デリバリー事業の拡大
FY2016-Q2に初出。25回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-05-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「デリバリー売上は、まん延防止等重点措置解除後も順調に推移しております。デリバリー・テイクアウト専用商品の開発も進めており、今後も拡大が見込まれる中食需要にしっかりと対応してまいります。」
デリバリー売上の強化と、デリバリー・テイクアウト専用商品の開発を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「デリバリーは当連結会計年度で対前年同期比123％（2019年比171％）、テイクアウトは対前年同期比118％（2019年比248％）となっております。2021年12月末現在、約2,400店でデリバリーサービスを実施、一都三県のエリア世帯カバー率は94％に達しています。」
通期のデリバリー・テイクアウト売上を前年および2019年比で示し、デリバリー実施店舗を約2,400店、首都圏世帯カバー率を94％へ更新した。アプリへのモバイルオーダー・決済機能も拡充している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「デリバリー、テイクアウトにつきましては、店内飲食にはマイナスの影響を与えたコロナ禍でのニーズの高まりとオリンピック期間中の巣ごもり需要拡大により、好調に推移いたしました。デリバリーは当第３四半期連結累計期間で対前年同期比129％（2019年比174％）、テイクアウトは対前年同期比124％（2019年比265％）となっております。デリバリー、テイクアウトの売上強化には引き続き注力しており、2021年9月末で2,300店でデリバリーサービスを実施、一都三県のエリア世帯カバー率は94％に達しています。」
第3四半期累計のデリバリー売上は前年同期比129％、テイクアウトは124％となり、2019年比ではそれぞれ174％、265％となった。9月末のデリバリー実施店舗は2,300店、一都三県の世帯カバー率は94％となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「デリバリーは当第２四半期連結累計期間で対前年同期比131％（2019年比167％）、テイクアウトは対前年同期比126％（2019年比271％）となっており、デリバリーやテイクアウトに強い「ガスト」や「から好し」といったブランドの売上も相対的に好調に推移しております。」
第2四半期累計のデリバリー売上は前年同期比131％、テイクアウト売上は126％となり、2019年比でもそれぞれ167％、271％となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「デリバリーは当第１四半期連結累計期間で対前年同期比147％、テイクアウトは対前年同期比234％となっており、デリバリーやテイクアウトに強い「ガスト」や「から好し」といったブランドの売上も相対的に好調に推移しております。」
デリバリー売上は前年同期比147％、テイクアウト売上は234％となり、2021年3月末時点で約2,000店舗がデリバリー、約3,000店舗がテイクアウトに対応している。デリバリー専門業態への転換、配送エリア再編、小商圏化、事前決済システム導入も進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は現在約1,900店でデリバリーサービスを実施しており、約2,800店でテイクアウトサービスを行っています。コロナ禍においてそのニーズと認知度は飛躍的に高まり、売上も大きく伸長しました。今後もデリバリー・テイクアウト需要は拡大することが見込まれ、当社の全国に立地する約3,100店舗をデリバリー・テイクアウトの拠点として最大限に活用することで新たなデリバリーニーズの開拓と受注件数増を目指します。」
デリバリー約1,900店舗、テイクアウト約2,800店舗の運営規模を示し、店舗網を活用した配送エリア再編、小商圏化、専門店型店舗、ブランド横断ネットワーク等へ施策を拡大している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方で、リモートワークや感染予防の行動の影響で、デリバリーやテイクアウト売上が大幅に向上しております。特にテイクアウトは４月以降、前年対比で２倍以上の売上を毎月継続しております。同時にテイクアウトのWebサイト会員登録数も大幅に増加し、さらなる成長の土台を構築できたと考えております。」
テイクアウト売上が4月以降毎月前年対比2倍以上となり、Webサイト会員登録数も増加した。宅配・テイクアウトを成長の基盤として位置付けている。 - FY2020-Q2引き上げ有価証券報告書
「当社は現在約2,800店でテイクアウトを、約1,500店で宅配サービスを行っていますが、コロナ禍においてその認知度が飛躍的に高まり、売上の前年比も飛躍的に伸びました。今後対応ブランド数、配達効率の向上、ブランド横断のエリア配送拡大、すかいらーくアプリへのテイクアウトオーダー決済機能導入等により、宅配・テイクアウトを強化してまいります。」
テイクアウト約2,800店舗、宅配約1,500店舗という運営規模を示し、対応ブランド、配送効率、エリア配送、アプリ決済まで強化策を拡大している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「テイクアウトや宅配のニーズに最大限対応するため、人的リソースの最適化やメニューの拡充をしています。デリバリー事業（宅配）もお客様のオーダーシステムの改善や配送効率化による配達時間の短縮化に取り組み、前年同期比＋3.1％の売上成長を実現しました。」
宅配に加えてテイクアウト需要への対応を明示し、人的リソース最適化・メニュー拡充を進めた。宅配売上高は前年同期比3.1％増となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）もお客様のオーダーシステムの改善や配送効率化による配達時間の短縮化に取り組み、前年同期比＋7.4％の売上成長を実現しました。」
オーダーシステム改善と配送効率化による宅配拡大を継続し、2019年度の売上成長率は前年同期比7.4％となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）もお客様のオーダーシステムの改善や配送効率化による配達時間の短縮化に取り組み、前年同期比＋8.8％の売上成長を実現しました。」
オーダーシステムの改善と配送効率化による配達時間短縮を継続し、宅配売上高は前年同期比8.8％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）もお客様のオーダーシステムの改善や配送効率化による配達時間の短縮化に取り組み、前年同期比＋10.1％の売上成長を実現しました。」
オーダーシステムの改善と配送効率化による配達時間短縮を継続し、宅配売上高は前年同期比10.1％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）もお客様のオーダーシステムの改善や配送効率化による配達時間の短縮化に取り組み、前年同期比＋11.5％の売上成長を実現しました。」
オーダーシステムの改善と配送効率化による配達時間短縮に取り組み、宅配売上高の前年同期比11.5％成長を実現した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）では対前年同期比17.5％の売上高成長を実現し、高齢化社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。2018年も宅配事業は成長ドメインであると考え、配達時間の短縮や生産性向上のための投資を進めてまいります。」
第3四半期累計の宅配売上高は前年同期比17.5％成長となった。配達時間短縮・生産性向上への投資方針も継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）では対前年同期比18.0％の売上高成長を実現し、高齢化社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。2018年も宅配事業は成長ドメインであると考え、配達時間の短縮や生産性向上のための投資を進めてまいります。」
第2四半期累計の宅配売上高成長率は前年同期比18.0％となり、配達時間短縮・生産性向上への投資方針を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）では対前年同期比15.2％の売上高成長を実現し、高齢化社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。2018年も宅配事業は成長ドメインであると考え、配達時間の短縮や生産性向上のための投資を進めてまいります。」
第1四半期の宅配売上高成長率を15.2％とし、配達時間短縮・生産性向上への投資を継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）では対前年同期比8.8％の売上高成長を実現し、高齢化社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。2018年も宅配事業は成長ドメインであると考え、配達時間の短縮や生産性向上のための投資を進めてまいります。」
宅配売上高の成長率を通期で8.8％とし、配達時間短縮・生産性向上への投資計画を示した。さらに中期戦略ではテイクアウトサービスも拡大対象に含めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）では対前年同期比8.3％の売上高成長を実現し、高齢化社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。」
宅配売上高の前年同期比8.3％成長と、高齢化社会・女性の社会進出に伴う新たな利用動機への対応を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）では対前年同期比6.7％の売上高成長を実現し、高齢化社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。」
宅配売上高の前年同期比6.7％成長と、高齢化社会・女性の社会進出に伴う新たな利用動機への対応を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「デリバリー事業（宅配）では対前期比5.9％の売上高成長を実現し、高齢者社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。」
宅配売上高の対前期比5.9％成長と、新たな利用動機への対応を継続して記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「対前期比6.4％のデリバリー事業（宅配）の売上高成長を実現し、高齢者社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。」
宅配売上高の通期成長率6.4％と、新たな利用動機への対応を記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「対前年同期比5.5％のデリバリー事業（宅配）の売上高成長を実現し、高齢化社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。」
宅配売上高の前年同期比5.5％成長と、社会構造の変化に対応する位置付けを記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「対前年同期比6.5％のデリバリー事業（宅配）の売上高成長を実現し、高齢化社会や女性の社会進出など、新しい利用動機に柔軟に対応しました。」
宅配売上高が前年同期比6.5％増加し、社会構造の変化に伴う新たな利用動機への対応として位置付けられている。