の事業損失から4,188百万円の事業利益へ転じた。 - FY2020再定義有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において計上戸数が減少した一方で、同事業の粗利益率が20.4％に向上（前連結会計年度は19.1％）したことによるものであります。」
年度では計上戸数が減少した一方、粗利益率が19.1％から20.4％へ上昇し、住宅部門は減収ながら事業利益をほぼ同水準で確保した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が減少したことによるものであります。なお、前連結会計年度に比べて当連結会計年度は、第４四半期連結会計期間に完成・売上計上される物件が多い見込みであります。」
住宅部門の減収減益要因を計上戸数の減少とし、第4四半期に完成・売上計上が集中する見込みを継続して示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が減少したことによるものであります。なお、前連結会計年度に比べて当連結会計年度は、第４四半期連結会計期間に完成・売上計上される物件が多い見込みであります。」
計上戸数の減少を住宅部門の減収減益要因とし、売上計上が第4四半期に集中する見込みを引き続き示した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が減少したことによるものであります。なお、前連結会計年度に比べて当連結会計年度は、第４四半期連結会計期間に完成・売上計上される物件が多い見込みであります。」
住宅分譲の計上戸数は208戸で前年同期比462戸減となり、住宅部門は減収・事業損失となった。売上計上の第4四半期集中見込みも継続して示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が減少したことによるものであります。」
住宅部門の減収減益要因として、計上戸数の減少を引き続き説明した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が減少したことによるものであります。なお、前連結会計年度に比べて当連結会計年度は、第４四半期連結会計期間に完成・売上計上される物件が多い見込みであります。」
計上戸数は1,393戸で前年同期比806戸減となった。売上計上が第4四半期に集中する見込みを継続して示した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が減少したことによるものであります。なお、前連結会計年度に比べて当連結会計年度は、第２四半期連結会計期間以降に完成・売上計上される物件が多い見込みであります。」
住宅部門は計上戸数が前年同期の1,089戸から670戸へ減少し、営業損失13億66百万円となった。売上計上が第2四半期以降に多い見込みであることも示した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加した一方で、粗利益率が低下したことによるものであります。」
年度では計上戸数が5,865戸へ増加した一方、粗利益率低下により住宅部門は増収減益となった。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したことによるものであります。」
住宅部門は計上戸数3,447戸、前年同期比373戸増となり、増収増益の主因を計上戸数の増加として説明した。第2四半期に記載された粗利益率低下への言及はなく、説明が再び計上戸数中心となった。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加した一方で、粗利益率が低下したことによるものであります。」
第1四半期の計上戸数増加による増収増益から、第2四半期は計上戸数が増加した一方で粗利益率が低下し、住宅部門は増収減益となった。計上戸数は2,199戸で前年同期比193戸増となった。 - FY2018-Q1増収要因が計上戸数増加へ転換有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が増加したことによるものであります。」
前年度に記載された販売価格・粗利益率上昇と計上戸数減少の組み合わせから、当第１四半期は計上戸数増加を増収増益の主因としている。計上戸数は1,089戸となった。 - FY2017後退有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上戸数が減少したことによるものであります。」
年度報告書では、計上商品の販売価格及び粗利益率の上昇には触れず、減収減益の主因を計上戸数の減少として説明している。計上戸数は5,567戸となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上商品の販売価格及び粗利益率が上昇した一方で、計上戸数が減少したことによるものであります。」
第3四半期累計の計上戸数は3,074戸で、前年同期比711戸減となった一方、計上商品の販売価格および粗利益率の上昇が記載されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「これは主に、住宅分譲事業において、計上商品の販売価格及び粗利益率が上昇した一方で、計上戸数が減少したことによるものであります。」
第2四半期累計の計上戸数は2,006戸で、前年同期の3,417戸から減少した一方、計上商品の販売価格と粗利益率は上昇した。