店舗の収益性低下による減損損失
FY2016に初出。27回の記載のうち26回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q4。直近の記載は2026-10-15。
エスエルディーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「直営店舗の定期建物賃貸借契約の満了による閉鎖に伴い減損損失３百万円を計上」
定期建物賃貸借契約の満了による店舗閉鎖に伴い、減損損失3百万円を実際に計上した。店舗の収益性・継続性に関する減損リスクが当中間期にも顕在化している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当事業年度は減損損失23百万円及び法人税等調整額15百万円（損失）の計上となりました。」
当事業年度に減損損失23百万円を計上し、店舗の収益性低下・退店に伴う減損リスクが実際に発生した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、直営店舗の定期建物賃貸借契約の満了による閉鎖に伴い減損損失９百万円を計上したことなどにより、中間純利益82百万円（前年同期比14.0％減）となりました。」
定期建物賃貸借契約の満了による直営店舗閉鎖に伴い、減損損失9百万円を計上した。店舗の収益性低下・退店に伴う減損リスクが当中間期にも実際に発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「なお、売上高、営業利益、経常利益については前事業年度より増収増益となりましたが、当期純利益については、特別損失及び繰延税金資産の計上により減益（前事業年度は減損損失10百万円及び法人税等調整額△54百万円（利益）の計上、当事業年度は減損損失17百万円及び法人税等調整額△24百万円（利益）の計上）となりました。」
収益性が低下した店舗等に係る減損損失17百万円を計上し、前事業年度の10百万円から増加した。減損リスクが当事業年度にも実際に発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、仕入価格の高騰があるものの使用材料の見直し、店舗における従業員シフト管理の徹底による人件費の適正化、業務改善による販売費及び一般管理費の削減を推進した結果、前年同期から大幅に改善し営業利益133百万円(前事業年度は営業損失259百万円)、経常利益138百万円(前事業年度は経常損失188百万円)となりました。また、退店の意思決定を行った直営店舗及び収益性が低下した店舗に係る減損損失10百万円を計上したものの」
退店決定店舗および収益性が低下した店舗について、減損損失10百万円を計上した。減損リスクは当事業年度にも実際に発生している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 7,630」
当第3四半期累計期間に7,630千円の減損損失を計上し、店舗の収益性低下による減損が実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、特別損益に収益性の低下した店舗資産に対して５百万円の減損損失を計上しましたが、四半期純利益81百万円（前年同期は四半期純損失108百万円）となり」
収益性が低下した店舗資産について5百万円の減損損失を計上し、店舗収益性低下による減損が当四半期にも実際に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、退店の意思決定を行った直営店舗及び収益性が低下した店舗に係る減損損失46百万円を計上したこと等により当期純損失は238百万円（前事業年度は当期純利益13百万円）となりました。」
退店決定店舗および収益性が低下した店舗について、減損損失46百万円を計上した。減損リスクが当事業年度にも実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,369」
当第2四半期累計期間に2,369千円の減損損失を計上し、店舗の収益性低下による減損リスクが実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、上記感染症の影響を踏まえ、退店の意思決定を行った直営店舗及び収益性が低下した店舗に係る減損損失35百万円を計上したこと等により当期純利益は13百万円（前事業年度は当期純損失740百万円）となりました。」
退店決定店舗および収益性が低下した店舗について、減損損失35百万円を実際に計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、上記感染症の影響を踏まえ、退店の意思決定を行った直営店舗及び収益性が低下した店舗に係る減損損失113百万円を計上したこと等により当期純損失は740百万円（前事業年度は当期純利益２百万円）となりました。」
退店決定店舗および収益性が低下した店舗について、減損損失113百万円を計上し、店舗収益性低下リスクが大きく顕在化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、上記感染症の影響を踏まえ、退店の意思決定を行った直営店舗に係る減損損失25百万円を計上したこと等により四半期純損失は601百万円（前年同期は四半期純損失35百万円）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえて退店を決定した直営店舗について、減損損失25百万円を計上した。店舗収益性低下・退店に伴う減損が当四半期にも発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また、上記感染症の影響を踏まえ、退店の意思決定を行った直営店舗に係る減損損失23百万円を計上したこと等により四半期純損失は348百万円（前年同期は四半期純損失24百万円）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえて退店を決定した直営店舗について、減損損失23百万円を計上した。店舗収益性低下・退店に伴う減損が当四半期にも発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当事業年度（自 2019年３月１日 至 2020年２月29日）において、退店の意思決定がなされた店舗について、減損損失8,204千円を特別損失に計上いたしました。」
退店決定店舗について減損損失8.204百万円を実際に計上し、店舗収益性低下・退店に伴う減損が継続して発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当事業年度（自 2018年４月１日 至 2019年２月28日） （１） 当社は以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。 東京都 1店舗 店舗 建物等 16,667千円」
退店の意思決定がなされた1店舗について、減損損失16.667百万円を実際に計上した。前事業年度にも続き、店舗収益性低下・退店に伴う減損が発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一部の業績不振店舗に係る減損損失を特別損失336百万円として計上したことにより減益となりました。」
当事業年度に減損損失307百万円を含む特別損失336百万円を計上し、店舗の収益性低下による減損リスクが引き続き実際に発生した。 - FY2018-Q4顕在化有価証券報告書
「さらに、一部の店舗につき、出店商業施設のリニューアルに伴う店舗運営条件の見直し等を踏まえて、固定資産の減損処理に係る特別損失11百万円を新たに計上いたしました。」
店舗運営条件の見直し等を踏まえ、一部店舗について減損損失11百万円を新たに計上した。第3四半期累計の減損損失は227百万円となっている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、上記飲食サービスにおける減収影響に加えて、一部の業績不振店舗につき固定資産の回収可能性を検討した結果、減損損失215百万円を特別損失に計上いたしました。」
業績不振店舗について減損損失215百万円を実際に計上し、店舗収益性低下による減損リスクが再度顕在化した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、収益性が低下した店舗につき、固定資産の減損処理に係る特別損失104百万円を当事業年度において計上いたしました。」
店舗の収益性低下に伴う減損損失104,503千円が当事業年度にも実際に計上された。 - FY2017-Q4顕在化有価証券報告書
「また、一部の収益性が低下した店舗につき固定資産の減損処理に係る特別損失94百万円を計上したことにより、四半期純損失163百万円（前年同期は四半期純利益67百万円）となりました。」
収益性が低下した店舗について94百万円の固定資産減損損失を実際に計上し、店舗収益性低下による減損リスクが再び顕在化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「外部環境の急激な変化等により著しく収益性が低下した場合や退店の意思決定をした場合、減損損失を計上する可能性があります。」
当事業年度には実際に減損損失96,132千円を計上しており、収益性低下・退店に伴うリスクが顕在化している。