食生活の変化への対応
FY2018-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2022-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、オンライン専用商品としてミールキット「eatime chef」の開発と販売を開始し、家庭内の食事に対する新たな提供価値を模索する取組をスタートしました。」
食生活の変化への対応が、家庭内の食事向けオンライン専用ミールキット「eatime chef」の開発・販売開始として具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、営業面においても、家庭内喫食の高まりに対応したメニューレシピの提供や品ぞろえの強化、特定の曜日や時間帯にお客さまが集中することを回避する販売促進策の修正などに加え、スマートフォンを使った新しいお買物スタイルの提案「スキャン＆ゴー」や、スマートフォンでご注文いただいた商品を店頭の無人ピックアップルームやエリア内の指定配送先でお受け取りいただける「オンラインデリバリー」を開始し、新たな生活様式に対応するデジタル化に注力しました。」
食生活の変化への対応が、メニューレシピ、品ぞろえ強化、販促修正、スキャン＆ゴー、オンラインデリバリーとして具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業面では、メニューレシピの提供や品ぞろえの強化、特定の曜日や時間帯にお客さまが集中することを回避する販売促進策の修正などに加え、スマートフォンを使った新しいお買物スタイルの提案やネットスーパーの拡大など、新たな生活様式に対応するデジタル化に注力しました。」
食生活の変化への対応が、メニューレシピの提供、品ぞろえ強化、ネットスーパー拡大などの具体策として進められた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「商品改革は「規模の優位性を最大限に活かしたシナジーの創出」を具現化するため①プライベートブランド商品の開発、②効果と効率を最大化する商流統合、③食生活の変化への対応に取り組むこととし、」
食生活の変化への対応を含む商品改革の三つの施策が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「商品改革は「規模の優位性を最大限に活かしたシナジーの創出」を具現化するため①プライベートブランド商品の開発、②効果と効率を最大化する商流統合、③食生活の変化への対応に取り組むこととし、」
食生活の変化への対応を含む商品改革の三つの施策が継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「商品改革は「規模の優位性を最大限に活かしたシナジーの創出」を具現化するため①プライベートブランド商品の開発、②効果と効率を最大化する商流統合、③食生活の変化への対応に取り組むこととし、」
新しいスーパーマーケットモデルに向けた商品改革の施策として、食生活の変化への対応が明示された。