売上債権・たな卸資産の増加による営業キャッシュ・フロー負担
FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
トーア紡コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。139社中38社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに32社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費194百万円および仕入債務の増加238百万円、主な減少要因としては売上債権の増加411百万円および法人税等の支払額244百万円等により、営業活動による資金は77百万円（前年同期比84.4％減）の支出となりました。」
売上債権411百万円の増加は続いたが、営業活動による資金の支出は77百万円となり、前年同期の494百万円から大幅に縮小した。 - FY2025対処有価証券報告書
「主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費454百万円および棚卸資産の減少204百万円、主な減少要因としては法人税等の支払額206百万円、仕入債務の減少136百万円等により、営業活動による資金は1,013百万円（前年同期比77.3％増）の収入となりました。」
棚卸資産が減少し、営業活動による資金は1,013百万円の収入となり、前年同期の571百万円から改善した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「税金等調整前中間純利益605百万円を計上しておりますが、主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費218百万円、主な減少要因としては売上債権の増加656百万円および棚卸資産の増加134百万円等により、営業活動による資金は494百万円（前年同期比72.6％減）の支出となりました。」
売上債権656百万円、棚卸資産134百万円の増加は続いたが、営業活動による資金の支出は494百万円となり、前年同期の1,804百万円から縮小した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費187百万円、主な減少要因としては売上債権の増加1,905百万円および仕入債務の減少180百万円等により、営業活動による資金は1,804百万円（前年同期比23.5％増）の支出となりました。」
売上債権が1,905百万円増加し、営業活動による資金の支出は1,804百万円となった。前年同期の1,461百万円から営業キャッシュ・フロー負担が拡大している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比2,265百万円増加し、36,720百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権および投資有価証券等の増加によるものであります。」
電子記録債権が105百万円から1,906百万円へ増加し、総資産が前年度末比2,265百万円増加した。売上債権の増加による資金負担要因が実際に発生している。 - FY2023売上債権減少と棚卸資産増加の併存有価証券報告書
「主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費397百万円および売上債権の減少153百万円、主な減少要因としては棚卸資産の増加757百万円等により、営業活動による資金は414百万円（前年同期比15.7％減）の収入となりました。」
売上債権は153百万円減少した一方、棚卸資産は757百万円増加し、営業活動による資金は414百万円の収入にとどまり前年同期比15.7％減となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比3,898百万円増加し、36,809百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権および棚卸資産の増加によるものであります。」
電子記録債権および棚卸資産の増加が続き、総資産は前年度末比3,898百万円増加した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「税金等調整前四半期純利益363百万円を計上しておりますが、主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費185百万円および仕入債務の増加304百万円、主な減少要因としては売上債権の増加1,940百万円および棚卸資産の増加186百万円等により、営業活動による資金は1,461百万円（前年同期比86.2％増）の支出となりました。」
売上債権1,940百万円、棚卸資産186百万円の増加により、営業活動による資金の支出は1,461百万円となり、前年同期の784百万円から負担が拡大した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比2,898百万円増加し、35,810百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権および受取手形及び売掛金、有形固定資産等の増加によるものであります。」
電子記録債権、受取手形・売掛金等の増加が続き、総資産は前年度末比2,898百万円増加した。売上債権の増加による資金負担要因が実際に発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比2,657百万円増加し、34,145百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権および棚卸資産の増加によるものであります。」
電子記録債権および棚卸資産の増加が続き、総資産は前年度末比2,657百万円増加した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「税金等調整前四半期純利益239百万円を計上しておりますが、主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費180百万円および仕入債務の増加277百万円、主な減少要因としては売上債権の増加941百万円および棚卸資産の増加376百万円等により、営業活動による資金は784百万円（前年同期比154.3％増）の支出となりました。」
売上債権941百万円、棚卸資産376百万円の増加により、営業活動による資金の支出は784百万円となり、前年同期比で負担が拡大した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、電子記録債権および現金及び預金、棚卸資産等の増加によるものであります。」
電子記録債権、現金及び預金、棚卸資産等の増加が実際に発生し、総資産が前年度末比2,094百万円増加した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比833百万円増加し、32,081百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権の増加によるものであります。」
電子記録債権の増加が続き、総資産は前年度末比833百万円増加した。第3四半期のキャッシュ・フロー計算書は作成されていないため、営業資金への影響額は示されていない。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「税金等調整前四半期純利益215百万円を計上しておりますが、主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費174百万円および仕入債務の増加347百万円、主な減少要因としては売上債権の増加846百万円およびたな卸資産の増加64百万円等により、営業活動による資金は308百万円（前年同期比76.2％減）の支出となりました。」
売上債権846百万円、たな卸資産64百万円の増加は続いたが、営業活動による資金の支出は308百万円と前年同期の1,296百万円から縮小した。 - FY2021-Q1電子記録債権増加と現金増加の併存有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比1,461百万円増加し、32,710百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権および現金及び預金の増加によるものであります。」
電子記録債権の増加は続いたが、現金及び預金も増加し、総資産は前年度末比1,461百万円増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費374百万円、主な減少要因としては売上債権の増加229百万円、仕入債務の減少194百万円、法人税等の支払額203百万円等により、営業活動による資金は68百万円（前連結会計年度は1,047百万円の収入）の支出となりました。」
売上債権の増加等により、営業活動によるキャッシュ・フローが前年度の1,047百万円の収入から68百万円の支出へ悪化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比990百万円増加し、32,110百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権の増加によるものであります。」
電子記録債権の増加が総資産増加の主因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1債権構成の変化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比1,399百万円増加し、32,519百万円となりました。その主な要因は、現金及び預金、電子記録債権の増加、受取手形及び売掛金の減少によるものであります。」
電子記録債権は増加した一方、受取手形・売掛金は減少しており、売上債権の構成変化が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比1,212百万円増加し、32,479百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権および商品及び製品の増加によるものであります。」
電子記録債権および商品・製品の増加が総資産増加の要因として継続して記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「税金等調整前四半期純利益125百万円を計上しておりますが、主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費181百万円及び仕入債務の増加49百万円、主な減少要因としては売上債権の増加1,187百万円およびたな卸資産の増加377百万円等により、営業活動による資金は1,297百万円（前年同期比27.4％減）の支出となりました。」
売上債権1,187百万円、たな卸資産377百万円の増加により、営業活動による資金が1,297百万円の支出となった。営業キャッシュ・フローへの負担が継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比1,868百万円増加し、33,134百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権、商品及び製品および受取手形及び売掛金の増加によるものであります。」
電子記録債権、商品・製品および受取手形・売掛金の増加が実際に発生した。第１四半期のキャッシュ・フロー計算書は作成されていないため、営業資金への影響額は記載されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費338百万円および仕入債務の増加207百万円、主な減少要因として売上債権の増加309百万円およびたな卸資産の増加136百万円等により、営業活動による資金は126百万円（前年同期比0.8％減）の収入となりました。」
売上債権309百万円、たな卸資産136百万円の増加が営業キャッシュ・フローの減少要因として継続している。ただし営業活動による資金は126百万円の収入となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比683百万円増加し、33,117百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権、受取手形及び売掛金の増加および建物及び構築物の減少によるものであります。」
電子記録債権、受取手形・売掛金の増加が総資産増加の要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「税金等調整前四半期純利益183百万円を計上しておりますが、主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費165百万円及び仕入債務の増加204百万円、主な減少要因としては売上債権の増加1,587百万円及び長期預り敷金保証金の減少326百万円等により、営業活動による資金は1,788百万円（前年同期比3.1％減）の支出となりました。」
売上債権1,587百万円、たな卸資産295百万円の増加等により、営業活動による資金は1,788百万円の支出となった。営業キャッシュ・フローへの負担が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末比1,048百万円増加し、33,482百万円となりました。その主な要因は、電子記録債権および受取手形及び売掛金の増加によるものであります。」
電子記録債権および受取手形・売掛金の増加が総資産増加の要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その主な要因は、受取手形及び売掛金および電子記録債権の増加によるものであります。」
受取手形・売掛金および電子記録債権の増加が引き続き総資産増加の要因となっている。第３四半期累計の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されておらず、資金負担額は記載されていない。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「税金等調整前四半期純利益298百万円を計上しておりますが、主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費207百万円及び仕入債務の増加156百万円、主な減少要因としては売上債権の増加1,849百万円及びたな卸資産の増加410百万円等により、営業活動による資金は1,845百万円（前年同期比61.2％増）の支出となりました。」
売上債権1,849百万円、たな卸資産410百万円の増加により、営業活動による資金の支出は1,845百万円となり、前年同期より負担が拡大した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、電子記録債権および受取手形及び売掛金の増加によるものであります。」
電子記録債権および受取手形・売掛金の増加が実際に発生した。なお、第１四半期の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されておらず、営業キャッシュ・フローへの影響額までは記載されていない。 - FY2016対処有価証券報告書
「主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費414百万円および売上債権の減少325百万円、主な減少要因としてはたな卸資産の増加236百万円等により、営業活動による資金は853百万円（前年同期比50.9％増）の収入となりました。」
前四半期まで記載されていた売上債権増加による営業キャッシュ・フロー負担は、年度では売上債権が325百万円減少し、営業活動による資金が853百万円の収入となった。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「税金等調整前四半期純利益222百万円を計上しておりますが、主な増加要因としては非資金的支出費用である減価償却費189百万円、主な減少要因としては売上債権の増加1,015百万円及びたな卸資産の増加408百万円等により、営業活動による資金は1,144百万円（前年同期比24.7％減）の支出となりました。」
売上債権・たな卸資産の増加により、営業活動によるキャッシュ・フローが1,144百万円の支出となった実績を示している。