中国子会社の販売減少
FY2017-Q2に初出。20回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-10。
トーア紡コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-10悪化決算説明資料
「日本向け受注の減少により減収」
中国子会社の販売減少リスクについて、日本向け輸出による従来の緩和から、日本向け受注の減少による減収へ変化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、中国国内販売は苦戦しましたが、日本向け販売が堅調に推移し増収となりました。」
中国子会社の中国国内販売は苦戦したが、日本向け販売の堅調さにより販売減少の影響が緩和された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、日本向け輸出が堅調で増収となりました。」
中国現地法人の販売について、前年度の中国内販低調・減収から、日本向け輸出の堅調さによる増収へ変化した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、中国内販が低調で減収となりました。」
中国現地法人の毛糸販売について、前年度の日本市場向け受注回復・増収から、中国内販低調・減収へ変化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、日本市場向けの受注回復により増収となりました。」
中国現地法人の日本市場向け受注回復と増収が継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、日本市場向けの受注回復により増収となりました。」
中国現地法人の日本市場向け受注回復と増収が続き、過去の販売減少の影響が緩和されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、日本市場向けの受注が回復したため増収となりました。」
中国子会社の日本市場向け受注回復による増収が継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、日本市場向けの受注が回復したため増収となりました。」
中国子会社の日本向け市場について、受注回復と増収が記載され、販売減少の影響が緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、日本向け市場の受注が回復したため、増収となりました。」
中国現地法人の日本向け市場について、前期までの低調・大幅減収から受注が回復し、増収となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、中国国内向け、日本向け市場ともに受注が低調であったため大幅減収となりました。」
中国国内向けと日本向けの双方で受注が低調となり、中国現地法人の大幅減収が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、中国国内の市況の冷え込みや日本向け市場が低調であったため大幅減収となりました。」
中国国内市況の冷え込みと日本向け市場の低調による中国現地法人の大幅減収が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、中国国内の市況の冷え込みや日本向け市場が低調であったため大幅減収となりました。」
中国子会社の毛糸販売について、中国国内市況の冷え込みと日本向け市場の低調により大幅減収となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「毛糸製造販売を主体とする中国現地法人は、中国国内のロックダウンの影響で企業活動が一時停止したことや、市況の冷え込みにより大幅減収となりました。」
中国子会社の販売減少が、ロックダウンによる企業活動停止と市況冷え込みによる通期の大幅減収として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「毛糸製造販売の中国子会社は、新型コロナウイルスの影響で企業活動が一時停止したことや、市況の冷え込みにより減収、」
中国子会社の毛糸販売について、企業活動の一時停止と市況冷え込みによる減収が実際の業績要因として記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中国子会社の販売は前年を下回りました。」
前四半期の前年超から、年度では再び中国子会社の販売が前年割れとなった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「中国子会社の販売は前年を下回りました。」
前四半期には前年を上回ったとされた中国子会社の販売が、当四半期は再び前年割れとなった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「中国子会社の販売も前年を上回りました。」
前四半期に前年並みとされた中国子会社の販売が、当四半期は前年を上回った。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「中国子会社の販売は減収となりましたが、その他の事業全体の売上高は119百万円（前年同期比0.7％増）、営業利益18百万円（前年同期比29.9％減）となりました。」
前四半期に前年並みまで戻ったとされた中国子会社の販売が、当四半期は再び減収となった。その他事業全体では売上高は微増だったが営業利益は減少した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「中国子会社の販売は前年並みに推移したものの、その他の事業全体の売上高は310百万円（前年同期比9.6％減）、営業損失11百万円（前年同期は営業損失８百万円）となりました。」
前四半期に販売減少とされた中国子会社は、当四半期には前年並みまで戻った。一方、その他事業全体は減収・営業損失となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「また、中国子会社の販売も減少したため、売上高は191百万円（前年同期比17.9％減）、営業損失０百万円（前年同期は１百万円の営業損失）となりました。」
その他事業において中国子会社の販売減少が実際に発生し、セグメント売上高の前年同期比17.9％減として数値化されている。