トーア紡コーポレーション（3204）・リスク顕在化
自然災害・火災等による製造拠点被害
FY2016に初出。16回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
16記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク476社が書いているテーマ・逆風489社・追い風6社
トーア紡コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに33社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの495件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 0 3」
前年同期にはなかった災害による損失3百万円が当中間連結会計期間に計上された。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「災害による損失 0」
当中間連結会計期間の災害による損失は0百万円で、前年同期の15百万円から減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「災害による損失 37百万円」
災害による損失が前年同期の7百万円から37百万円へ増加し、自然災害・事故関連の損失が実際に発生している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「災害による損失 7 36」
災害による損失が前年同期の7百万円から36百万円に増加し、自然災害・事故関連の損失が当四半期に実際に発生している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「災害による損失 0 15」
災害による損失が前年同期の0百万円から15百万円となり、自然災害・事故関連の損失が当四半期に計上された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「災害による損失 20 7」
災害による損失は前年同期の20百万円から7百万円に減少した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「災害による損失 0」
当第１四半期連結累計期間の災害による損失は0百万円で、前期まで計上されていた災害関連損失は当四半期には発生していない。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「災害による損失 20」
災害による損失が前年同期の10百万円から20百万円となり、自然災害・事故関連の損失が実際に発生している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「災害による損失 10百万円」
災害による損失10百万円が通期の特別損失として計上され、自然災害・事故関連の影響が実際に発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 11 10」
前年同期の11百万円に対し、当第３四半期連結累計期間でも災害による損失10百万円が計上され、災害関連損失が実際に発生している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「災害による損失 0」
前四半期まで計上されていた災害による損失が、当第２四半期連結累計期間では0百万円となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「災害による損失 11百万円」
自然災害・事故等に関連する損失が11百万円計上され、前四半期までの1百万円から金額が増加している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「災害による損失 1百万円」
災害による損失1百万円が当第2四半期連結累計期間の特別損失として引き続き計上されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 1百万円」
自然災害・事故等による製造拠点被害の一般的リスクに関連し、当四半期に災害による損失1百万円が特別損失として計上された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震などの自然災害あるいは火災などの事故によって、当社グループの製造拠点等の設備や商品に壊滅的な被害を被った場合には、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・火災等による製造拠点被害のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震などの自然災害あるいは火災などの事故によって、当社グループの製造拠点等の設備や商品に壊滅的な被害を被った場合には、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の製造活動を前提に、地震・火災等による設備・商品の壊滅的被害をリスクとして記載している。